東京にいたときには、さまざまな団体の会員として参加していましたが、その中の一つの日本文芸家クラブでは理事を務めていました。

そのときに、会報誌の編集を担当することになり、会員の方々を訪ねたり、締め切りを伸ばしてもらおうとして酒の席に招かれることもあって、作家の先生と会う機会が多数ありました。

同時期に理事を務めていたペマ・ギャルポさんは、私より２歳年上ということで、会を離れても親しく付き合わせてもらいました。ペマさんはチベット出身で日本に帰化した方で、チベット文化研究所所長、ダライ・ラマ法王アジア・太平洋地区担当代表も務めていました。

懇親会などで一緒になったときには、ダライ・ラマと生まれ変わりの話を周囲の方にしていましたが、よほどチベット問題に関心がある人でないと理解してもらえないことを嘆くこともありました。

私はチベットについて深く学んだことはないのですが、出身校の東洋大学の図書館には山のような仏教関係の書籍の中に、ダライ・ラマに関する書籍も多数ありました。全部を読んだわけではないものの、チベット仏教の化身ラマのことも、チベット語で大海を意味するダライと、師を意味するラマということも知っていました。

チベット仏教の守護尊は観音菩薩で、ダライ・ラマは観音菩薩の化身として転生系譜とされています。現代のダライ・ラマが没すると託宣などによって次代のダライ・ラマが生まれる地方や特徴が予言され、そこで子供が探されて、本当の化身であるかを特徴や子どものときの癖、過去の記憶によってダライ・ラマの生まれ変わりと認定されます。

現在のダライ・ラマは１４代で、初代のゲンドゥン・ドゥプパ（１３９１〜１４７４年）から５００年以上は続いていることになります。

ダライ・ラマ１４世の後継は中国政府が認定する、といった話は、ここでは触れないことにしますが、もう一人の化身ラマであるパンチェン・ラマ１０世は中国政府によって認定され、インドに亡命したダライ・ラマ１４世の代わりを務めているというような話は、別の機会に書かせてもらいます。

過去の知識に、ペマさんから得た知識を合わせて、自分なりの行くべき先を考えました。転生系譜は望むべくもない世俗の私ができることとしたら、死んでも残る世の中の役に立つことを作り上げることだと考え、その実践は、もうじき古希という今も続けているつもりです。

自分がするべき役割は、行く先々で徐々に船のサイズが変わり、最後には大きな船で大海を進んでいくようなものではないか、とも思っています。

自分が住む場所も仕事も行く先々で変えながら歩んできたことと、大海師（ダライ・ラマ）になぞったことではあるものの、大海に漕ぎ出した船が、どこに行くのか、それを知ることができる日を楽しみにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

２０２５年１月３日に、まだ表立った昭和１００年問題の影響は表れていないようです。

何事もなかったような年明けの安穏さの裏で、デジタル時刻の認識が正確にできないためにコンピュータネットワークのシステム障害が起こっていても、その実際のところを確認することは難しいかもしれません。

昨年末になって、複数の金融機関がシステム障害を発表していましたが、その影響が全体的なことではなくて、ネットバンクだけの限られた範囲の障害だったとの報告でした。

航空会社が大幅な欠航や遅れを起こした原因も、システム障害であり、当日のうちに解消されたと報告されたものの、その影響は翌日も続きました。

金融機関のシステム障害が起こり、大手通信会社のシステム障害は昨日も発覚しました。

どちらの場合も、サイバー攻撃によるもので、攻撃してきた国は３か国のどこかと考えられています。どこの国も、過去に同じことをしてきて、国をあげて組織的に行っていたことから、今後は過激になっていくことが想定されています。

報道されていない中でも、いろいろと起こっていることは聞いていますが、幸いにして年末年始の９連休という猶予期間があるので、仕事始めのときには何事もない（何事もなかったように振る舞える）状態になっていることを期待しています。

この連載コラムは、これで終了としますが、再開したときには何かが起こっていることを伝えなければならないということで、このまま中途半端な回数で完全終了することを願っています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、栄養素の指標を設定しています。ここでは栄養素の指標の各項目について、前回に続いて紹介します。

