作成者別アーカイブ: JMDS

合いの手は、元々は歌や踊りに合わせた手拍子を指しているので、「合いの手を打つ」で正しいような感じがしますが、合いの手は手拍子だけではありません。手拍子(てびょうし)は手を叩いて(正確には打ち鳴らして)拍子(リズム)を取ることを指しています。

合いの手では、歌の途中で入れられる間奏や掛け声なども指しています。カラオケで1番の歌詞が終わって、2番が始まるまでの間に拍手(はくしゅ)をするのは合いの手となるかもしれませんが、これは“お約束”の付き合いのようなものです。

上手な人には拍手が多くなり、その数と長さ、音量で勝敗を決めるようなことがあったとしたら、そして拍手による反響に応えて、歌い手が力量を発揮することになるなら、拍手も合いの手になる可能性があります。

合いの手という言葉が古くから使われてきたのは邦楽の世界です。この場合の邦楽は、「邦楽か洋楽か」といった分類の一つの邦楽(洋楽ではない日本の音楽)ではなくて、日本古来の伝統芸能としての音楽を指しています。

能や義太夫、長歌などで三味線、箏(こと)、琵琶、尺八といった唄や台詞の間に入れられる、いわば間奏のようなものです。それが時代とともに歌の間に入れられる手拍子や掛け声のことを言うようになり、さらに広がって「相手の話の間に挟む言葉や動作」を意味するようになりました。

さて、お題の「合いの手を打つ」は、挟むということから考えると、これは誤用であって、正しい言葉の使い方は「合いの手を入れる」です。

合いの手は言葉だけでなく、態度も含まれています。話をしている人を盛り上げようと“よいしょ”をする(おだてたり、お世辞を言う)ことはなくても、頷いたり、目を合わせたり、微笑むということも「合いの手を入れる」行為となります。

この行為は“好意”を伝える手段でもあるわけですが、より好意を伝えるためにはタイミングが重要です。タイミングのズレは盛り上がりに水を差すことにもなりますが、ジャストタイミングの合いの手は、盛り上がりには欠かせないものです。

その一つの例が、歌舞伎で大向こう(舞台から最も遠い席)からかけられる「成田屋」「音羽屋」といった屋号で、この声も“大向こう”と呼ばれています。

素晴らしいタイミングで大向こうとしての合いの手を入れることができるのは、大向こうの席で見ている常連です。間違っても、初めて歌舞伎を見にいった人が、他の人を真似て声掛けをしてはいけない、舞台を台無しにしかねないと言われるくらい「合いの手を入れる」のは重要な常連の役割なのです。

その役割をする人がいると会議などもスムーズに進行して、よい結果が導き出されるということになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

100kcalあたりのPFCエネルギーバランスで食品を評価する方法は、1896年(明治29年)に、アメリカ・エール大学のフィッシャー教授が『アメリカ生物学雑誌』に「食物標示の新しい方法」として発表しています。

PFCエネルギーバランスのPFCは、P(たんぱく質:protein)、F(脂質:fat)、C(糖質:carbohydrate)のエネルギー源を指しています。摂取すべき栄養素としては、たんぱく質、脂質、糖質のほかにビタミン、ミネラル、食物繊維があげられます。

このうちエネルギー源になるのは、たんぱく質、脂質、糖質だけで、これらは三大エネルギー源もしくは三大栄養素と呼ばれています。

PFCエネルギーバランスは100kcalの各食品に含まれる三大栄養素をエネルギー量として、「1枚=100kcal」の三角錐(三角形)を用いて、この面積からPFCエネルギーを表す方法です。三角錐が2枚なら200kcal、3枚なら300kcalというわかりやすい方法となります。

このPFCエネルギーを表す方法は、栄養学教育の祖である佐伯矩(ただす)医学博士によって日本に紹介されました。佐伯博士は、医学から栄養学を独立させたことが知られ、大根の消化酵素ジアスターゼを発見した功績も知られていることです。

大正2年(1913年)に、佐伯博士の勧めによって『大日本私立衛生会誌』にPFCエネルギーを表す方法は「簡易栄養価器」として紹介されています。これを用いることによって、三角形の枚数で熱量とPFCエネルギーを把握することが可能となりました。

