発達障害の特性がある子どもに対する支援活動は、さまざまなことがある中で、私たちが実践しているのは、これまで制度として実施されなかったことです。

制度が確立されていることに比べたら、規模も小さく、速度も遅いのは仕方がないことですが、これを手掛けることで、従来の発達支援の成果を高めることができると考えてのことです。

その考えの一つとして構築しているのが児童発達サポーターです。発達障害児の改善に取り組んでいる支援施設や、発達障害児の保護者から、よく聞かれることに、周囲の理解の不足があります。

認知症について理解して優しく接する、できるところから支援する認知症サポーターは、厚生労働省が主導して全国で１５００万人を超えています。認知症と、その予備群とされる軽度認知障害は合計で１０００万人とされています。

これに対して、発達障害は子どもの１０人に１人の割合であることがわかり、その特性は生涯にわたって続くことから１０００万人に達すると推定されています。ところが、認知症サポーターと比較されるような発達障害のサポーターは１人も存在していません。

全国希望での展開は今は望みようもないことで、大人の発達障害も同時に始めることは大変なことであり、このことに関心がある地域で児童発達サポーターを構築しています。

その実現には支援する人を支援するための仕組みが必要で、発達障害児と保護者を支援するサポーターを養成するためには講習を担当する認定講師が必要になります。

認定講師は発達障害に関わってきた方々を期待していますが、実際の改善には栄養指導での取り組みも必要になることから、日本メディカルダイエット支援機構が養成している発達栄養アドバイザーに初期段階では担当してもらいます。

発達栄養アドバイザー養成講習を担当するのは発達栄養アドバイザー認定講師で、その講師を養成する講習を担当しているのは日本メディカルダイエット支援機構の本部講師です。

この流れの全員が揃っていて初めて希望がかなえられるわけで、その仕組みづくりと運営の支援は日本メディカルダイエット支援機構の役割と認識しています。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「オメガ３の日」日本製粉が必須脂肪酸のオメガ３脂肪酸の普及のため１、２、３とステップアップで健康になってほしいとして制定。

「アーモンドの日」カリフォルニア・アーモンド協会がアーモンド２３粒で１日に必要なビタミンＥが摂取できるとして１日２３粒から制定。

「一無、二少、三多の日」日本生活習慣病予防協会が提唱する一無（禁煙）、二少（少食、少酒）、三多（多動、多休、多接）から制定。

「花粉対策の日」花粉問題対策事業者協議会が春の花粉対策は１月、２月、３月がポイントであることから制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

携帯電話の小型化が進むのと歩調を合わせるように携帯電話の販売数が増えて、従来の１０桁の番号では不足することが指摘されて、１１桁の番号になったのは１９９９年のことでした。

携帯電話は０９０、ＰＨＳは０７０と区分けされましたが、その３年後の２００２年には０８０も使われるようになりました。

２００８年には日本でスマートフォンのiPhoneが販売され、２００９年にはAndroidが登場しました。その人気のために、さらに電話番号が不足することが懸念されて、２０１３年には０７０が携帯電話にも使われるようになりました。

そのおかげで、これまで選択できなかった番号が取得されるようになり、私は「０７０−１０００」で始まる携帯番号を手に入れることができました。

ところが、いまだに０７０はＰＨＳの番号だと思われているところがあって、先にMailやmessengerなどで電話番号を知らせておかないと、怪しい電話と思われて無視されることもありました。

そして、２０２６年の７月からは０６０が追加されます。その検討が始まったときには、２０２４年末にも追加されると言われていましたが、まだ先のことになりました。

２０２６年３月末でＮＴＴドコモのガラケーのサービスが終了して、すべての通信会社でガラケーは使えなくなります。

私は今でもガラケーを使っていますが、２０１０年にiPadが登場してから、ガラケーとの組み合わせで、ずっと通してきました。

２０２６年３月末で終了するのは３Ｇ対応で、４Ｇは使用可能と伝えられていますが、ここが替え時かと思っていて、移行の準備を進めているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

