抗生物質は病気の原因となる細菌を死滅させる作用があり、健康の維持には欠かせないものとされている一方で、マイナス面も指摘されています。それは病原菌を死滅させるときに、体内で役立つ細菌も死滅させることです。

その役立つ細菌の中には腸内細菌の善玉菌も含まれています。

抗生物質と一括りにして言われることがあるものの、種類によって効き目（作用機序）や効果がある細菌（標的）、身体の中での薬の動き（薬物動態）も異なっています。そのため、腸内細菌に与える影響も変わってきます。

〔リンコマイシン系抗生物質〕（クリンダマイシン）
感染症治療で一般的に使用される抗生物質の一つで、投与後には胆汁に混ざって排泄され、結腸内腔で高濃度になり、腸内細菌にも作用します。腸内細菌のバランスが乱れて、クロストリジオイデス・ディフィル（成人の腸内によく見られる腸内細菌）の過剰増殖によって下痢症を伴う感染症を起こす恐れがあることが知られています。

〔マクロライド系抗生物質〕
細菌のタンパク質合成を阻害する作用があり、腸内では腸内細菌のアクチノバクテリア門が減少して、バクテロイデーテス門とプロテオバクテリア門が増加する傾向があることが知られています。腸内細菌バランスへの影響は、ペニシリン系抗生物質（細菌の細胞壁合成を阻害）よりも影響を与えやすいことが報告されています。

抗生物質の使用によって乱れた腸内細菌バランスは、２〜４週間で元の状態に戻るとされています。回復期間の違いは、どのような腸内環境の状態であったかが重要で、善玉菌が多く、また善玉菌が増えやすい環境になっているかどうかは、食事の内容が大きく関係しています。

食事の中でも重要になるのは、腸内細菌の栄養源（エサ）の種類で、善玉菌の主な栄養源は糖質と食物繊維です。悪玉菌の主な栄養源は動物性たんぱく質と脂肪です。
ということは、腸内環境が乱れていても、栄養源を変えることで早ければ２週間ほどで腸内環境を整えることが可能だということができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

１月２１日
「料理番組の日」イギリスのＢＢＣテレビで１９３７年１月２１日に世界初の料理番組が放送されたことにちなんで制定。
「スイートピーの日」日本スイートピーの会が花びら（旗弁、翼弁、舟弁）の１枚、２枚、１枚あることから１月２１日を制定。
毎月２１日：「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）、「漬物の日」（全日本漬物協同組合連合会）

１月２２日
「カレーの日」全日本カレー工業協同組合が１９８２年１月２２日に全国学校栄養士協議会が統一メニューとしてカレーを提供したことにちなんで制定。
毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

１月２３日
「オメガ３の日」日本製粉が必須脂肪酸のオメガ３脂肪酸の普及のため１、２、３とステップアップで健康になってほしいとして制定。
「アーモンドの日」カリフォルニア・アーモンド協会がアーモンド２３粒で１日に必要なビタミンＥが摂取できるとして１日２３粒から制定。
「一無、二少、三多の日」日本生活習慣病予防協会が提唱する一無（禁煙）、二少（少食、少酒）、三多（多動、多休、多接）から制定。
「花粉対策の日」花粉問題対策事業者協議会が春の花粉対策は１月、２月、３月がポイントであることから制定。
毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

１月２４日
毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

１月２５日
「ホットケーキの日」森永製菓が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから寒い時期にホットケーキを食べてほしいと制定。
「とちぎのいちごの日」栃木いちご消費宣伝事業委員会が、いちごの流通が多い１〜３月と、と（１０）ちぎのいちご（１５）から合計で２５になることから１月２５日、２月２５日、３月２５日を制定。
「中華まんの日」日本加熱食品協会が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから制定。
「あったか旭川まんの日」あったか旭川まん推進会議が１９０２年１月２５日に北海道旭川気象台が史上最低気温マイナス４１℃を記録したことから制定。
「主婦休みの日」サンケイリビング新聞社が１月２５日、５月２５日、９月２５日を主婦が忙しい日の後の日ということで制定。
毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

