健康情報は、単純にいえば「健康に関する情報」ということで、特別に固定された意味合い（定義のようなもの）はないと一般に認識されています。曖昧さがある用語で、受け手の気持ち次第で、どのようにも解釈される可能性があります。

そのために、扱いやすくもあり、また逆に扱いにくい用語でもあって、これを研究分野とする人はいたものの、学問として扱おうという人はいませんでした。絶対にいないとは限らないのですが、少なくとも多くの人を巻き込んで一大旋風を巻き起こそうというムーブメントは見られませんでした。

健康情報は学問として取り扱われなかったとしても、健康関連の世界では健康情報は“取り扱い注意”の対象として避けられてきたところがあります。特徴的なところとしては健康診断の世界があげられます。

健康診断を受けた結果としての個人の健康情報は、機密性が高い情報であることから、管理が重要なテーマとなっています。個人の健康情報が外部に漏れるようなことがあると、仕事や学業の継続にも影響が出てくることになります。

プライバシーが守られないとしたら健康診断を受けたくない、受けることを拒否するということにもなりかねないところですが、健康診断は労働安全衛生法によって事業者は従業員に受けさせる義務があり、また従業員は健康診断を受ける義務があります。

これは従業員が１人であっても定期的（１年以内）に健康診断を実施する義務があります。

事業者は健康診断を実施しないときには法律によって罰則があります。従業員には罰則はないものの、事業者によって健康診断を受けることが再三促されることになります。

個人の健康情報は、企業や団体などでは業績の基本であり、健康状態の変化は、そのまま企業・団体の健康状態（売上や成長など）の変化にも結びついています。

健康診断の結果は、従業員にとっては個人情報であり、個人で知ることはあっても、その詳細を他の人に知られることはあってはならないという意識があります。

ところが、事業者にとっては従業員の健康診断の結果は企業などの重要な診断結果にもなり、それを知らないこと、その結果を活かせないことは、病気に気づかず、病気を悪化させることを平気で続けているのと同じことになります。

健康情報は個人だけでなく、集団にとっても把握しておきたい重要な情報となるわけですが、その重要性に気づいていない人も多いのが現実です。そのような人や団体などであっても、健康情報を活かして心身ともに健康であり続けてもらう方法を研究していくのが健康情報学であり、その情報は必要とする人に的確に届けられて初めて、その存在価値が認められることになるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

骨は硬いものというイメージがあるために、あまり変化しないものだと思われがちです。骨は全身の骨格を形成して、姿勢を保ち、行動を支える重要な機能を持っていますが、それと同時にカルシウムの重要な貯蔵庫の役割もしています。

骨はカルシウムのほかにマグネシウム、リンなどのミネラルを貯蔵しています。人間をはじめとした動物の骨は、海の中のミネラルを保持しているといわれます。というのは、海で暮らしていた魚は、カルシウムなどのミネラルは海水中に豊富にあるので、体内に多くの量を保持しておく必要はありません。

しかし、陸上に上がった動物は、いつでも海の中のようにミネラルを摂ることができない状態になったことから、骨の中にミネラルを蓄えるようになったというのが、骨がカルシウム貯蔵庫となっていることの説明です。

カルシウムは全身のミネラルとイオンの調節をするための重要な成分であり、神経伝達物質でもあります。このほかに多くの機能があるために、常に一定の濃度を確保しておく必要があります。

そのために、カルシウムの濃度が低下したときには、骨に貯蔵してあるカルシウムを分解して血液中に出す仕組みとなっています。

血液中に出すためには、骨のカルシウムを分解しなければなりません。その働きをしているのが破骨細胞です。破骨細胞は、しっかりと結合したカルシウムを毎日少しずつ壊しています。その反対に、カルシウムを骨に定着させる働きをしているのが骨芽（増骨）細胞です。

骨芽細胞の活動は成長期をピークに徐々に低下していきます。それに対して破骨細胞は一定の働きをしています。５０代ころから骨芽細胞の働きよりも破骨細胞の働きのほうが上回るようになります。それまでに骨にカルシウムを多く溜め込んでいれば、骨密度が急激に下がるようなことはありません。

ところが、カルシウムの摂取量が少なかったり、運動が足りないと骨密度が低下して、悪くすると骨粗鬆症にまで進むようになります。運動をして、骨が強い刺激を受けていると骨芽細胞の活動が活発になっていきます。