〔耐容上限量〕
健康障害をもたらすリスクがないとみなされる習慣的な摂取量の上限として定義されます。

これを超えて摂取すると、過剰摂取によって生じる潜在的な健康被害のリスクが高まると考えられます。

理論的には「耐容上限量」は、「健康障害が発現しないことが知られている習慣的な摂取量」の最大値（健康障害非発現量）と「健康障害が発現したことが知られている習慣的な摂取量」の最小値（最低健康障害発現量）との間に存在します。

〔目標量〕
生活習慣病の発症予防を目的として、特定の集団において、その疾患のリスクや、その代理指標となる生体指標の値が低くなると考えられる栄養状態が達成できる量として算定して、現在の日本人が当面の目標とすべき摂取量として設定されます。

これは、疫学研究によって得られた知見を中心として、実験栄養学的な研究による知見を加味して策定されるものです。

しかし、栄養素摂取量と生活習慣病のリスクとの関連は連続的であり、かつ閾値が存在しない場合が多くなっています。このような場合には、好ましい摂取量として、ある値または範囲を提唱することは困難となっています。

そこで、諸外国の食事摂取基準や疾病予防ガイドライン、現在の日本人の摂取量・食品構成・嗜好などを考慮して、実行可能性を重視して設定することとしています。

また、生活習慣病の重症化予防およびフレイル予防を目的とした量を設定できる場合は、発症予防を目的とした量（目標量）とは別に示されます。

各栄養素の特徴を考慮して、基本的には次の３種類の算定方法が用いられます。なお、次の算定方法に該当しない場合でも、栄養政策上、目標量の設定の重要性を認める場合は基準を策定することとしています。

１　望ましいと考えられる摂取量よりも現在の日本人の摂取量が少ない場合
範囲の下の値だけを算定します。食物繊維とカリウムが相当します。

これらの値は、実現可能性を考慮して、望ましいと考えられる摂取量の現在の摂取量（中央値）との中間値を用いています。小児については、目安量で用いたものと同じ外挿方法（参照体重を用いる方法）を用いています。ただし、この方法で算出された摂取量が現在の摂取量（中央値）よりも多い場合は、現在の摂取量（中央値）を目標量としています。

２　望ましいと考えられる摂取量よりも現在の日本人の摂取量が多い場合
範囲の上の値だけを算定します。飽和脂肪酸、ナトリウム（食塩相当量）が相当します。

これらの値は、最近の摂取量の推移と実現可能性を考慮して算定しています。小児のナトリウム（食塩相当量）については、推定エネルギー必要量を用いて外挿して、実現可能性を考慮して算定しています。

３　生活習慣病の発症予防を目的とした複合的な指標
目標とする構成比率を算定します。

エネルギー産生栄養素バランス（たんぱく質、脂質、炭水化物が、総エネルギー摂取量に占めるべき割合）が、これに相当します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「初夢」その年に初めて見る夢ではなく、２日の夜に見るのが初夢。

「箱根駅伝の日」東京箱根間往復大学駅伝競走は記念日に登録されていないものの、箱根駅伝のスタートの日が一般に言われている。第１回（１９２０年）は１月１４日がスタートの日。１９５６年から１月２日、３日に開催されるようになった。

“奇跡の９連休”と呼ばれる２０２４年から２０２５年の移行の間に東京人脈とのオンライン会議がありました。表向きのテーマは「昭和１００年」で、昭和９９年から１００年になるときに、各業界で、さまざまなことが起こることが懸念されている“昭和１００年問題”に関して情報交換をする場でした。

昭和１００年問題については、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報の中に「昭和１００年」のテーマで書いてきました。その最後の掲載は明日（２０２５年１月３日）です。

表向きではない会議の内容は詳しくは書けないのですが、その会議を通じて７年と９か月前に東京から岡山に移住した私を東京にＵターン移住させようと動いていた霞が関や永田町の方々に最終決断を伝える機会になりました。