１月２６日
「腸内フローラの日」カゴメが年末年始で食生活が乱れやすい１月とフ（２）ロ（６）ーラの語呂合わせで制定。
「コラーゲンの日」ニッピがコラーゲンの特許を出願した１９６０年１月２６日を記念して制定。
毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

１月２７日
「船穂スイートピー記念日」ＪＡ岡山西船穂町花き部会がスイートピーの本格的シーズンの１月と、いい（１）ふ（２）な（７）おの語呂合わせで制定。
毎月２７日：「ツナの日」

１月２８日
「逸話の日」人物や物事のエピソードから本質を探ることの大切さを知ることを目的に、い（１）つ（２）わ（８）の語呂合わせで制定。
「みしまバーニャの日」富士伊豆農業協同組合がブランド野菜の箱根西麓三島野菜をバーニャカウダで楽しんでもらおうと１／２８の／をバー、２８をニャと読む語呂合わせで制定。
毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

１月２９日
毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

１月３０日
「おからのお菓子の日」おおむぎ工房（栃木県足利市）がイソフラボン、大豆サポニン、大豆オリゴ糖の入ったおからを原料とした菓子の普及を目的にイソフラボン（１）、大豆サポニン（３）、オリゴ糖（０）の語呂合わせで制定。
「節々の痛みゼロを目指す日」ひまわり（東京都江戸川区）が、いた（１）み（３）ゼロ（０）の語呂合わせで制定。
毎月３０日：「ＥＰＡの日」（日本水産）、「サワーの日」（宝酒造）、「みその日」（全国味噌工業協同組合連合会）

１月３１日
「焼ビーフンの日」ケンミン食品が２０２０年１月３１日に焼ビーフンが世界一長く販売されているビーフンブランドとしてギネス世界記録に認定されたことから制定。
「愛菜の日」カゴメが野菜を愛することを愛菜として１をアイ＝愛、３１をサイ＝菜と読む語呂合わせで制定。
「生命保険の日」ＭＤＲＴ日本が１８８２年１月３１日に新聞紙面に初めて生命保険の保険料が支払われたニュースが報じられたことにちなんで制定。
毎月３１日：「菜の日」（ファイブ・ア・デイ協会）

「血栓予防の日」日本ナットウキナーゼ協会が寒い季節に血栓ができやすいことから大寒になることが多い１月２０日とツ（２）マル（０）の語呂合わせから制定。

「ぬか床の日」全国ぬかづけのもと工業会が大寒の日にぬか床を作るとよいとのことで制定。

「甘酒の日」森永製菓が大寒のころに甘酒が飲まれていることから制定。

毎月２０日：「ワインの日」（日本ソムリエ協会）、「信州ワインブレッドの日」（信州ワインブレッド研究会）、「シチューライスの日」（ハウス食品）、「発芽野菜の日」（村上農園）

１９８２年に原宿の住人であることを活かして始めたメディア向けの情報発信は、初めのうちは自分で原宿周辺を歩いて情報を探して、自分で原稿にして出版社（雑誌部門の知り合い）に送っていました。

どんな店が新規オープンするのかを伝えれば、後のことは勝手に取材して、新たなサービスなども伝えてくれると思っていたのですが、取材をした割には肝心なところが漏れていたということもあって、情報とともに取材用の資料も提供するようになりました。

これは通常の企業であればリリースをメディアに発行して、プッシュしていくという当たり前のことを、原宿のショップは、ほぼやっていなくて、“口コミ”の広がりの延長を期待するという感覚でした。

会社組織のところや原宿にも１店舗を設けているというところであっても、内情は一緒でした。

発信する情報が増えてくると同時に、情報を求めるメディア側の要求も徐々に強まっていく中、情報源と情報の集め方を伝えるように変わっていきました。これは在京メディアであれば普通にやっていることだと思っていたのですが、これも案外とやっていないことを知りました。

情報源を伝えるだけでは、各雑誌社の情報が似てきて、面白くないという状況になってきました。そこで情報は一緒であっても切り口を変えた報道ができるように、各社の特性にあった情報と切り口を提供するようになりました。

そんなことをしているうちに、出版社に広告を出している会社、情報を発信してもらっている会社から切り口の提供の依頼がくるようになりました。といっても直接の依頼ではなくて、広告代理店やＰＲ代理店を経由することが多かったのですが、こちらから求めなくても勝手にギャラが発生するようになってきました。