骨の中のカルシウムの量は、カルシウムの摂取量だけでなく、運動量も影響していたのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

１月１日　元日
「肉汁水餃子の日」アールキューブ（東京都品川区）が水餃子を食べて１年を元気に過ごしてほしいとの願いから元日を制定。
「スカルプＤの発毛デイ」アンファー（東京都千代田区）が新年の始まりに頭皮・頭髪をいたわって発毛祈願をすることで幸多き、毛も多き１年になってほしいとの願いを込めて、初詣と発毛デイの響きが似ていることから制定。
「オールインワンゲルの日」ドクターシーラボ（東京都渋谷区）がオールインワンゲルで肌に悩みのない１年を過ごしてもらいたいとの願いを込めて、１と１をオール（０）イン（１）ワン（１）の語呂合わせで制定。
毎月１日：「あずきの日」（井村屋グループ）、「釜めしの日」（前田家）、「Myハミガキの日」（ライオン）、「もったいないフルーツの日」（ドール）

１月２日
「初夢」その年に初めて見る夢ではなく、２日の夜に見るのが初夢。
「箱根駅伝の日」東京箱根間往復大学駅伝競走は記念日に登録されていないものの、箱根駅伝のスタートの日が一般に言われている。第１回（１９２０年）は１月１４日がスタートの日。１９５６年から１月２日、３日に開催されるようになった。

１月３日
「ひとみの日」眼鏡・コンタクトレンズ業界が、ひ（１）とみ（３）の語呂合わせで制定。
毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

１月４日
「石の日」狛犬や地蔵などの石のものにお参りすると願いがかなうとされることから、い（１）し（４）の語呂合わせで制定。
毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

１月５日
「いちごの日」全国いちご消費拡大協議会が、いち（１）ご（５）の語呂合わせで制定。
「ホームセキュリティの日」セコムが１９８１年１月５日に発売したホームセキュリティシステムが２０１４年に１００万軒を突破したことから制定。
毎月５日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

１月６日
「ケーキの日」東京・上野風月堂が日本で初めてケーキを宣伝した１８７９年１月６日にちなんで制定。
「まくらの日」まくら（千葉県柏市）が枕を英語でピロー（pillow）といい１をピンのピ、６をローと読むことから制定。
毎月６日：「メロンの日」（全国メロンサミットinほこた開催実行委員会）、「手巻きロールケーキの日」（モンテール）、「手巻きロールの日」（モンテール）

１月７日
「七草」春の七草を入れたお粥を食べて無病息災を願う習慣。
「爪切りの日」新年で初めて爪を切る七草にちなんで制定。
毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）

１月８日
「大戸屋・定食の日」大戸屋（神奈川県横浜市）が１９５８年１月８日の創業日を０１０８として０（オー）１０（ト）８（ヤ）の語呂合わせで制定。
毎月８日：「お米の日」、「歯ブラシ交換デー」（ライオン）、「ホールケーキの日」（一柳）、「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「にわとりの日」（トリゼンフーズ）、「スッキリ美腸の日」（日本美腸協会）

１月９日
「ジャマイカブルーマウンテンコーヒーの日」ジャマイカコーヒー輸入協議会がジャマイカから日本に初めてブルーマウンテンが大量出荷された１９６７年１０月９日にちなんで制定。
毎月９日：「クレープの日」（モンテール）

１月１０日
「明太子の日」ふくやが明太子を初めて販売したことから制定。
「糸引き納豆の日」全国納豆協同組合連合会が１と１０で糸の語呂合わせから制定。
「ひものの日」太助（愛知県名古屋市）が干物の干が一と十に分解できることから制定。
毎月１０日：「植物油の日」（日本植物油協会）、「糖化の日」（ＡＧＥ測定推進協会）、「パンケーキの日」（日本ハム）、「コッペパンの日」（全日本丸十パン商工業協同組合）、「アメリカンフライドポテトの日」（米国ポテト協会）

毎月３１日：「菜の日」（ファイブ・ア・デイ協会）

特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の制度が始まったのは１９９８年のことです。

１９９５年に阪神・淡路大震災が発生して、市民ボランティアの活動が重要であるとの認識が広まり、市民活動団体が法人格を得やすいようにすることを目的に制度化されました。

きっかけは市民活動であったものの、当時の法人格は株式会社、有限会社、財団法人、社団法人が主なもので、それ以外は法人格を持てなかったことから、さまざまな団体が特定非営利活動法人として設立されました。