大正13年(1924年)には、日本最初の栄養士養成学校である「栄養学校」(後の佐伯栄養専門学校)が佐伯博士によって創立され、大正15年(1926年)には同校の教科書『栄養』にフィッシャーの「簡易栄養価表示器」が取り上げられました。

これによって、食品を「100kcal食品とPFCエネルギー」で示し、三大栄養素を「三色(赤青黄)」で表現する栄養指導法が初めて教育されました。

三色は赤色がたんぱく源、青色がビタミン・ミネラル、黄色がエネルギー源ですが、現在は青色のビタミン・ミネラルは植物に多いこともあって緑色で表現されるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「カレーの日」全日本カレー工業協同組合が1982年1月22日に全国学校栄養士協議会が統一メニューとしてカレーを提供したことにちなんで制定。

毎月22日:「カニカマの日」(スギヨ)、「禁煙の日」(禁煙推進学術ネットワーク)、「夫婦の日」(毎日新聞、味の素など)、「ラブラブサンドの日」(日糧製パン)

気づいたときにはスマートフォンがあったという世代には、過去の通信手段が、どのようであったのかということは、あまり関係がないことかもしれません。興味もないという人がいるであろうことも承知しています。

大学を卒業して仕事を始めたばかりのときには、「仕事=事務所=電話機」というのは当たり前のことで、初めて職場の固定電話の契約をしたときのことは今も忘れることはできません。

当時は、電話番号はあてがわれたものを受け入れるしかない時代でした。その当時に言われていた絶対に引き当ててはいけない下4桁の電話番号は3396、つまり「散々苦労する」と読める番号でした。

そんな番号をダイヤルしたくないという人もいて、商売にならない悪魔(地獄!)の電話番号と言われていました。その番号を私が引き当ててしまい、御神籤の大凶の確率を超えたと言われたものです。ちなみに神社の大凶の確率は2%以下とされています。

事務所に固定電話を設置しても、出歩いている時間のほうが長くて、あまり使うことはなくて、持ち歩きができる電話の登場を願ったのですが、「そんな夢物語」と言われたのは1977年のことでした。

ところが、1979年に自動車に設置することができる、その名も自動車電話が登場しました。1985年には持ち運びができるショルダーフォンが登場しました。その名の通り、バッグのように肩にかけて運ぶもので、重量は3kgもありました。

重さもさることながら20万円もしましたが、それよりも驚きだったのは月額使用料が2万円、通話料金が1分間で100円だったことです。当時の公衆電話は3分間で10円だったので、その30倍の料金でした。

携帯電話という現在の名称が使われるようになったのは1987年のことでしたが、当時は1.5kgもあって、たとえるならペットボトル(500ml)1本半分でした。それでも随分と使いやすくなったという感覚があって、すぐに契約しました。

これに比べたら雲泥の差と言われる小型携帯電話が使えるようになったのは1991年のことで、その重さは240g前後でした。これは小型のペットボトル(250ml)の重量と、ほぼ同じです。これをポケットに入れて歩くのは、かなりの負担でしたが、これ以上に楽になることは想像がつかない時代でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、健康を科学として捉えて、科学的に正しいと判断できる情報だけを発信する「健康科学情報センター」と、健康情報に広く関わる研究者やメディア関係者で構成される「健康ペンクラブ」の事業部門を合併させて2002年に発足しました。

特定非営利活動法人(NPO法人)として内閣府の認証を受けたのは2008年のことです。法人格としては他の選択もあった中から、わざわざ特定非営利活動法人にしたのはNPO法人の意味するところが、私たちの感性と合致していたからです。

特定非営利活動法人は英語では「Non Profit Organization」と表記されます。この頭文字をとったのがNPOです。「Non Profit」、つまり利益を得ない組織・団体ということで、組織運営に最小限必要な資金は得る必要はあるとしても、利益といえるような稼ぎはしないという意識がありました。

そして、「正しい情報を正しく伝える」という健康科学情報センターと健康ペンクラブが掲げていたモットーを標語として掲げることにしました。

この標語を一部の人間だけのものとするのではなく、健康と情報に関わる人間が集い、学問として研究・発表をしていくことを目指して「健康情報学会」の設立に向かっていたときに、邪魔が入って足踏みをせざるを得なくなりました。

