生活習慣病は、１９９６年に当時の厚生省（現在の厚生労働省）が成人病から呼称を変更したもので、「成人だけの病気ではなく、生活習慣が大きく影響している」と説明されました。

生活習慣病は、不適切な食事、運動不足、睡眠不足、飲酒、喫煙などの生活習慣が原因となる疾患の総称で、さまざまな病気が生活習慣と関連していることを明確に示しています。

生活習慣病と変えることで、病気は自己責任であるとの意識が高まりましたが、実際には生活習慣は病気の原因の一部に過ぎません。どんなに健康的な生活を過ごしていても病気になることがあり、逆に不健康な生活をしていても病気にならない人がいるのも事実です。

生活習慣病になった人は、不健康な生活を過ごしていたという誤解を招きかねません。すべてが自己責任でなく、健康を維持・増進するために努力しようにも実際にはできないことがあります。生活環境や経済環境も大きく影響を与えているのは事実です。

それと同時に、努力をしたくても「何をしたらよいのかわからない」「改善のための知識や情報が不足している」という人も少なくありません。

健康を維持するための方法は、厚生労働省をはじめとした官公庁の制度があり、それに従って広く健康に関わる医科学の学会、協会などによって発信されています。しかし、それは集団的なアプローチであって、個別の状況・状態に応じた的確な方法とはなっていません。

健康面での個別の対応というと、医師は診断結果に基づいて、個別の治療を行っていますが、病気と診断される手前の状態では治療は行われません。病気の予防のために医師が行うことは概要としてのアドバイスであって、必ずしも個別の指導ではありません。

個別の指導は、それぞれの専門家によって実施されているものの、総合的な判断がないままに、いわば“手探り状態”で取り組まれているのが実際のところです。このような状態を改善して、望むような結果を得るためには、総合的な判断ができる健康リテラシーの向上と、そのために必要な的確な知識と情報を得るための機会を設けることです。

そのような機会が与えられないまま、「生活習慣病は自己責任」「改善も自己責任」と言われるようなことがない社会を目指したいと強く認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「大腸を考える日」森永乳業が９が大腸の形に似ていて、腸内フロ（２６）ーラの語呂合わせで制定。

「くつろぎの日」コメダ（愛知県名古屋市）がコメダ珈琲店創業５０周年を迎えた２０１８年に、く（９）つ（２）ろ（６）ぎの語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

書籍の「著者」として表紙に名前が出ている人は、著者本人が書いていることになっています。複数で手分けして書いたものの、全員の名前を載せるわけにはいかない場合には「編著」となり、代表者の名前が書かれます。

複数の著者がいて、それを載せるのは「共著」ですが、全員の名前を並べて「著者」と表示されることもあります。これは研究論文の世界では「筆頭著者」と呼ばれ、実際に書いた人が誰であっても、最も功績があった人、言い出した人が掲載されます。といっても論文では、筆頭著者に続いて全員の名前が掲載されます。

書籍の場合には、本人は書いていなくて、著述や編集を指揮・監督した場合は監修者となり、書籍には「監修」と表示されます。
実際には監修をしたわけではなくて、原稿をチェックしただけで、場合によっては“名前貸し”と呼ばれるようなことであっても、その多くは氏名とともに「監修」と書かれているので、その違いは見抜きにくくなっています。

名前貸しで登場するのは本人に代わって執筆するゴーストライターですが、私のゴーストライター歴の１８４冊のうち３４冊が該当します。それ以外の１５０冊は、本人に取材・インタビューをして、資料などももらって代わりに書くという“忙しい先生”に書籍を出してもらうための“代筆屋”です。

若いときに医学研究の大家の手伝いに呼ばれて原稿用紙に書き写したのは、清書であって、アルバイトのようなものです。文字の間違いを修正したり、事実関係の誤認があったときに修正をするのも自分であっても、これはお手伝いの世界で、どちらも勉強をさせていただく、修行のつもりでの関わりでした。

これに対して、誰が書いたのかわからない文はゴーストライティングと呼ばれます。新聞や雑誌では誰が書いたのか、誰の責任で書いたのかわからないものがゴーストライティングですが、なぜか実際に書いた人のことをゴーストライターとは呼ばない慣習があります。

責任は書いた人ではなくて、出版社や新聞、テレビ局、ネット配信会社が取るという形をとっています。これは業界団体の機関誌などでもみられることで、私が関わってきた健康、栄養、運動などの団体の発行物の記事はゴーストライティングの世界でした。

