記念日は業界を盛り上げることが目的とされることが多く、実際の売り上げと結びつけるというのは、なかなか難しいことだと言われてきました。そこに果敢にチャレンジしたのが食品の健康効果にスポットを当てて売り上げを伸ばした記念日イベントで、私はメディアと食品業界、食品流通の世界をつないでいくことを担っていました。

その記念日イベントの始まりは２００２年のことでした。全国納豆協同組合連合会が機能性を打ち出した広報イベントと、イベントを核とした取り組みを行うために納豆ＰＲセンターを創設しました。

それまでは納豆は価格で競争するところがありましたが、機能性・有効性を知らせることによって販売促進を目指すという活動の転換期でした。その機能性・有効性の告知に、私が経験してきた食品と臨床栄養の知識と人脈を役立たせることができるとの判断から、広報活動に指名されました。

「納豆の日」（７月１０日）の記念イベントの企画運営、研究成果の発表（当時は健康科学情報センター所長として）を担当しました。全国広報として、毎月のリリース発行（メディア、流通業界）、年１回の広報資料の発行、専用ホームページの作成、テレビ番組・雑誌記事に関わってきました。

毎月のリリースはメディアだけでも３００か所以上に発送していました。新聞記事の掲載が早くて、新聞記事は雑誌の記事の参考にされることが多く、テレビ番組の企画は雑誌記事が参考にされることが多かったことから、新聞記事にしてもらえるリリースの書き方が重視されました。

初年度は納豆の健康効果だけでテレビ番組になっていましたが、次の年には納豆と混ぜる食品の相互効果が求められるようになり、そのときに私が提案したのは納豆キムチでした。

この流れが成功して、テレビ番組でも盛んに納豆の有効性が取り上げられるようになり、当時は下がり続けていた納豆業界の売上をプラスに転じることができました。

この手法は他の食品業界にも注目されて、２００３年には日本豆腐協会の豆腐ＰＲセンターを創設して、「豆腐の日」（１０月２日）の記念イベントの企画運営、全国広報（リリース毎月発行、広報資料の発行、専用ホームページ、テレビ・雑誌）を担当しました。

また、２００４年には日本豆乳協会の豆乳ＰＲに参加して、「豆乳の日」（１０月１２日）の記念イベント、全国広報（テレビ・雑誌）に関わりました。

納豆、豆腐、豆乳は、どれも大豆が原材料で、栄養摂取の記事を作るのは、それほど難しくはありませんでした。３つの広報が重なった時期は３年間あり、これの活動によってメディア広報のノウハウを蓄積することができました。

その経験からすると、現在の各社の食品広報は気になることが多く、広報にかけた費用の割には結果につながらないという声が出るのも当たり前と感じています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「第３の矢」は“三本の矢”とは違っています。本題の前に“三本の矢”について記しておくと、少なくとも漢数字と洋数字という単純な違いではありません。

三本の矢は戦国武将の毛利元就が三人の子どもの隆元、元春、隆景に授けたとされる教えで、３本の矢を持って来させて、「多くの矢を一つにして折り足らんには細き物が折りがたし」と述べ、兄弟が心を合わせて行動するように遺言したと伝えられています。

意味としては、「たくさんの矢を一束にして折ろうとすると、一本一本は細くても折るのは難しい」ということです。これは『常山紀談』に記された元就の臨終の際の言葉だとされていますが、史実ではなくて、元就が書いた『三子教訓状』が元になった逸話というのが有力な説です。

ちなみに、大相撲の大波三兄弟（荒汐部屋）の若隆元（長男：本名は大波渡）、若元春（次男：本名は大波港）、若隆景（三男：本名は大波渥）は、毛利三兄弟の名前にちなんでいます。

これと間違われることがある「第の３の矢」は、今でこそ間違い、勘違いと言われるところでしょうが、いつしか時期が経つと“死語”とされるかもしれません。というのは、このきっかけとなった政治家は不幸な事件で亡くなり、そこから政権が３代に渡って引き継がれることで、だんだんと忘れ去られる環境になりつつあるからです。