その理由は、これからも機会があるたびに示していかなければならないと感じていますが、正しい情報を正しく伝えられては困る人たちの存在でした。

「正しい情報を正しく伝える」という活動が、会社や既存の収益団体であれば、スポンサーの意向というのは避けては通れないので、「正しい情報を正しく伝える」と言いながら、他の情報、他の伝え方をさせるということもできます。

ところが、「Non Profit Organization」の精神を継いだ学会となると、“何を言い出すかわからない”という心配や不安を与えることもあって、私たちが心の支えとしている団体(研究会な学会など)や行政機関を通じて、「やめておいたほうがいいのではないか」との“天の声”が突き刺さるように投げかけられたのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

学習障害がある子どもを見てみると、自分では姿勢を保って座っているようでも、実際には細かく身体は揺れていて、それを微妙に調整して学習に必要な手の位置、目の位置を、できるだけ同じ位置にしようとしていることに気がつきます。

その調整能力が発達の状態によって整っていないと、同じ姿勢を保つことができなくなり、また身体が揺れている感覚が続いて、学習に集中できないことにもなります。

身体は、まっすぐに立っているようでも必ず揺れ動いています。揺れないように身体を固定させるようにしても微妙な揺れは続いています。

これは立っているときにだけ起こることではなくて、椅子に座って姿勢を保つようにしても揺れないということはありません。

頭が揺れると目の位置が動くことになります。目の位置が動いても、通常は見たいものを正しくとらえるために眼球を動かして、眼球は正常な位置に保つように調整されています。

ところが、調整能力を超えるほど目の位置が動くと、目から入ってくる画像情報が揺れることになります。

大きな揺れの中で画像の調整は不可能になるものの、小さな揺れは脳の中で画像の調整をして揺れていないのと同じように、もしくは揺れを小さくすることができます。

これは脳にはデジタルカメラの手振れ防止機能と同様の機能があり、揺れている画像を揺れていないように脳の中で調整して見せる機能が備わっているからです。

この脳の調整機能が、発達障害のためにうまく機能せずに、揺れを揺れのままに画像化することがあります。

このように、学習障害がある子どもの中には、他の子どもには静止している画像に見えているものが、自分だけが揺れて見える、そのために判読できない、判読するまでに時間がかかる、落ち着かない、集中して学べないという困難さも起こっているのです。

揺れを感じて、それが学習障害として現れるようになってからでは修正が難しいこともあります。発達障害は、脳の発達に偏りがあるために発する脳機能障害であることから、その改善のためには、基本的な脳活動をする脳幹を活性化させることが必要となってきます。

幼いときから運動によって身体の動きを調整して、画像の調整機能も高めるようにすることが大切になります。

運動によって生きる脳の脳幹を活性化させることは、感じる脳の大脳辺縁系を鍛え、考える脳の大脳皮質を鍛えて、学習面での改善につながっていくことを理解してほしいのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「料理番組の日」イギリスのBBCテレビで1937年1月21日に世界初の料理番組が放送されたことにちなんで制定。

「スイートピーの日」日本スイートピーの会が花びら(旗弁、翼弁、舟弁)の1枚、2枚、1枚あることから1月21日を制定。

毎月21日:「木挽BLUEの日」(雲海酒造)、「漬物の日」(全日本漬物協同組合連合会)

東京にいたときには、メディア各社の方々と、メディアで取り上げられることが多い原宿・表参道の店舗とファッションを結びつける活動をしてきました。広告代理店やPR代理店の邪魔をするようなことではなくて、「店舗→代理店→メディア」の一連の流れがスムーズにいくようにサポートしてきたつもりです。

これを稼ぎのネタにするつもりはなくて、請求書を書かなくても期待するくらいの働いた分のギャラが勝手に飛び込んでくるという感覚でした。それぞれは経費の中から出てくる程度であったのですが、“塵も積もれば〜”のような感じで、不足することはなかったと今にしてみれば言えることです。

自分としては、AさんとBさんは、それぞれ独自に動くよりも連携したほうがよいのではないかという感覚で、どちらかといえば“小さな親切”のような行動でした。

それを“大きなお世話”と感じる人もいたのですが、2人の間では違いに同じ感覚であったとしても、周囲との関係、もっと広い大きな流れで見ると、「つなげてよかった!」と思えることが数多くありました。

そのような接続の依頼は、初めこそは具体的な目的があってのことでしたが、だんだんと間接的なつなぎ、すぐにではないものの先々は重要になる出会いを求めることに変わっていきました。

