９月２１日
「ガトーショコラの日」１９９８年９月２１日にガトーショコラ専門店からガトーショコラが販売されたことを記念して制定。
毎月２１日：「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）、「漬物の日」（全日本漬物協同組合連合会）

９月２２日
「フィットネスの日」日本フィットネス協会が設立日にちなんで制定。
毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

９月２３日
「網膜の日」日本網膜色素変性症協会が網膜色素変性症の普及のために制定。
「長野県ぶどうの日」全国農業協同組合連合会長野県本部（ＪＡ全農長野）が９月下旬が長野県産のぶどうの出荷ピーク時期で、房＝ふさ（２３）の語呂合わせで制定。
「おいしい小麦粉の日」富澤商店が小麦を使用するパンが日本に伝来した１５４３年９月２３日の鉄砲伝来の時だとの説から制定。
毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

９月２４日
「海藻サラダの日」カネリョウ海藻（熊本県宇土市）が海藻サラダを初めて作った会長の誕生日（１９３０年９月２４日）に合わせて制定。
毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

９月２５日
「主婦休みの日」サンケイリビング新聞社が１月２５日、５月２５日、９月２５日を主婦が忙しい日の後の日ということで制定。
毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

９月２６日
「大腸を考える日」森永乳業が９が大腸の形に似ていて、腸内フロ（２６）ーラの語呂合わせで制定。
「くつろぎの日」コメダ（愛知県名古屋市）がコメダ珈琲店創業５０周年を迎えた２０１８年に、く（９）つ（２）ろ（６）ぎの語呂合わせで制定。
毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

９月２７日
「お菓子のみやきん駒饅頭誕生日」お菓子のみやきん（青森県七戸町）が献上銘菓・駒饅頭を１９０８年９月２７日に皇太子（大正天皇）が牧場を訪問したときに酒饅頭を駒饅頭と命名したことを記念して制定。
毎月２７日：「ツナの日」

９月２８日
「くつやの日」サロンドグレー（大阪府大阪市）が、く（９）つ（２）や（８）の語呂合わせで制定。
「まけんグミの日」杉本屋製菓（愛知県豊橋市）がグー・チョキ・パーの形のまけんグミの普及でグー（９）チョキ（２）パー（８）の語呂合わせで制定。
毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

９月２９日
「とっとり０９２９（和牛肉）の日」鳥取県牛肉販売協議会が、わ（０）ぎゅう（９）に（２）く（９）の語呂合わせで制定。
「招き猫の日」日本招猫倶楽部が来る（９）福（２９）の語呂合わせで制定。
毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

９月３０日
「クミンを使ったスパイスだけでカレーを作る日」（略して「クミンの日」）ハウス食品がク（９）ミン（３０）の語呂合わせから制定。
「宅配ピザの日」ドミノ・ピザジャパンが初めて宅配ピザを行った１９８５年９月３０日にちなんで制定。
毎月３０日：「ＥＰＡの日」（日本水産）、「サワーの日」（宝酒造）、「みその日」（全国味噌工業協同組合連合会）

「子どもの成長啓発デー」子どもの成長啓発デー実行委員会が国際組織の設立された２０１３年９月２０日にちなんで制定。

毎月２０日：「ワインの日」（日本ソムリエ協会）、「信州ワインブレッドの日」（信州ワインブレッド研究会）、「シチューライスの日」（ハウス食品）、「発芽野菜の日」（村上農園）

現在の環境は、それが好ましいことであれば、ずっと続くことを願うのが通常の感覚で、願うところまでいかないとしても、現状が継続されることを前提として暮らすのが普通のことです。

しかし、私の場合は、父親が警察官で転勤によって住むと地域が変わるのが当たり前のことだったので、ずっと同じところにいるという感覚はありませんでした。

だからといって親元から離れた後も住まいを転々と変えるということは普通ではないのかもしれませんが、移動した先には新たな出会いがあって、新たな経験ができるという感覚はあります。移動することを避ける、嫌うということはなくて、他の人なら躊躇することであっても平気なところがありました。

住処や仕事場を移動するときに、今よりもよい環境、もっとよい結果を求めるのは、よくある感覚で、これは「自分の居場所は、ここではない」と常に新たなことを求めて浮遊し続けている人と通じることがあるようです。

私の場合は、父親の転勤に従って転校するという生活だったことから、与えられた環境に住むのが当たり前でした。それは住まいだけでなくて、地域の環境も住人の感覚や行動が違っていても受け入れるしかなくて、前よりも環境が悪化するのも普通のことでした。