３本の矢はアベノミクスを象徴する言葉で、「どれだけ真面目に働いても暮らしが良くならない」という日本経済の課題を克服するために、安倍政権によって「デフレからの脱却」と「富の拡大」を目指して発せられました。

「デフレからの脱却」と「富の拡大」を実現する経済政策がアベノミクス「３本の矢」が、次の３つを示しています。

第１の矢「大胆な金融政策」市場のお金を増やしてデフレ脱却！
第２の矢「機動的な財政政策」政府支出でスタートダッシュ！！
第３の矢「民間投資を喚起する成長戦略」規制緩和でビジネスを自由に！！！

この３本の矢を放つことによって、持続的な経済成長（富の拡大）を目指すもので、国内総生産の成長率３％を掲げました。

「第１の矢」では、金融緩和で流通するお金の量を増やして、デフレマインドを脱却するということを掲げて、“マインド”ということで、これは達成できたかもしれません。

「第２の矢」では、約１０兆円規模の経済対策予算によって、政府が自ら率先して需要を創出するというもので、これも可能なことでした。

これに続く「第３の矢」は、規制緩和等によって、民間企業や個人が真の実力を発揮できる社会へ、という目標が掲げられました。これが実現できていれば、アベノミクスは成功と評価されるところですが、そうでなかったのは歴史を紐解くまでもなく明らかなことです。

第３の矢では、「人生１００年時代」から創造される成長産業、一億総活躍、若者のチャレンジ、女性活躍社会、少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）、海外の成長を取り込む観光立国などが目指されました。

この成否については、徐々に明らかにさせてもらいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」の「事例集」を紹介します。

〔事例集〕
上記（運動ガイド２２）の理論的な背景を踏まえ、具体的な職場での取組事例を紹介します。
（事例の数字は前回の施策の番号と対応）

事例１　工場での身体活動促進によるＨＤＬコレステロールの改善（13、14）
日本の１０の工場に勤める２９２９人の労働者を対象とした研究報告において、５つの工場には、身体活動に関する情報提供、キャンペーンの実施、ウォーキングツールの提供を実施する介入を行い、対照群となった５つの工場には、個人への教育教材の提供のみを実施した結果、４年間でＨＤＬコレステロールが介入群では２.７mg/dl(＋４.８％)増えた一方で、対照群では０.６mg/dl（−１.０％）減少し、介入効果が認められました。

事例２　職場でのメタボリックシンドローム予防指導による減量効果（13、14）
高血糖、高血圧、脂質異常など、メタボリックシンドロームのリスクを持つ日本人労働者１０１人を対象とした研究報告で、介入群には、管理栄養士や運動指導者による食事と身体活動に関するアセスメント、目標設定、月１回のアドバイス、食事と歩数のセルフモニタリングのためのウェブサイト利用を提供しました。対照群には、これらを提供しませんでした。４か月間の介入の結果、体重、ＢＭＩ、血糖、インスリン、インスリン抵抗指数が介入群で有意に改善しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「働く人が職場で活動的に過ごすためのポイント」の「具体的な対策」を紹介します。

〔具体的な対策〕
社会生態学モデルとCOM-Bモデルを組み合わせることで、働く人が職場で活動的に過ごすための具体的な対策を講じることができると考えられています。具体的な対策については、図（下記）にまとめられています。
これらは概念的な整理であり、費用面などを考慮すると、実現可能性が低い事例も含まれます。ここで示された対策を念頭に置きながら、費用対効果の視点も踏まえて、実際の取組を決定していきます。