そして、同じ方向を向いている人を結びつけたことが、実際に成果として現れるようになると、コーディネーター(紹介屋?)と呼ばれるようになっていきました。

この役割は、私が東京から岡山に移住する寸前まで続きました。

私の移住を引き止めようとしてか、「あなた以外はできない」と言ってくれる人もいました。そう言われても、移住の決断はしていたので、移住前に仕事先をつなぎ、すべてバトンタッチしてきました。

次々に仕事をバトンタッチすることで経験と人脈を重ねてきましたが、これは私の一か所にとどまれない性分の成せる技で、バトンタッチは楽しい活動でもありました。

バトンタッチさえすれば続いていくはずだったのですが、私が思ったようにつなげて発展させていくことができなかった人も多くて、これは“コロナ禍で何も動かなくなったせい”ではなかったようだと感じています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

常識と思われていたことが実は非常識だったということは、これまでにもありました。その非常識を指摘して、新たな事実を伝えるのは大切なことです。

ところが、その新常識として伝えられていることが、実際には違っていることもあります。

さらには新情報を伝えている専門家が、古い情報を、あたかも新しい情報のように伝えたり、全体に通じる話ではなくて限定された対象では通じるものの、それ以外では非常識になりかねないということも実際に起こっています。

その非常識と指摘されても仕方がないような“新常識”を信じ込んでいる専門家も存在していて、それが情報の受け手を混乱させることにもなります。

それが混乱しても大した問題がないような分野であれば、まだ受け入れることはできたとしても、これが健康に関わる情報であったら“新情報の非常識”を見逃すことはできません。

正しいと思い(信じて)、健康になるために努力をして実践していることが、あまり役に立たなかったという段階ではなくて、かえって健康を害することにもなることが実際に起こっています。

そのようなことが起こってしまうのは、発信していることの裏付け、根本的なところが理解できていないからで、基本中の基本を把握していないままに目先の発言するようなことがあるからです。

そのようなことがないようにするためには、健康に関わる重要ポイントを明らかにすることです。そして、自分で考えて、間違いに気づくことができるようになるためには、情報を常に入手できる状態を続けていくことです。

この連載が、その一つになることを願って、気になることをコツコツと書き続けていくことにします。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

肉食民族は高齢になっても、歴史的に肉類を食べてきたことから、脂肪を分解する胆汁酸が多く分泌されます。胆汁酸は胆嚢から十二指腸に分泌されますが、その原料となっているのは肝臓に蓄えられているコレステロールです。

日本人はコレステロールが多く含まれる肉類を多く食べてこなかったために、肝臓のコレステロール蓄積量が少なくなっています。

日本人は長生きした歴史がなかったことから、高齢になって脂肪を摂ることが少なく、分泌量を増やす必要がなくて、それが分泌量を大きく低下させる結果となっています。

そのために、日本人は高齢になると多くの人は肉を多く食べられなくなっていくのに対して、中国や韓国、インドなどの人たちは年齢を重ねても胆汁酸が多く分泌されて、脂肪を分解することができます。そのために肉類を多くの量を食べることができる体質となっています。

世界の長寿地域の食事をみると、主食は、ご飯、パン、いもなど、それぞれ主に食べるものに違いはあっても主菜の肉類は共通しています。欧米人の食生活を見ると、肉が主食と言ってもよいほどの量となっています。

これまでの常識では、肉食が多いことは生活習慣病の大きな原因になるということで、日本では長寿食とされることは過去にはありませんでした。

しかし、長寿者の研究が進むにつれて、高齢者の身体機能を保持するためには動物性たんぱく質が必要で、実際に長寿者の食生活を調べた結果、元気で長生きの人は肉食が多いことが判明しました。

そこで我が国でも「高齢者(65歳以降)は肉を食べろ」と言われるようになりました。

肉類にはコレステロールが多く含まれ、動脈硬化の要因になるということで、過去には動物性たんぱく質は魚類で摂るのがよいとされてきましたが、コレステロールの摂取と動脈硬化のリスクは、中高年までは比例するデータも見られました。

しかし、高齢者の場合にはコレステロールを摂ったほうが健康度は高く、動脈硬化になりやすい人は65歳になる前に病気になっています。つまり65歳を超えた人はコレステロールのリスクに打ち克ってきた人であることから、肉食のメリットのほうを求めるようになったといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