３歳になる前から未就学の期間、親元を離れて母親の実家の寺院で暮らしていたときは、近所の子どもたちは遊びにくるものの、それは保育園や幼稚園の帰りに目当てがあって（お菓子をもらえるというのが多かったようで）寄っていくということでした。

私は保育園にも幼稚園にも行かず、最後の半年間だけ同年代の子どもとの交流を経験させようとして（これは後に祖母から聞いたこと）他の寺院が経営している保育園に通っただけでした。

これも祖母から聞いたことですが、未就学の期間しか寺院にはいないので、地域の子どもたちと離れることに寂しさを感じることがあってはいけないというのが、保育園にも幼稚園にも通わせなかった理由とのことでした。

小学４年生のときに１年だけいた地域には映画館があって、初めて映画を映画館で観れるということで、月に２回は怪獣映画を見に行っていました。それまでに見た映画は、小学校の体育館での上映会で、その頃は映画館という存在は知りませんでした。

その後の転校先には映画館もなく、本屋も小さなところが１軒だけで、そのときになって本や雑誌が大切なものだという感覚になりました。それもあって中学２年生の途中で転校したところは書店が２軒あり、学校の帰りには毎日のように通っていました。

高校時代は父親の実家の近くの高校に通うため、親元を離れていました。これは叔母（父親の姉）から後に聞いたことですが、高校の３年間だけは同じところで学ばせたいという考えだったようです。

大学を卒業したら故郷に戻るという選択肢もあったのですが、大学生のときに私の父親の実家、母親の実家がある地域が選挙区の政治家の私邸に出入りしていたときに、柏崎刈羽原子力発電所の着工が決まり、実家は弟に任せることにしました。

移動が多かったこともあって小学校から高校までの友人は、ほぼいない状況で、大学時代の知人は合唱団のＯＢと浄土真宗について学び合う同年代の方々だけです。それもあって、新たなところで、新たな出会いを求めて、そこで知り合った人を大切にしていくという“一期一会”の感覚となり、常に「これが最後かもしれない」との考え方につながっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

全身の働きの関係に着目して、統合的に健康づくりをすることは「integrative health」と呼ばれています。これを日本語で検索すると「統合的な健康」となって、表現的に少し違和感がある訳語が出てきます。

このほかに「統合医療」という用語も出てくることがありますが、これは「health」ではなくて「medicine」が相応しいので、本来なら「integrative medicine」の訳として表示されるべきです。

英語のまま表現するほうが、しっくりとすることもあるとしても、まだ「integrative health」は浸透しにくいところがあります。中には「統合健康」という訳が示されることがあるのですが、「統合的な健康」よりも、もっと違和感があります。

英語表記は使っているうちに馴染んでくることもあり、「メタボ」といえば今では多くの人が内臓脂肪が多く蓄積された肥満を想像できるようになっています。メタボはメタボリックシンドローム（metabolic syndrome）を略したもので、内臓脂肪症候群と訳されています。

metabolicは代謝のことで、そのsyndrome（症候群）なので、正確には代謝低下症候群、代謝異常症候群と訳されるべきです。しかし、メタボ、メタボ症候群と呼ばれるのがほとんどで、使っているうちに違和感がなくなった代表のようなものです。

ロコモも同じような感じで、これはロコモティブシンドローム（locomotive syndrome）を略したものです。ロコモティブは移動する能力を表しているので、移動する能力の不足、衰えを示しています。

integrative healthは統合的な健康という状態を示すよりも、行動を示す「統合的な健康づくり」のほうが、まだ浸透しやすい感じがします。この答えを出すのは、自分が納得できる状態になるまで待つ“我が胸に問う”ということで、もっと先でもよいかもしれません。

ただ待つのではなく、判断する自分を高めていくことが大切であり、そのためのインプットは続けていかなければなりません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

医療の基本は検査をして、病名を特定して、それを改善することです。まずは検査をすることが重要ということを伝えるために、メディアでも「とにかく検査を受けよう」ということが強調されています。

検査をしないことには体調不良があったとしても、その原因を把握することはできません。また、体調不良がないとしても、変化に気づいていないだけで、検査をしないと本当のところはわからないというように言われます。

検査は人間ドックのように全身の状態を詳細に調べる方法であっても、診断は個別の状態が注目されます。全身を診ているから全身の関わりを把握して対処するための検査ではないのです。