こういったことは代理店に任せればよいという流れになったところで、その延長として代理店から持ち込まれたのが納豆の全国ＰＲ（全国納豆協同組合連合会）でした。そのスタートは２００２年のことでしたが、続いて豆腐（日本豆腐協会）、豆乳（日本豆乳協会）の全国ＰＲを手掛けることになりました。

これも情報収集、分析、発信を続けてきたことが活きてきたのかもしれません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康寿命の延伸は、超高齢社会の日本では重要なテーマとなっています。いわゆる“健康長寿”ですが、そもそも健康寿命とは何なのかということは充分に理解されていないところがあります。

健康寿命は集団の健康状態を表す健康指標の一つです。健康状態を平均寿命寿命で表すことは長く続けられてきましたが、これはデータであり、生きている状態の生活の質（ＱＯＬ）を用いることの重要性が認識されるようになりました。

ＷＨＯ（世界保健機関）が、心身ともに自立して健康的に生活できる期間として２０００年に健康寿命の考え方を発表しました。そのときの世界の健康寿命ランキングで日本が世界１位であったことから、厚生労働省も取り上げ、国民的健康づくり運動の「健康日本２１」においても健康寿命の延伸を最大の目標とすることが掲げられました。

健康寿命は健康状態で生活することが期待される平均期間のことで、これを算出する対象の集団を定めて、その個人の生存期間を健康な期間と不健康な期間に分けて、健康な期間の平均値が求められています。

その平均値を算出するために重要になるのが健康と不健康の定義と、それに基づく算出方法です。算出方法は複数ある中で、厚生労働省は健康な状態と不健康な状態とに二分して健康な状態の期間を表す方法を採用しています。

ＷＨＯが発表している健康寿命は、不健康な状態をレベルによって区分けして重みづけをした後に完全な健康に相当する期間をして表す方法を採用しています。この方法にとって日本は世界１位の健康長寿国とされました。

算出方法は違っていても日本のトップの位置は変わらないものの、世界と比較して、その差を見るということになると疑問も抱かれています。

日本の健康寿命は、日常生活に制限があることを不健康と定義して、「国民生活基礎調査」で得られたデータをもとにして算出されています。
その調査は、実際の身体の状態を調べたものではなくて、質問に対する返答が中心となっています。

日常生活に制限がない期間の平均（主指標）は、「あなたは現在、健康上の問題で日常生活に何か影響がありますか」との質問をして、「ない」と答えた人を健康、「ある」と答えた人を不健康としています。

自分が健康であると自覚している期間の平均（副指標）は、「あなたの現在の健康状態はいかがですか」との質問をして、「よい」「まあよい」「ふつう」と答えた人を健康、「あまりよくない」「よくない」と答えた人を不健康としています。

実際の算出はサリバン方式によって行われています。サリバン方式は毎年必ず１０万人が誕生する状況を仮定して、そこに年齢別の死亡率と年齢別の健康・不健康の割合を与えることで、「健康状態にある生存期間の合計値（健康な人の定常人口）」を求めて、これを１０万で割った健康寿命を求めています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「誰一人取り残さない」という言葉は、今では普通に使われるようになり、使い勝手のよい社会活動などのスローガンとなっています。

これだけ広く認識され、日常の会話でも使われるようになっているので、「新語・流行語大賞」を受賞してもよいくらいで、少なくともノミネートされているのではないかと感じている人もいるようですが、これまでノミネートもされてはいません。

ただ、２０２１年に「ＳＤＧｓ」がノミネートされていて、これを説明する文の中に「誰一人取り残さない」と書かれています。

ＳＤＧｓ（Sustainable Development Goals）は、２０１５年９月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための２０３０アジェンダ」に、２０３０年までに達成すべき国際目標として記載されました。

そのスローガンは「誰一人取り残さない−―leave no on behind」で、持続可能な世界を目指した１７の目標が掲げられています。今にすると、あと５年後のことです。

ここで初めて「誰一人取り残さない」が登場したわけですが、“誰一人”といっても、手を出し出す（差し伸べる）ことができる範囲は限られています。具体的な行動としては、「最も取り残された人に最初に手を出し出す」ということになります。