これは“名を売りたい”人にとっては面白くない文章の修行のような仕事でしょうが、私にとっては普段の自分では取材できないところに行き、自分の名前では表現できないことも書かせてもらえる“自分磨き”の絶好の機会でした。

その始まりの年は、書籍のゴーストライターの前半の１５０冊の最後の１冊を書き上げた１９９５年のことで、この年が機関誌のゴーストライティングの始まりの年となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

嘘をつくのは、さまざまな気持ちが関係していますが、防御本能が最も強く、隠そうとしていることや本心が現れるのを隠そうとして、さらに嘘を重ねることがあります。

そういった変化を具体的に見せてくれたのは、アメリカのテレビドラマ「Lie to Me」です。邦題は「ライ・トゥ・ミー　嘘は真実を語る」です。ＤＶＤのタイトルは「「ライ・トゥ・ミー　嘘の真実」でした。

ＤＶＤ版では４３分番組が全４８話で、さまざまな嘘の例が示されていましたが、モデルになったのは微表情研究の第一人者とされるアメリカの心理学者のポール・エクマン博士です。

書籍では『表情分析入門・表情に隠された意味を探る』、『顔は口ほどに嘘をつく』、『暴かれる嘘・虚偽を見破る対人学』が日本で発行されています。

嘘をつくのは防御反応の表れであって、嘘をつくつもりでなくても自然と表れるもので、表向きは歓迎の意向を示していても、恐れや恐怖などの気持ちが高まってきて、それが微表情として見えることがあります。

微表情研究では、表情は文化や人類には関係なく表れるということが基本となっていますが、日本人は以前から「表情の変化が少ない」「顔から気持ちがわからない」と言われ、これは能面に喩えられることもありました。

日本人は表情筋が動きにくく、日本人に限っては通じないのではないかとの指摘もありました。そこで日本人を対象とした研究も進められてきました。この結果については、次回に紹介します。

表情筋が動きにくいのは事実で、微表情を見抜くためには関係性や背景なども加味して観察していく必要があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康分野のアドバイザーは、栄養、運動、保健などの世界で、さまざまな資格認定が行われています。その多くの分野に関わるアドバイザーとしてサプリメントに関わる資格認定も行われています。

有名なところとしては、日本臨床栄養協会のＮＲ・サプリメントアドバイザー、日本健康・栄養食品協会の食品保健指導士、日本食品安全協会の健康食品管理士などがあります。この３つだけでも２万人以上の資格認定者がいます。

異なる資格であるのに、なぜ資格認定者を合算しているのかというと、どれも厚生労働省の通知に基づいて認定教育が実施されているからです。その通知は、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」で、２００２年に発表されました。

保健機能食品等というのは、いわゆる健康食品、サプリメントと呼ばれるものを指していますが、これらを指導するアドバイザリースタッフを養成するのは、資格認定者のアドバイスによって自分に適した保健機能食品等を教えてもらえるだけではありません。

指導を受けて選択をしているうちに、自分で適したものを判断して、体調の変化に合わせた最良のものを選んで使えるようにすることを目指して、まずは指導者の養成教育が始められました。

そのときから２０年以上が経過して、実際に的確なものを選べるようになったのかというと、そうではありません。自分の状態に合った素材を知り、それが適切に組み合わされたものがわかり、商品としても正しいものであるかを知ることは、ほとんどの人はできていません。

アドバイザリースタッフの指導によって、適した食品を購入することができたとしても、その摂取タイミングを知ることもできません。摂取タイミングが違っていると、ほとんど吸収されなくなるような成分もあるのです。

いつ摂るのが最も吸収率がよいのかを販売者が消費者に伝えることは法律で禁止されています。摂取タイミングを表示してよいのは医薬品だけです。そのために、効果のないタイミングで摂るという無駄なことをしている人が多いのです。

それだけに、知りたいことを的確なアドバイスをしてくれる専門職が必要になるわけですが、現状では実際のところを知らない専門職が多く存在しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

科学的に有効性が確認されている、エビデンスが存在しているサプリメント成分であっても、結果が出ないということがあります。その多くはメカニズムに沿っていない摂取法に問題があって、摂取タイミングさえ間違わなければ効果が得られるのは普通に考えられることです。

その例として、よく話をさせてもらっているのは、軟骨成分のグルコサミンと、潤滑成分のコンドロイチンについてです。ともに粘度が高いネバネバ成分で、食事のあとに摂ると分子構造が大きくなって小腸から吸収されにくくなります。