画面を通して会話をするメンバーの中には、なぜ私が厚生労働省との付き合いが深かったのか、なぜ古希が間近なのに人脈と情報交流ができているのかを知らない方もいたので、そこから話をさせてもらいました。

１９８６年に病院栄養管理研究所に主任研究員として参加しました。所長は国立病院に所属していた管理栄養士のトップで、同時期に日本栄養士会の理事長も務めていました。当時の厚生省の栄養専門官、栄養指導官は国立病院の管理栄養士が人事派遣されていました。

所長の後輩が霞が関の栄養行政の担い手であったことから、その部門に私は普通に出入りしていました。新たな栄養関連の施策を立てるときには、外部の専門家の支援が必要で、その一部を所長が担っていました。

その手伝いという形で、“いろいろな仕事”をさせてもらいましたが、そのときに一緒に仕事をさせてもらった方が、厚生省と労働省が合併して厚生労働省になったとき（２００１年）の初代の厚生労働事務次官となったこともあって、ますます“いろいろな仕事”をすることになりました。
そのことは、これまでの連載コラムの中で少しずつ書き残しています。

１９９９年には巡回健診の最大の全国団体の編集委員になり、月刊情報誌の編集を２０１２年まで務めました。この期間には霞が関の仕事は厚生労働省から他の省庁に広がり、メタボリックシンドローム対策の特定健診・特定保健指導が始まった２００８年に、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構を設立して、理事長に就任しました。

その役員には、臨床栄養、薬学、運動科学などの専門家がいて、お役所からの紹介も受けましたが、博士号を持つ方も複数いました。

２０１５年には機能性表示食品制度が立ち上がり、その年から消費者庁の機能性表示食品の委員を、岡山に移住する寸前の２０１７年３月まで務めました。その後も霞が関と永田町との連携は続き、公式の役目が解かれたのは２０２３年９月末のことでした。

その後も非公式では付き合いをしてきたものの、一般の「メディカルダイエット」のイメージに近いことをしてきました。

そのイメージに近いことは、日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報に書き続けてきていて、今日現在（２０２５年１月２日）で、７２９４本となりました。

これに目を通してもらえれば、何をしてきて、何をしようとしているのかは、私の背景を知っている方には理解してもらえるように書いたつもりです。

その理解してもらえるようなことは、まだまだ続けられるところまで続けていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健診については前回（そこが知りたい３９）紹介しましたが、これと混同されることがある専門用語に「特定健診」があります。特定健診は特定健康診査の略で、２００８年から始まりました。

特定健診は生活習慣病の予防のために、４０〜７４歳のすべての被保険者、被扶養者を対象に、メタボリックシンドロームに着目した健診（問診、身体測定、血圧測定、血液検査、尿検査など）が行われます。

メタボリックシンドロームの該当者と予備群を減少させるための特定保健指導を必要とする人を抽出するために行われます。メタボ健診と呼ばれることもあります。

メタボリックシンドロームは、内臓脂肪の蓄積により、インスリンの働きが低下するインスリン抵抗性が起こり、糖代謝異常、脂質代謝異常、高血圧などの動脈硬化の危険因子が高まる状態をいいます。

メタボリックシンドローム（metabolic syndrome）は日本では内臓脂肪症候群と訳されています。メタボリックは代謝を意味するメタボリズム（metabolism）が由来で、代謝低下症候群が正式な訳として使われることもあります。

内臓脂肪が多く蓄積されると、脂肪細胞から生理活性物質のアディポサイトカインは異常に分泌されます。アディポ（adipo）は脂肪、サイトカイン（cytokine）は生理活性物質を意味します。アディポサイトカインによって血圧の上昇やインスリン抵抗性を引き起こすため、動脈硬化のリスクが高まります。

腹囲（へその高さでのウエスト周囲径）が男性では８５cm以上、女性では９０cm以上であることに加えて、血糖値、血圧、中性脂肪値、ＨＤＬコレステロール値のうち２項目以上が該当する場合に診断されます。