発達特性がある子どもがいる家庭では、保護者が子どもに手を差し出すことになり、それを社会的に支援するのが発達特性に関わる、すべての人が目指すところではないでしょうか。

ＳＤＧｓでは「Development」は開発と訳されていますが、発達支援に関わっている人には“発達”が真っ先に浮かんできたはずです。

発達障害は英語の「Developmental disorder」を和訳したもので、「Sustainable Development」は「持続可能な発達支援」と読むことができます。

ところが、実際には持続ができない、諦めてしまう、ということが多くみられるのが発達支援の現状です。これについては次回（発達特性８）書かせてもらいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「大阪いちじくの日」はっぴいおかん(大阪府羽曳野市)が、いち（１）じく（１９）の語呂合わせで制定。

「イチジク浣腸の日」イチジク製薬がイチ（１）ジク（１９）の語呂合わせで制定。

「いいくちの日」花王が、いい（１１）くち（９）の語呂合わせで制定。

「信州・まつもと鍋の日」おいしい信州ふーど・信州まつもと鍋開発プロジェクトチーム（長野県松本市、松本大学、ＪＡ松本ハイランド、ＪＡ松本市）が温かい鍋がおいしい冬の１２月、１月、２月で、食の語呂に合わせて１９日を制定。

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

２７歳から４７歳まで住んでいた原宿（住所としては神宮前）は、地図的には渋谷と新宿の間の明治通りと、北青山と代々木公園の間の表参道がクロスするところです。道路としての交差点（十字路）ではあると同時に、“情報交差点”とも呼ばれていました。

その情報というのは、ファッションをはじめとしたショップや、それを取り上げるメディア（出版社やテレビ局）が発信している内容を指していますが、さまざまな情報が交錯していて、何が新しいのか、何が正しいのか、よくわからないという状況がありました。

原宿の住人になる以前から出版社の雑誌編集部門、テレビ局の番組編成部門と付き合いがあったことから、かなりの方々が会いにきてくれました。当時の原宿は若者文化の発信地とは呼ばれていたものの、最新情報は自分たちで見て、探すしかない時代でした。

そんなときに、毎日のように原宿の交差点周辺を歩いていたので、新たな発見があり、そのことを伝えると、他にないか、もっとないかということで紹介をしていました。私が見つけたことだけでなく、見つけてほしいことの依頼があり、それも受けるようになりました。

情報発信をしていたのは講談社、集英社、小学館、光文社、マガジンハウス、双葉社、扶桑社、当時は新興であった宝島社などで、毎日のように原宿から表参道の取材があり、新規店舗の案内もさせられていました。

そのうちテレビ局からの依頼も入り、すべての民放全国キー局と付き合うようになりました。ＮＨＫ（渋谷区神南）は原宿まで歩いてこれる距離だったので、ほんの少しだけの付き合いでした。

その頃から原宿・竹下通りにタレントショップがオープンし始めて、雑誌やテレビ番組で紹介されるようになると、次々にオープンしていきました。その情報を他誌・他局よりも早く手に入れようと情報合戦が起こりましたが、その先取り情報は得意としていました。

というのは、原宿に住む親戚（大学教授）が教え子に任せていた不動産会社が竹下通りにあって、タレントショップの出店場所を、ほぼ扱っていたからです。

その頃に私が住んでいたのは、竹下通りから明治通りを渡って、２本目の道を曲がって３軒目の一軒家でした。いわゆる裏原宿ではあったものの、アパレルの本社などがあって、グッズショップは片手で数えられるほどで、うるさく感じることはありませんでした。

住まいの裏（道路は１本違っている）に新たなタレントショップをオープンさせることになったということで不動産会社の知人がオーナーと一緒に挨拶に来ました。それは中山美穂さんの母親でした。

店舗の名前はＡＵＢＥ ＪＡＰＯＮで、扉に小さく「中山美穂」と書かれていました。

こんなところまでタレントショップが進出するとは、もう限界かと感じて、そのような情報を出版社に流したことがありますが、数年を待たずにタレントショップが次々に撤退していくことになりました。