制度ができたときには、都道府県内で活動する特定非営利活動法人は都道府県の所管、都道府県の本部の他に複数に事務所がある場合は内閣府の所管とされていました。

会社などとは違って資本金も財産も設立要件には入っていないという利点がある一方で、設立には都道府県や内閣府の認証が必要であり、今よりも認証の条件が格段に厳しかったこともあり、特定非営利活動法人の設立は法人設立の専門家でも困難だと言われていました。

実際に、そのとおりと感じることが多く、株式会社であれば資本金１０００万円、有限会社であれば３００万円を準備したほうが、よほど楽だということも多々ありました。

私が直接的に特定非営利活動法人の設立を手掛けたのは２００５年のことで、臨床栄養出身の大学教授とともに特定非営利活動法人日本１００キロカロリーダイエット協会を設立しました。栄養摂取を１００kcal単位で考え、実践していくことを目的としていました。中心人物の大学教授は学業との関係もあって（当時は大学から副業として認められにくかった）、代表理事は私が務めました。

私たちの成果ではないとは思っているのですが、ちょうど加工食品や菓子類が１００kcal単位で包装されるようになり、重量（ｇ）からエネルギー量（kcal）が意識されることに役立ったとは思っています。

２００８年には、特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構を設立して、私が　理事長となりました。その経緯については前回（日々修行１２２）書かせてもらいました。

その後は一般社団法人と一般財団法人の制度が始まり、特定非営利活動法人よりも縛りがないことから一般社団法人の活動を選択する人が増えて、そちらの設立と運営のサポートに移っていくことになりました。

その経験は岡山の地でも生かされています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

検査と治療が同じということは西洋医学ではあり得ないことです。検査によっては、検査をするほど身体に影響を与えることがあり、検査も過剰にならないようにすることが求められています。

これに対して、東洋医学では検査が治療になるものもあり、中でも特徴的なものはツボ療法です。痛みや臓器の異常などがあると、指でツボに触れると痛みや圧迫感、こりなどの反応を感じます。

指で触れることによって、どこに異常があるのか、どの程度の異常なのかを感じることができます。これは検査にあたります。その反応があったツボを刺激することによって、異常があった部分を間接的に刺激して治療・改善することができるのが東洋医学の特徴といえます。

これは鍼灸の鍼治療でも同様です。

灸治療では、ツボに灸をすえると熱さを感じることがありますが、熱く感じるのは異常が改善したときの反応とされています。血行の不良の改善が完了したサインとも言われ、灸治療の効果が現れると、同じ熱（温度）であるはずなのに早く熱く感じるようになります。

熱く感じにくいのは改善まで時間がかかる状態で、そのようなときには熱く感じるようになるまで灸を続けることがすすめられます。

指圧や鍼治療では、改善していくにつれて痛みを感じにくくなるということで、逆の反応のようにも感じますが、この反応がわかると改善の度合いがわかると同時に、状態が悪くなっていくことも確認できるようになります。

西洋医学の治療は、診察によって病名がつけられてから実施されることになりますが、東洋医学では予防のためにも実施されます。これが東京医学の優れたところとされているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

食事を通じた栄養の支援というと、食事を提供することがイメージされることから「こども食堂」を運営しているのか、そこに食材などを提供しているのかと聞かれることがあります。それは専門の方にお任せすることにして、私たちが実施しているのは食事を提供して「支援している人を支援する」という内容です。

食事を提供する方や協力する方に栄養面の話をするところから始めてきましたが、「栄養云々よりも食べてもらうことが大切」という反応が多くて、実際に話を聞いてくれた方は驚くほど少ない状態でした。

「栄養まで考えられるのは食事の提供が充分にできてから」と言われたこともあって、その機会を待っているのですが、数年経っても声がかけられないということもありました。実際に声をかけてくれたのは一人だけでした。

ところが、子どものために食事を提供し続けてほしいので、ご自身が健康でいてほしい、そのための話をさせてほしいという言い方をしたら、かなりの希望が寄せられました。

ただ、それには私どものほうが充分に応えられてはいません。というのは、聞きたいという要望が、栄養の基本と実践で役に立つ内容という身近なことではなくて、栄養学講習そのものを望まれることが多いからです。

私たちは、法人名からもわかるように、メディカルダイエットに関わる講習と情報発信をしていて、一般対象の講習（メディカルダイエットデザイナー）でも講習テキストはＡ４サイズで１２０ページにもなります。資格認定講習では３万円をいただいています。