また、喫煙している場合には、１項目が該当することでも診断されます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

セロトニンは脳内の神経伝達物質の一種で、興奮作用がある情報伝達物質のノルアドレナリンやドーパミンの働きを抑える作用があります。セロトニンは必須アミノ酸のトリプトファンから生合成されています。

脳の重要部分である視床下部や大脳基底核、延髄などに高濃度に分布されていて、脳の認知機能や精神安定、平常心、安心感などに大きく作用しています。

発達障害の改善にはセロトニンが多く必要となりますが、発達障害児はセロトニンが不足していることが指摘されています。自閉症スペクトラル障害でも注意欠陥・多動性障害でもセロトニンの減少が確認されています。

自閉症スペクトラル障害ではセロトニンが減少していることからノルアドレナリンとドーパミンの働きを抑えにくくなっていますが、注意欠陥・多動性障害ではセロトニンの減少だけでなくて、ノルアドレナリンとドーパミンの分泌が増えています。

注意欠陥・多動性障害では動きたくなる感情が抑えられずに、興奮状態になりやすいことから不注意さや衝動性、多動性が多くみられますが、自律神経の交感神経の情報伝達物質であるノルアドレナリン、中枢神経の神経伝達物質のドーパミンが多くなることが関係しています。ドーパミンはノルアドレナリンの前駆物質ともなっています。

アドレナリンとノルアドレナリンは混同されがちですが、複数ある交感神経の受容体への作用が違っているだけで、ともに興奮作用が認められています。

セロトニンは脳内で作られていますが、腸内でも作られていて、腸内での合成量は全体の９０％にも及んでいます。

これが脳内のセロトニンの量にも関係していることがわかってきています。自閉症スペクトラル障害では過敏性腸症候群が多いことが知られていて、下痢と便秘を繰り返しやすくなっています。

そのような状態ではセロトニンの合成がうまく進まなくなり、ますます状態を悪化させることから発達障害児の腸内環境を整えることが重要であることが認識され始めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「肉汁水餃子の日」アールキューブ（東京都品川区）が水餃子を食べて１年を元気に過ごしてほしいとの願いから元日を制定。

「スカルプＤの発毛デイ」アンファー（東京都千代田区）が新年の始まりに頭皮・頭髪をいたわって発毛祈願をすることで幸多き、毛も多き１年になってほしいとの願いを込めて、初詣と発毛デイの響きが似ていることから制定。

「オールインワンゲルの日」ドクターシーラボ（東京都渋谷区）がオールインワンゲルで肌に悩みのない１年を過ごしてもらいたいとの願いを込めて、１と１をオール（０）イン（１）ワン（１）の語呂合わせで制定。

毎月１日：「あずきの日」（井村屋グループ）、「釜めしの日」（前田家）、「Myハミガキの日」（ライオン）、「もったいないフルーツの日」（ドール）

「四季の変化」というと、春夏秋冬の日本特有の日照と気温の変化による自然や人の営みを指しています。節気では立春、立夏、立秋、立冬が四季の始まりとされていますが、太陰暦（旧暦）と太陽暦では１か月ほどのズレがあります。

現代では２月〜４月が春、５月〜７月が夏、８月〜１０月が秋、１１月〜１月が冬となるわけですが、昨今では夏の期間が前後に延び、その分だけ春と秋が短くなっています。

このまま変化が進むと「５月にセミが鳴き、紅葉がクリスマスになる」という未来予測もされています。さすがに、そこまでの影響はないだろうと考える向きも多いのですが、これまでの常識が通じない世の中になることも想定して対策を練っておく必要を感じています。

身近なところで考えていくのがよいだろうということで、長らく付き合ってきたウォーキング業界を例に考えてみました。

ウォーキング業界というのは、ここでは日本ウオーキング協会が主管する全国で実施されるウオーキング大会を指しています。（一般名称はウォーキング、ウオーキングは日本ウオーキング協会の固有名詞）

ウオーキング大会は、全国各地の季節のよい時期を選んで、場所を変えながら実施されています。全国規模の実施カレンダーが設けられていて、土日を中心に２〜３日の期間で実施されています。