身体は相関性があって、重要な器官はつながりをもって違いに影響を及ぼしあっています。特に有名なのは腸脳相関で、消化・吸収・排泄を行う腸と、刺激に反応して身体の働きを調整している脳神経は別々の元と考えられがちですが、実は密接に関係しています。

よく言われるのは、ストレスを感じると腹が痛くなり、腹の調子が悪いと不安が高まって脳の働きが低下するという単純なことではないのです。例を一つだけあげると、重要な神経伝達物質のセロトニンは脳神経で使われるものなのに、その９０％ほどは腸内で合成されるという関係性になっています。

こういったことは、健康を全体的に考えていこうということで、統合医療という言葉を用いて説明されることがあります。ところが、日本では統合医療というと医療行為（主に西洋医学）に、それ以外のものを組み合わせた追加の代替医療が着目されることが多くなっていて、全体的に調整することが最重要で考えられていないところがあります。

では、どうすべきなのか、という話は次回に書かせてもらいます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

年齢を重ねても働くことができる制度の導入は、ベテラン世代の心身の衰えだけでなく、さまざまなロスとの戦い（体力、お金、地位、家族、友人など）もあり、モチベーションの維持が働き続けるための重要なポイントとなります。

モチベーションを保つには、生きがいが重要となります。生きがいは、「生きる価値」「生きることの喜び・張り合い」を意味していますが、長寿地域を意味する「ブルーゾーン」の概念を広めたアメリカの研究者のダン・ビュイトナーが、沖縄の長寿の理由の一つとして「ikigai（生きがい）」に言及してから欧米で広く知られるようになりました。

日本語の生きがいを的確に表現する英語がないことから、「ikigai」が使われています。これは今や「Mottainai」（もったいない）、「Arigatai」（ありがたい）と並ぶ、日本人の特性・気質を表す用語として確立されています。

それをきっかけに、「ikigai」は「仕事と人生の質を向上させるための日本特有の概念」として世界規模で認識されるようになり、概念図も広まりました。

日本では「社会が求めていること（必要とされる）」「得意なこと」「好きなこと」「お金になること（稼げる）」の４つの構成要素で表され、重なり合った部分に相乗効果が生まれ、これが「ikigai」とされています。

「好きなこと」であり、これが「得意なこと」であると、情熱（Passion）をもって進めることができます。これだけでは趣味の世界で終わりかねないことかもしれませんが、「好きなこと」が「社会が求めていること」でもあると使命（Mission）として継続することができます。

「得意なこと」が「お金になること」であると、これは専門（Profession）となって事業になります。しかし、これだけでは継続性は不安定であり、「好きなこと」「社会が求めていること」と重なることで継続性が高まります。

そして、「社会が求めること」と「お金になること」が重なると、これは天職（Vocation）となります。天職である上に、「好きなこと」「得意なこと」が重なると、これが「ikigai」となって強いモチベーションを構築するとなります。

これまでの経験と知識、人脈などをもって新たな世界（セカンドステージ）に踏み出すためのキーワードが「生きがい」であり、４つの構成要素のバランスをとりながら自らの生きがい（ikigai）を常に考え、見直し、推し進めていくことが重要であることを広く伝えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

定年退職年齢を６５歳にして、さらに７０歳まで希望をすれば働くことができる制度は、さまざまな社会情勢の変化だけでなく、高齢者の健康度の向上も影響を与えています。

２０１７年に日本老年学会と日本老年医学会が、これまでの前期高齢者（６５〜７４歳）、後期高齢者（７５歳以上）とされてきた高齢者の区分を、准高齢者（６５〜７４歳）、高齢者（７５〜８９歳）、超高齢者（９０歳以上）とすることを提言しました。

提言の根拠として、１０年前に比べて心身の状態が１０〜２０年も若返っているとの研究成果を掲げています。１０〜２０年も若返っているとすると、准高齢者は高齢者ではなく、５５〜６４歳に相当する体力と認知力であるとのことから、社会を支える側となることがわかります。

内閣府の調査では、自分が高齢者だと感じている人の割合（２０２１年）は、男性では６０〜６４歳が１９.１％、６５〜６９歳が３０.７％、女性では６０〜６４歳が１５.４％、６５〜６９歳が３４.３％となっています。

また、何歳くらいまで仕事をしたいかを聞いていますが、その割合（２０１９年）は、男女平均で６５歳くらいまでが２５.６％、７０歳くらいまでが２１.７％、７５歳くらいまでが１１.９％となっています。定年退職年齢が引き上げられると、この割合も大きく伸びることが推測されています。