これでも簡単にまとめたほうなので、講習時間は６時間、さらに通信講習（自習＋試験）が４時間相当としていますが、これを短くして、内容が間違われることなく伝えるのは大変な労力が必要になります。

栄養講習を望む人は多いのですが、ピッタリとした内容で、教わる方も教える方も満足がいくようにするのは、なかなか難しいことです。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

毎月３０日：「ＥＰＡの日」（日本水産）、「サワーの日」（宝酒造）、「みその日」（全国味噌工業協同組合連合会）

私どもの日本メディカルダイエット支援機構の法人形態は特定非営利活動法人です。特定非営利活動法人はＮＰＯ法人とも呼ばれます。

これは「Non Profit Organization」の略で、直訳すると「利益を得ない団体」となります。この場合の利益というのは分配をする稼ぎのことで、利益が得られたら、これを公益活動に注いでいくのが本来の形です。

ＮＰＯ法人と名乗ったときには、“儲けでやっていない”ということを宣言するようなことになります。

それもあって途中で一般社団法人に組織変更を行う団体が一時期増えました。２００８年に公益法人法の改正によって一般社団法人が設立されましたが、それ以前は小規模な活動ができる法人は特定非営利活動法人しかなかったので、本来の目的や活動内容とは違っていても特定非営利活動法人としてスタートしたところが数多くありました。

特定非営利活動法人と比較すると一般社団法人は設立の認証も必要なく、株式会社と大きく変わらないような事業もできることから、特定非営利活動法人を選択する団体は大きく減りました。

日本メディカルダイエット支援機構が内閣府から特定非営利活動法人の認証を受けたのは２００８年のことです。選択肢がある中で、あえて特定非営利活動法人を選択したのは、公益活動オンリーで行こうと考えたからです。

とはいっても、特定非営利活動法人は公益事業（特定非営利事業）だけではなく、収益事業も認められています。ただし条件があって、得られた収益は公益事業の使うことが原則になっています。

それなのに日本メディカルダイエット支援機構は公益事業１００％の特定非営利活動法人です。メディカルダイエットという名称で健康に関わる商品を販売したら、法人名が効能効果を表すことにもなりかねません。

そのことは認証前の審査でも指摘されて、名称変更も指導されたのですが、日本メディカルダイエット支援機構の名称にはこだわりがあり、それは特定非営利活動法人でなければ完結しないことから公益１００％の活動を選択しました。

そのために、自らは積極的な営業活動はできないので、他の営業活動ができる法人との連携が必要になります。そのための活動は、もうじき古希になる今も続けています。どこまで続ければよいのか、この活動を始めた自分でも想像がつかないところがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

平均寿命は、その年に生まれた子どもが現在と同じ環境（社会状態、経済状態など）であると想定した場合に、どこまで生きることができるかという推計値です。このことについては、前回（セカンドステージ３６）紹介した通りです。

このデータは厚生労働省による平均寿命の統計として発表されていて、最新の２０２０年のデータから、ここでは岡山県の男性を例にしてみていくことにします。岡山県の女性の平均寿命は日本一で、女性の長寿傾向に導かれて、男性がどのような状態になっているのかを探っています。

平均寿命は正式には「平均余命」と呼ばれ、０歳の子どもが何歳まで生きることができるかという推定値であるので、年齢別の平均寿命（主な年齢の平均余命）の０歳のランキングは、平均寿命と同じです。

岡山県の男性のランキングは０歳では１０位、２０歳では９位、４０歳では６位、６５歳では９位、７５歳では１１位となっています。

岡山県の女性のランキングは０歳と２０歳では１位、４０歳では３位、６５歳では４位、７５歳では４位と、どの年齢も上位に位置しています。
これと比べると、男性のランキングは低めではあるものの、大きな変動はなくて、４０歳では６位と、かなり頑張っているのがわかります。

４０歳の時点での平均余命は４２.９３年で、合わせると８２.９３歳となります。０歳の時点の平均余命（平均寿命）は８１.９０年で、これと比べると１.０３年長くなっています。

平均余命のトップの滋賀県は８２.７３歳なので、岡山県の男性の４０歳の平均余命は全国のトップと同様となっています。

ちなみに、男性の平均余命の全国平均は８１.４９歳で、岡山県は０.４１年長くなっています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