「社会生態学モデルとCOM-Bモデルを組み合わせた擬態的な対策」
　　　　能力（C）・機会（O）・モチベーション（M）
職場での身体活動の推進策
社会文化的
　政策
　　 1 健康・安全関連法（O）
　　 2 身体活動ガイドライン（O,M）
　　 3 実施規則（O,M）
　　 4 計画と区切り（O,M）
　　 5 インセンティブや税金還付（O）
　組織
　　 6 組織のポリシー（O,M）
　　 7 リーダーシップ（O,M）
　　 8 仕事関連の相互作用（O,M）
　　 9 職務（O）
　　10 勤務時間（O）
　社会文化的
　　11 社会的相互作用（O,M）
　　12 仕事関連の相互作用（O,M）
　　13 職場主導の運動教室など（O,M）
　個人
　　14 情報提供（M） （人口統計学的、生物学的、心理学的）
物理的
　自然環境
　　15 天気（O,M）
　　16 日照時間（O,M）
　　17 地形（O,M）
　建造環境
　　18 歩道（O,M）
　　19 活動的な移動（C,O,M）
　　20 職場から離れた目的地（O,M）
　建築設計
　　21 階段の場所（O,M）
　　22 建物のレイアウト（O,M）
　　23 自転車置き場（M）
　　24 シャワールーム（O）
　　25 フィットネスルーム（O）
　オフィス人間工学
　　26 スタンディングデスク（O）
　　27 活動的でいられる職場環境（O）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「糖をはかる日」糖尿病治療研究会が血糖値の適正管理を目的として糖（１０）をは（８）かるの語呂合わせで制定。

「入れ歯感謝デー（歯科技工の日）」日本歯科技工士会が、入れ（１０）歯（８）の語呂合わせで制定。

「骨と関節の日」日本整形外科学会が十と八を組み合わせるとホになることから制定。

「頭髪の日」髪型をチェックすることで気分を高めることと、理容師の技術と接客力を高めることを目的として頭（１０）髪（８）の語呂合わせで制定。

「そばの日」東京都麺類生活衛生同業組合が十はそ、八はばと読めることから制定。

「焼きおにぎりの日」ニチレイフーズが米を分解すると十と八になり、１０月は新米の時期、醤油の香ばしさがじゅ（１０）わっとパチパチ（８）とした歯触りの焼きおにぎりの語呂合わせで制定。

「トレハロースの日」林原（岡山県岡山市）がト（１０）レ（０）ハ（８）の語呂合わせで制定。

「ようかんの日」紅葉屋本舗（和歌山県串本町）が食欲の秋の１０月と縁起のよい言葉の八福、いと（１０）おいしいよう（８）かんの語呂合わせで制定。

「はらこめしの日」宮城県亘理町が１０月は阿武隈川の鮭漁の解禁時期で、は（８）らこの語呂合わせで制定。

「シュガーバターの木の日」グレープストーン（東京都中央区）が木の文字が十と八の組み合わせでできていることから制定。

「東ハトの日」東ハトが東（１０）ハ（８）トの語呂合わせで制定。

「角ハイボールの日」サントリースピリッツが角瓶が発売された１９３７年１０月８日にちなんで制定。

「名玄のセルフうどんの日」名玄（岡山県岡山市）がセルフうどん発祥の店の創業日（１９７６年１０月８日）にちなんで制定。

「はちみつ１００％のキャンディの日」扇雀飴本舗がヒャク（１００）、％＝パー（８）の語呂合わせで制定。

毎月８日：「お米の日」、「歯ブラシ交換デー」（ライオン）、「ホールケーキの日」（一柳）、「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「にわとりの日」（トリゼンフーズ）、「スッキリ美腸の日」（日本美腸協会）

メディアを通じて食品に含まれる成分として初めて大ブームとなったのはポリフェノールで、そのヒット食品はココア（１９９５年）、赤ワイン（１９９７年）でした。「ポリフェノール＝赤ワイン」というのは１９９５年に発行された『赤ワイン健康法』が火付け役となり、メディアでも多く取り上げられるようになってからのことです。

この書籍は親しい関係の出版社の発行で、編集長とも交流がありました。また、著者の板倉弘重・医学博士は、当時は国立健康・栄養研究所の臨床栄養部長で、私は臨床栄養の世界の仕事をしていたこともあり、まずは書籍のＰＲで関わりました。

ポリフェノールの研究は国立健康・栄養研究所によって以前から取り組まれてきていて、専門業界では知られる存在でした。一般に知られるようになったのはカカオポリフェノールで、大手メーカーがポリフェノールの健康効果を掲げてイベントを実施しました。

健康雑誌でもココア健康法が盛んに取り上げられたものの、テレビ番組での登場は多くはありませんでした。ココアにはポリフェノールが多く含まれ、ココアの飲料でも純粋なココアが注目され、他社の製品の売り上げは順調なのに、ミルクと合わせたメーカーのものは期待するほど売れ行きが伸びないということが起こり、イベントも縮小していきました。