１日の歩数の新常識とされるのは「８０００歩」で、これまでは１万歩が推奨されてきたので、２０００歩も少なくてよいということになります。

これは新たな発表ではなくて、何を今さらと思うこともあるのですが、テレビ番組で「新常識」として放送されることは今もあって、これには驚きを感じさせられます。

初めに１日８０００歩についての研究成果が発表されたのは２０１５年のことであったので、もう２０年も前のことです。

１万歩が言われ出したのは“万歩運動”が始まった１９６４年のことで、その年には東京オリンピックが開催されました。

オリンピックを機会に国民的に健康志向が高まったことからウォーキングが盛んに行われるようになり、目標値として掲げられたのが１日に１万歩でした。

その当時の日本人の平均歩数は７０００歩ほどでしたが、高度経済成長が始まってから１０年が経過して、運動不足と食べ過ぎによって、１日のエネルギーバランスの差が３００kcal過剰になっていました。

その当時は生活習慣病が増えているといっても今ほど患者は多くはなくて、食事を減らすのではなく、運動量を増やすことが求められ、簡単な運動として歩く距離を増やすことがすすめられました。

１０００歩が１００kcalに相当するというように大雑把な計算をして、３００kcalを消費するために３０００歩を増やせばよいと考えられるようになりました。その結果として発表されたのが１万歩という目標が示されました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

合いの手は、元々は歌や踊りに合わせた手拍子を指しているので、「合いの手を打つ」で正しいような感じがしますが、合いの手は手拍子だけではありません。手拍子（てびょうし）は手を叩いて（正確には打ち鳴らして）拍子（リズム）を取ることを指しています。

合いの手では、歌の途中で入れられる間奏や掛け声なども指しています。カラオケで１番の歌詞が終わって、２番が始まるまでの間に拍手（はくしゅ）をするのは合いの手となるかもしれませんが、これは“お約束”の付き合いのようなものです。

上手な人には拍手が多くなり、その数と長さ、音量で勝敗を決めるようなことがあったとしたら、そして拍手による反響に応えて、歌い手が力量を発揮することになるなら、拍手も合いの手になる可能性があります。

合いの手という言葉が古くから使われてきたのは邦楽の世界です。この場合の邦楽は、「邦楽か洋楽か」といった分類の一つの邦楽（洋楽ではない日本の音楽）ではなくて、日本古来の伝統芸能としての音楽を指しています。

能や義太夫、長歌などで三味線、箏（こと）、琵琶、尺八といった唄や台詞の間に入れられる、いわば間奏のようなものです。それが時代とともに歌の間に入れられる手拍子や掛け声のことを言うようになり、さらに広がって「相手の話の間に挟む言葉や動作」を意味するようになりました。

さて、お題の「合いの手を打つ」は、挟むということから考えると、これは誤用であって、正しい言葉の使い方は「合いの手を入れる」です。

合いの手は言葉だけでなく、態度も含まれています。話をしている人を盛り上げようと“よいしょ”をする（おだてたり、お世辞を言う）ことはなくても、頷いたり、目を合わせたり、微笑むということも「合いの手を入れる」行為となります。

この行為は“好意”を伝える手段でもあるわけですが、より好意を伝えるためにはタイミングが重要です。タイミングのズレは盛り上がりに水を差すことにもなりますが、ジャストタイミングの合いの手は、盛り上がりには欠かせないものです。

その一つの例が、歌舞伎で大向こう（舞台から最も遠い席）からかけられる「成田屋」「音羽屋」といった屋号で、この声も“大向こう”と呼ばれています。

素晴らしいタイミングで大向こうとしての合いの手を入れることができるのは、大向こうの席で見ている常連です。間違っても、初めて歌舞伎を見にいった人が、他の人を真似て声掛けをしてはいけない、舞台を台無しにしかねないと言われるくらい「合いの手を入れる」のは重要な常連の役割なのです。

その役割をする人がいると会議などもスムーズに進行して、よい結果が導き出されるということになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

100kcalあたりのＰＦＣエネルギーバランスで食品を評価する方法は、１８９６年（明治２９年）に、アメリカ・エール大学のフィッシャー教授が『アメリカ生物学雑誌』に「食物標示の新しい方法」として発表しています。