長年の実施で、地域に定着していることから日程の変更をしない形で進められてきていて、夏の期間が長くなり、気温の上昇が激しくなっても大幅に変更されないままでした。

これを見直すきっかけになったのは２０２０年からの新型コロナウイルス感染症の蔓延で、各地のウオーキング大会が軒並み中止となり、やっと安心して実施できるようになったのは２０２３年のことでした。

以前のような規模での開催が望まれたものの、２０２５年問題が目の前に迫ってきていることもあって、参加者の大幅減少は止めることができなくなりました。

２０２５年は団塊の世代が全員、後期高齢者（７５歳以上）になる年で、その割合は国民の５人に１人になります。超高齢社会は勢いを増すばかりで、雇用、医療、介護、福祉など広域に深刻な影響を及ぼすことが懸念されています。

ウォーキング大会の参加者は高齢化が進むにつれて増えていき、年間延べで２２０万人が参加していた時代もありました。ところが、高齢社会（１９９４年〜）から超高齢社会（２００７年〜）に変化する中で、徐々に参加者は減っていき、後期高齢者が前期高齢者を上回った２０１８年からは大きく減少していきました。そこにコロナ禍が拍車をかけたわけです。

この大幅減少には超高齢社会だけでなく、季節の変化による体力消耗もあり、歩いて健康になることを願う人は減ってはいないものの、ウオーキング大会に参加するという従来の健康づくりの感覚は変わってきました。

それは長い目で見るとわかっていたことなのに、根本的な対策を行わずに、前例に従ってきた結果は、他の業界でも同じことが見られています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康情報は、単純にいえば「健康に関する情報」ということで、特別に固定された意味合い（定義のようなもの）はないと一般に認識されています。曖昧さがある用語で、受け手の気持ち次第で、どのようにも解釈される可能性があります。

そのために、扱いやすくもあり、また逆に扱いにくい用語でもあって、これを研究分野とする人はいたものの、学問として扱おうという人はいませんでした。絶対にいないとは限らないのですが、少なくとも多くの人を巻き込んで一大旋風を巻き起こそうというムーブメントは見られませんでした。

健康情報は学問として取り扱われなかったとしても、健康関連の世界では健康情報は“取り扱い注意”の対象として避けられてきたところがあります。特徴的なところとしては健康診断の世界があげられます。

健康診断を受けた結果としての個人の健康情報は、機密性が高い情報であることから、管理が重要なテーマとなっています。個人の健康情報が外部に漏れるようなことがあると、仕事や学業の継続にも影響が出てくることになります。

プライバシーが守られないとしたら健康診断を受けたくない、受けることを拒否するということにもなりかねないところですが、健康診断は労働安全衛生法によって事業者は従業員に受けさせる義務があり、また従業員は健康診断を受ける義務があります。

これは従業員が１人であっても定期的（１年以内）に健康診断を実施する義務があります。

事業者は健康診断を実施しないときには法律によって罰則があります。従業員には罰則はないものの、事業者によって健康診断を受けることが再三促されることになります。

個人の健康情報は、企業や団体などでは業績の基本であり、健康状態の変化は、そのまま企業・団体の健康状態（売上や成長など）の変化にも結びついています。

健康診断の結果は、従業員にとっては個人情報であり、個人で知ることはあっても、その詳細を他の人に知られることはあってはならないという意識があります。

ところが、事業者にとっては従業員の健康診断の結果は企業などの重要な診断結果にもなり、それを知らないこと、その結果を活かせないことは、病気に気づかず、病気を悪化させることを平気で続けているのと同じことになります。

健康情報は個人だけでなく、集団にとっても把握しておきたい重要な情報となるわけですが、その重要性に気づいていない人も多いのが現実です。そのような人や団体などであっても、健康情報を活かして心身ともに健康であり続けてもらう方法を研究していくのが健康情報学であり、その情報は必要とする人に的確に届けられて初めて、その存在価値が認められることになるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