逆に食事のあとに摂らなければならない成分もあり、脂溶性の成分は脂肪に溶けてから吸収される性質があるので、胃の中に脂肪があるときに摂取しないと素通りすることになります。

中には、有効成分の効き目を抑えるような他の成分との配合が行われていることもあるので、どのような成分の組み合わせになっているのかは重要な情報となります。

このような話をしたあとに、重要なポイントとして話をさせてもらっているのは代謝促進成分のＬ–カルニチンです。Ｌ–カルニチンは、２００２年に医薬品成分としてだけでなく食品成分としての使用も許可されて、サプリメントに多く使われるようになりました。
Ｌ–カルニチンは細胞の中でエネルギー代謝を行うミトコンドリアの中に脂肪酸を通過させるのに欠かせない成分です。Ｌ–カルニチンは体内で合成されていて、そのピークは２０歳代前半で、それ以降は加齢につれて減少していきます。

このことが年齢を重ねると、同じ食事量、同じ運動量でも徐々に太っていく大きな要因となっています。Ｌ–カルニチンが食品成分として使うことができるようになったことで、大きな期待が寄せられるようになったときに、これに水を差すような意見がメディアでも取り上げられました。

それは海外のデータでは、サプリメントとしてＬ–カルニチンの摂取によっても脂肪代謝が高まらないというものでした。Ｌ–カルニチンは肉類（特に牛肉）に多く含まれていて、肉食が多い国民は体内にＬ–カルニチンが多く蓄積されています。そのためにサプリメントで摂取しても効果が現れにくいのは当然のことです。

日本人を対象にした試験では、日本人は肉食が少なく、Ｌ–カルニチンの蓄積量が少ないことから、有効性が認められました。その有効性研究は２００２年から継続的に行われていますが、効きにくい人も見られるようになりました。Ｌ–カルニチン１００％の研究用を用いた場合でもです。

よく調べてみると、海外の血筋が入っている人に多く、日本人と顔も身体も同じようであっても、肉食民族であるアジア大陸や半島の出身の影響を受けていると、元々のＬ–カルニチンの蓄積能力、蓄積量が違うので、日本人と同じ結果が現れにくいことがわかってきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

患者は、できれば少しでも低い医療費で、できるだけ高いレベルの治療が受けられることを望みます。高い医療費でレベルの低い治療でよいと考える人はいないはずです。ところが、実際には高いレベルの治療を受けるためには、高い医療費がかかるのは当たり前というのが今の医療制度です。

これが正常な状態なのかということを考えるには海外の医療制度と比べてみるのが一番で、アメリカの医療制度は日本と根本的に違っています。簡単に説明すると日本は「出来高払い制度」です。検査が多いほど、薬が多いほど、入院日数が長いほど医療費は嵩んでいきます。

それに対してアメリカは「定額払い制度」となっています。医療費が増えすぎたことによる大変革の結果ですが、診断マニュアルに従って疾患の種類と程度がわかったら、それに対する治療法がわかり、一定の金額が示されます。州によって金額などに違いはあるものの、基本的には同じ制度のもとでの差でしかありません。

同じ疾患と程度であれば、どんな治療をしても、どれだけ時間と金がかかっても医療機関が受け取れる金額は同じです。だから、できるだけ安く、できるだけ早く、しかも結果が保証されるレベルが高い治療が実施されます。

患者が満足できる治療でなければ、患者に訴えられかねない、保険会社も支払いを拒むということが起こる社会での医療制度です。

治療に費用がかかるほど医療機関の利益が増える日本とは逆で、アメリカでは定額払いであるので、費用がかかるほど医療機関は損をする制度となっています。基準以下の治療費で済ますことができるのが腕のよい、給料が高い医師ということになります。

入院期間は短いほどよいわけで、月曜入院、金曜退院の平日で済むのは当たり前です。

アメリカを取材で訪れたときに、「日本は金曜入院、月曜退院が当たり前」という話をしました。初めは驚きの表情で聞いていた医療関係者が、「実は金曜日に入院して検査や治療が始まるのは月曜日から、治療は金曜日に終わっていても退院できるのは月曜日」という説明をしたら呆れ顔をされました。この週末の入院期間の合計の６日間はアメリカの平均入院日数と、あまり変わらないからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「主婦休みの日」サンケイリビング新聞社が１月２５日、５月２５日、９月２５日を主婦が忙しい日の後の日ということで制定。

毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

本人に成り代わって原稿を書くゴーストライターは、出版社の専属もいれば、フリーの立場で書いている人もいますが、私の場合はフリーで１９８１年から１９９５年まで一つの大手出版社で１５０冊の書籍の原稿を書いてきました。

これだけの期間に、これだけの冊数なら普通は専属になったほうが安定して書きただろうに、と言われたこともあります。専属の場合には買い取りなので原稿料しか出ないのですが、フリーなら原稿料のほかに販売部数によって印税がつくのが普通なので、フリーを選択する人もいます。

専属のゴーストライターは、“売れなくなった物書き”の行き着く先と言われることもあるものの、私の場合は他の仕事もしたかったこともあり、ゴーストライターは通過点との考えもあったので、ずっとフリーの立場で書いてきました。

専属の場合には、編集者が調整をしてくれるので、仕事が重なることはないのですが、フリーだと一つの出版社だけでも仕事が重なることがあり、２週間で３冊分の原稿（４００字詰め原稿用紙で９００枚）を書く羽目になったこともあります。

何を書いたのかは契約があって他に知らせることはできないのですが、唯一許されたのが初めに手がけた１冊で、それは講演で語った内容を、そのまま文章にする仕事だったからです。

その講演の主は、トップクラスの家電メーカーの伝説的な経営者であり、政治家を目指す人のための私塾を始めた方で、その書籍のタイトルは『松下政経塾　塾長講話録』と言います。

どこの出版社かわかってしまいますが、バレーボール専門誌の編集を手伝っていたときに、その出版社の出身の編集者から「先輩がテープ起こしをしてくれる人を探しているから」と声をかけられました。

講演を記録したテープレコーダーを聞き、原稿に起こす仕事でしたが、関西弁を標準語にすることと、話し言葉を読みやすい文章にすることだけが条件でした。３００枚分の原稿にしたのですが、自分の勉強のために１冊の読み物としても別に書き直してみました。

それも一緒に見せたところ、これなら専門のライターに出さなくてもいいからと（原稿料の節約？）採用されたのが始まりです。

発行された日のうちに増刷が決まり、さらにシリーズで発行することになり、続けて４冊に関わらせてもらいました。

ゴーストライターの仕事は、書く能力と書く時間を切り売りしているようなものと言われることがあるものの、そこに依頼を超えた力を特別に注ぐことは、これは修行の世界かもしれませんが、そのおかげでゴーストライターから“ゴーストライティング”へと移ることができて、さらに今へと続く先へと進むスタートとすることができました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康づくりに取り組む企業・団体では、健康経営を掲げて活動に取り組む例が多くみられます。健康経営は、企業が従業員の健康管理を経営課題としてとらえて積極的に改善に取り組むことを指していて、健康を経営の視点でとらえて従業員の健康を増進することによって、生産性の向上や組織の活性化が期待されます。

健康経営は、日本再興戦略、未来投資戦略に位置づけられた「国民の健康寿命延伸」に関する取り組みの一つです。

優良な健康経営に取り組む法人を見える化することによって、従業員や求職者、関係企業、金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる企業」として社会的に評価を受けることができる全国的な環境の整備が進められています。

働く人の健康づくりを経営の視線で捉えることによって、重要な資産である従業員の健康度の高まりが経営も安定させるという考えは、随分と浸透してきました。それと同時に考えなければいけないことは、経営が健康（健全）であることによって、働く人の健康度も高まっていくということです。

身体が辛い状態であるのに、それを隠したり、不調を抱えたまま仕事をすることは個人の成果が低下することにもなります。その状態が長く続くものではないことは個人の場合も、企業・団体においても同じことで、これまで頑張って成し遂げてきた成果が低下、衰退することにもなりかねません。

健康経営を二つの意味で考えていくことが大切であり、企業・団体の発展のためには、経営面のコンサルタントとともに、健康面のコンサルタントも重要な役割をすることになります。

経営コンサルタントが健康コンサルタントも同時に行う必要はなく、企業・団体の健康と社員の健康の両方を踏まえてコンサルタントができるように、健康知識を得ることが重要になってくると認識しています。

これを実践するためには、経営コンサルタントが健康を自らの重要項目として認識することは必要であり、会社の健康状態を会計面から診断して、健康を継続できるように支援することと同様に、まずは自らの身体の健康状態を把握することが大切になります。

そして、健康づくりを継続するモチベーションを高めるために、新たな指標も必要です。その必要な情報と実践の方法を伝えていくために、セカンドステージ活動で採用しているのが身体年齢測定と、結果に基づいた健康の維持・増進のための個別のアドバイスです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