ＰＦＣエネルギーバランスのＰＦＣは、Ｐ（たんぱく質：protein）、Ｆ（脂質：fat）、Ｃ（糖質：carbohydrate）のエネルギー源を指しています。摂取すべき栄養素としては、たんぱく質、脂質、糖質のほかにビタミン、ミネラル、食物繊維があげられます。

このうちエネルギー源になるのは、たんぱく質、脂質、糖質だけで、これらは三大エネルギー源もしくは三大栄養素と呼ばれています。

ＰＦＣエネルギーバランスは100kcalの各食品に含まれる三大栄養素をエネルギー量として、「１枚＝100kcal」の三角錐（三角形）を用いて、この面積からＰＦＣエネルギーを表す方法です。三角錐が２枚なら200kcal、３枚なら300kcalというわかりやすい方法となります。

このＰＦＣエネルギーを表す方法は、栄養学教育の祖である佐伯矩（ただす）医学博士によって日本に紹介されました。佐伯博士は、医学から栄養学を独立させたことが知られ、大根の消化酵素ジアスターゼを発見した功績も知られていることです。

大正２年（１９１３年）に、佐伯博士の勧めによって『大日本私立衛生会誌』にＰＦＣエネルギーを表す方法は「簡易栄養価器」として紹介されています。これを用いることによって、三角形の枚数で熱量とＰＦＣエネルギーを把握することが可能となりました。

大正１３年（１９２４年）には、日本最初の栄養士養成学校である「栄養学校」（後の佐伯栄養専門学校）が佐伯博士によって創立され、大正１５年（１９２６年）には同校の教科書『栄養』にフィッシャーの「簡易栄養価表示器」が取り上げられました。

これによって、食品を「100kcal食品とＰＦＣエネルギー」で示し、三大栄養素を「三色（赤青黄）」で表現する栄養指導法が初めて教育されました。

三色は赤色がたんぱく源、青色がビタミン・ミネラル、黄色がエネルギー源ですが、現在は青色のビタミン・ミネラルは植物に多いこともあって緑色で表現されるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「カレーの日」全日本カレー工業協同組合が１９８２年１月２２日に全国学校栄養士協議会が統一メニューとしてカレーを提供したことにちなんで制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

気づいたときにはスマートフォンがあったという世代には、過去の通信手段が、どのようであったのかということは、あまり関係がないことかもしれません。興味もないという人がいるであろうことも承知しています。

大学を卒業して仕事を始めたばかりのときには、「仕事＝事務所＝電話機」というのは当たり前のことで、初めて職場の固定電話の契約をしたときのことは今も忘れることはできません。

当時は、電話番号はあてがわれたものを受け入れるしかない時代でした。その当時に言われていた絶対に引き当ててはいけない下４桁の電話番号は３３９６、つまり「散々苦労する」と読める番号でした。

そんな番号をダイヤルしたくないという人もいて、商売にならない悪魔（地獄！）の電話番号と言われていました。その番号を私が引き当ててしまい、御神籤の大凶の確率を超えたと言われたものです。ちなみに神社の大凶の確率は２％以下とされています。

事務所に固定電話を設置しても、出歩いている時間のほうが長くて、あまり使うことはなくて、持ち歩きができる電話の登場を願ったのですが、「そんな夢物語」と言われたのは１９７７年のことでした。

ところが、１９７９年に自動車に設置することができる、その名も自動車電話が登場しました。１９８５年には持ち運びができるショルダーフォンが登場しました。その名の通り、バッグのように肩にかけて運ぶもので、重量は３kgもありました。

重さもさることながら２０万円もしましたが、それよりも驚きだったのは月額使用料が２万円、通話料金が１分間で１００円だったことです。当時の公衆電話は３分間で１０円だったので、その３０倍の料金でした。

携帯電話という現在の名称が使われるようになったのは１９８７年のことでしたが、当時は１.５kgもあって、たとえるならペットボトル（５００ml）１本半分でした。それでも随分と使いやすくなったという感覚があって、すぐに契約しました。