同じポリフェノールであっても赤ワインが注目されるようになったのは、『赤ワイン健康法』からで、各国から赤ワインが多く輸入されるタイミングと合致したこともあり、ポリフェノールの多い赤ワインを安価で購入できるようになったことが大きく影響しました。

赤ワインのポリフェノール研究の第一人者の板倉先生は、現在も日本ポリフェノール学会の理事長です。そして、日本メディカルダイエット支援機構の相談役でもあります。

ポリフェノールに関係する記念日として「ココアの日」（１１月８日）、「ワインの日」（１１月２０日）、「ポリフェノールの日」（１１月２６日）が設けられて、現在も健康効果を重視したイベントが行われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「カフェイン」（３回）を紹介します。

〔カフェイン〕
「夕方以降はカフェインを控えめに」
カフェインが睡眠に及ぼす影響には、摂取量とともに、摂取時刻（タイミング）も関わります。前述のカフェインの血中半減期からは、１９時に１００mgのカフェインを摂取すると、２４時間になっても５０mg分のカフェインが体内に残存するため、睡眠に悪影響を与える可能性が生じます。

１８〜６５歳までの成人を対象とした系統的レビューでは、カフェイン摂取量が１０７mgを超過すると、摂取時刻が就寝時刻の約９時間前であっても、夜間の睡眠に影響し、カフェイン摂取量が２１７.５mgを超過すると、約１３時間前の摂取であっても夜間の睡眠に影響することが示されています。

そのため、良質な睡眠の確保の観点からは、カフェインの摂取総量を減らすとともに、夕方以降はカフェイン含有食品・飲料の摂取は控えることが推奨されます。

なお、茶類のカフェインは茶葉（チャノキ）に含まれるため、茶葉を使用していない麦茶、そば茶、黒豆茶、とうもろこし茶、その他カフェインを含まないハーブティーなどに置き換えるのも良いでしょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠と嗜好品について」の「カフェイン」（２回）を紹介します。

〔カフェイン〕
カフェインの代謝には個人差があり、日本人の血中半減期（血液中のカフェイン濃度が半分になるのに要する時間）も３〜７時間とばらつきがあります。

半減期が５時間であった場合、たとえば朝９時に４００mgのカフェインを一度摂取すると、１４時に２００mg相当、１９時に１００mg相当のカフェインが体内に残存することとなります。

夕方以降に１００mg以上のカフェインを摂取することで入眠困難や徐波睡眠（熟睡）の減少、中途覚醒の増加が生じるため、４００mgを超えるカフェインを摂取することは、１日のどの時点であっても（仮に朝の摂取であったとしても）、睡眠に悪影響を与える可能性があります。

なお、カフェイン４００mgの目安は、ドリップコーヒーで珈琲カップ４杯分（７００cc）、市販のペットボトルコーヒーで１.５本分（７５０cc）に含まれる量です。

アメリカ食品医薬品局（ＦＤＡ）、欧州食品安全機関（ＥＦＳＡ）、カナダ政府などは、成人の１日当たりのカフェイン上限摂取量として４００mgを推奨しています。

眠気覚ましにもカフェインを摂取している人も少なからずいると思いますが、慢性的な摂取では効果が減弱し、依存も生じます。日中の眠気は慢性的な睡眠不足や、睡眠障害などに起因する場合もあります。

睡眠時間の適正化を図るとともに、睡眠環境や生活習慣の見直しを行い、それでも日中の眠気が改善しない場合は医師に相談しましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「大人のダイエットの日」大人のダイエット研究所（東京都渋谷区）が、おと（１０）な（７）の語呂合わせで制定。

「キットカットのオトナの日」ネスレ日本が大人の前向きの一歩を讃える日として、おと（１０）な（７）の語呂合わせで制定。

「おなかを大切にする日」ビオフェルミン製薬が重要な（１０）おなか（０７）の語呂合わせで制定。

「いい岩魚（イワナ）の日」神室トラウトファーム（山形県金山町）がイ（１）ワ（０）ナ（７）の語呂合わせで制定。

毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）