ここでつながったメディアの方々との情報交換は、原宿から移動してからも、私が東京を離れるまで続きました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢者に分類されるのは６５歳からです。２０２５年から定年退職年齢が６０歳から６５歳に引き上げられ、これは義務化されました。人手不足の問題もあるものの、元気で働けるうちは働きたい、実際に６５歳まで以前と同じように働くことができる人が増えてきたことを反映してのことです。

６５歳の人のイメージは、従来と比較すると大きく変わってきています。

現在、６５歳の人が幼稚園児だったときに、６０歳の人というと、随分と年を取っているように感じたはずですが、現在の６０歳は昔に比べると随分と若くなっています。

こういった現状を踏まえて、日本老年学会と日本老年医学会が「高齢者の定義を６５歳以上から７５歳以上とすること」を提言したのは２０１７年（平成２９年）のことです。

現在の分類は６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者となっています。両学会の提言では３種類に区分けされていて、６５〜７４歳は准高齢者、７５〜８９歳は高齢者、そして９０歳以降は超高齢者とされています。

准高齢者は介護を受ける側ではなく、高齢者と超高齢者を介護する側であり、身体の健康度を維持することが求められています。

この定義への変更は多くの研究によって現在の高齢者は身体的・機能的に１０〜２０年前に比べて１０歳は若くなっているというのが理由ですが、加齢による脳の機能低下は抑えにくく、それが認知症患者と軽度認知障害患者を大きく増やす結果となっています。

「１０年若返っているのは脳も同じ」とは言われるものの、実際には５５歳を過ぎると集中力、注意力は低下し始め、そのために起こる事故も疾病も増えていきます。

これに対応するには、６５歳になっても脳力（脳の機能）を保つことができる方法も同時に提言してほしかったという思いがあります。しかし、それは実施されていないだけに、そのための情報を私たちは発信しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、それぞれの指標について基準改定の採択方針を示しています。

〔推定平均必要量〕
十分な科学的根拠が得られたものについては、推定平均必要量を設定しています。

推定平均必要量の算定において、身体的エンドポスト（生体指標の変動及び臨床的アウトカムを含む）を変更した場合には、その根拠に基づいて推定平均必要量の値が変更されます。

参照体位の変更に伴って、必要に応じて推定平均必要量の値が変更されます。

〔推奨量〕
推定平均必要量については、推奨量を設定しています。

変動係数の変更が必要と判断される明確な根拠が得られ、変動係数を変更したものについては、推奨量が変更されます。

〔目安量〕
栄養素の不足状態を示す者がほとんど存在しない集団で、日本人の代表的な栄養素摂取量の分布が得られる場合は、その中央値とされます。この場合、複数の報告において、最も摂取量が少ない集団の中央値を用いることが望ましいとされています。

また、目安量の策定に当たっては、栄養素の不足状態を示さない「十分な量」の程度に留意する必要があることから、その取り扱いは次のとおりとしています。

１　他国の食事摂取基準や国際的なガイドライン・調査データなどを参考に判断できる場合には、中央値にこだわらず、適切な値を選択する。

２　得られる日本人の代表的な栄養素摂取量のデータが限定的かつ参考となる情報が限定的で「十分な量」の程度の判断が困難な場合には、そのことを記述の上、得られるデータの中央値を選択しても差し支えない。

〔耐容上限量〕
十分な科学的根拠が得られたものについては、耐容上限量を設定しています。

新たな知見により、健康障害発現量を見直す必要が生じた場合には、耐容上限量は変更されます。

不確実性要因の決定において変更が必要な知見が得られた場合には、不確実性因子は変更されます。

〔目標量〕
値を設定するに十分な科学的根拠を有し、かつ現在の日本人において食事による摂取と生活習慣病との関連で優先度が高いものについては、目標量を設定しています。

十分な科学的根拠によって導き出された値が、国民の摂取実態と大きく乖離している場合は、当面摂取を目標とする量として目標量を設定しています。

なお、生活習慣病の重症化予防およびフレイル予防を目的として摂取量の基準を設定できる栄養素については、発症予防を目的とした量（目標量）とは区別して設定して、食事摂取基準の各表の脚注に示されます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