これに比べたら雲泥の差と言われる小型携帯電話が使えるようになったのは１９９１年のことで、その重さは２４０ｇ前後でした。これは小型のペットボトル（２５０ml）の重量と、ほぼ同じです。これをポケットに入れて歩くのは、かなりの負担でしたが、これ以上に楽になることは想像がつかない時代でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、健康を科学として捉えて、科学的に正しいと判断できる情報だけを発信する「健康科学情報センター」と、健康情報に広く関わる研究者やメディア関係者で構成される「健康ペンクラブ」の事業部門を合併させて２００２年に発足しました。

特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として内閣府の認証を受けたのは２００８年のことです。法人格としては他の選択もあった中から、わざわざ特定非営利活動法人にしたのはＮＰＯ法人の意味するところが、私たちの感性と合致していたからです。

特定非営利活動法人は英語では「Non Profit Organization」と表記されます。この頭文字をとったのがＮＰＯです。「Non Profit」、つまり利益を得ない組織・団体ということで、組織運営に最小限必要な資金は得る必要はあるとしても、利益といえるような稼ぎはしないという意識がありました。

そして、「正しい情報を正しく伝える」という健康科学情報センターと健康ペンクラブが掲げていたモットーを標語として掲げることにしました。

この標語を一部の人間だけのものとするのではなく、健康と情報に関わる人間が集い、学問として研究・発表をしていくことを目指して「健康情報学会」の設立に向かっていたときに、邪魔が入って足踏みをせざるを得なくなりました。

その理由は、これからも機会があるたびに示していかなければならないと感じていますが、正しい情報を正しく伝えられては困る人たちの存在でした。

「正しい情報を正しく伝える」という活動が、会社や既存の収益団体であれば、スポンサーの意向というのは避けては通れないので、「正しい情報を正しく伝える」と言いながら、他の情報、他の伝え方をさせるということもできます。

ところが、「Non Profit Organization」の精神を継いだ学会となると、“何を言い出すかわからない”という心配や不安を与えることもあって、私たちが心の支えとしている団体（研究会な学会など）や行政機関を通じて、「やめておいたほうがいいのではないか」との“天の声”が突き刺さるように投げかけられたのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

学習障害がある子どもを見てみると、自分では姿勢を保って座っているようでも、実際には細かく身体は揺れていて、それを微妙に調整して学習に必要な手の位置、目の位置を、できるだけ同じ位置にしようとしていることに気がつきます。

その調整能力が発達の状態によって整っていないと、同じ姿勢を保つことができなくなり、また身体が揺れている感覚が続いて、学習に集中できないことにもなります。

身体は、まっすぐに立っているようでも必ず揺れ動いています。揺れないように身体を固定させるようにしても微妙な揺れは続いています。

これは立っているときにだけ起こることではなくて、椅子に座って姿勢を保つようにしても揺れないということはありません。

頭が揺れると目の位置が動くことになります。目の位置が動いても、通常は見たいものを正しくとらえるために眼球を動かして、眼球は正常な位置に保つように調整されています。

ところが、調整能力を超えるほど目の位置が動くと、目から入ってくる画像情報が揺れることになります。

大きな揺れの中で画像の調整は不可能になるものの、小さな揺れは脳の中で画像の調整をして揺れていないのと同じように、もしくは揺れを小さくすることができます。

これは脳にはデジタルカメラの手振れ防止機能と同様の機能があり、揺れている画像を揺れていないように脳の中で調整して見せる機能が備わっているからです。

この脳の調整機能が、発達障害のためにうまく機能せずに、揺れを揺れのままに画像化することがあります。

このように、学習障害がある子どもの中には、他の子どもには静止している画像に見えているものが、自分だけが揺れて見える、そのために判読できない、判読するまでに時間がかかる、落ち着かない、集中して学べないという困難さも起こっているのです。

揺れを感じて、それが学習障害として現れるようになってからでは修正が難しいこともあります。発達障害は、脳の発達に偏りがあるために発する脳機能障害であることから、その改善のためには、基本的な脳活動をする脳幹を活性化させることが必要となってきます。

幼いときから運動によって身体の動きを調整して、画像の調整機能も高めるようにすることが大切になります。

運動によって生きる脳の脳幹を活性化させることは、感じる脳の大脳辺縁系を鍛え、考える脳の大脳皮質を鍛えて、学習面での改善につながっていくことを理解してほしいのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