両学会の提言によって准高齢者は高齢社会において支えられる側から支える側になることが示されました。高齢者の若返りの理由としては、身体的な状態だけでなく、社会参加による精神的な若さの保持も大きな要因としてあげられています。

６５歳までの就労、６５歳を超えての就労は、より若さを保つことにつながるだけに、今回の定年退職年齢の引き上げ、高齢になっても働ける環境は、日本人の健康に対する意識を高め、実際の結果につながる大転換の時期ということができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

現在のベテラン世代は、６０歳定年を目指して働いてきました。今回の改正による６５歳定年への延長は、長距離走の目標として定めていたゴールが急に先に延ばされたように感じる人も多く、これに対してベテラン世代は、さまざまな反応があります。

「元気なうちは働きたい」という前向きな人がいる一方で、体力や気力の面で不安を感じている人も少なくありません。

６０歳のゴールを目標にして、体力や健康度などと仕事の負荷を勘案して、仕事の内容やペースを決めてきたところが、急に５年先まで続けなければならない状況に対して、「無理がきかない」「体力が続くかわからない」という不安が生じるのは当然のことです。

これまでの職場で、同じように勤めるのであれば大丈夫ということではあっても、移動や再任用、経験のない仕事をすることになると、これまでにやってきた経験と知識が活かせないのではないかという不安も生じます。

また、年齢的には６０歳を過ぎると家族（親などの）介護の問題も大きくなり、これまでのライフ・ワーク・バランス（仕事と生活の調和）のライフに占める介護の割合が大きな負担となることもあり、介護と仕事の両立ができるかわからないという不安も膨らんできます。

また、年金の問題も影響が大きく、現役世代でも実質賃金が生活費の上昇分を下回っていた期間が長らく続き、長生きすると老後資金が２０００万円に達すると言われる中、どこまで働き続けなければならないのかという不安があり、さらに追い討ちをかけるのが健康面での不安です。

日本人の生涯医療費は約２８００万円と膨大な額に達しており、その半分は７０歳以降に使われています。男性の平均寿命が８０歳とすると、わずか１０年の間に１４００万円が使われている計算になります。

このような状況も高齢者になってからの仕事の継続の不安を大きくさせる要因となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本は世界一の長寿国（男性８１.４７歳、女性８７.５７歳）で、さらに平均寿命は延び続けています。２０４０年には男性が８３.２７歳、女性が８９.６３歳、２０６０年には男性が８４.１９歳、女性が９０.９３歳になると推測されています。

現在の国民の平均年齢は４９.１歳と、これも世界一の水準にあります。日本の女性は半分が５０歳以上という状況です。

超高齢社会（高齢化率２１％以上）になった２００７年から１７年が経ち、高齢化率は２０２４年には３０.０％、２０４０年には３６.３％にも達すると予測されています。

超高齢社会は、現役世代（１５〜６４歳）が大きく減る時代でもあり、中でも働き盛りと呼ばれる壮年期の４０歳以降の人口が不足していく現状があります。さらに労働人口の減少が予測される中で、高齢者の就業機会の確保や働く場の整備が進められています。

これを受ける形で、高年齢者雇用安定法の一部が２０２１年４月に改正されました。高齢者の就労は、これまで個人の問題とされてきたところがありましたが、今や国や企業・団体が見直しを迫られる時代となってきているのです。

高年齢者雇用安定法の一部改正から４年を経て、企業・団体で働く人の定年退職年齢は２０２５年４月から６５歳までとなり、それまでの継続雇用が義務化されます。また、定年を超えても働きたいと希望する従業員全員を７０歳まで雇用する必要が生じます。

これは高年齢者雇用安定法に基づく高齢者就業確保措置で、６５歳まで雇用確保（義務）に加えて、６５歳から７０歳までの就業機会を確保するため、以下のいずれかの措置を講じる努力義務が新たに設けられています。

　①７０歳までの定年引き上げ
　②定年制の廃止
　③７０歳までの継続雇用制度の導入
　④７０歳まで継続的に業務委託契約を締結する制度の導入
　⑤７０歳まで継続的に以下の事業に従事できる制度の導入
　　・事業主が自ら実施する社会貢献事業
　　・事業主が委託、出資（資金提供）等する団体が行う社会貢献事業

④と⑤は、創業支援等措置（雇用によらない措置）で、従来までの職員ではなく業務委託契約（フリーランス）として働く形態と、社会貢献事業での活動となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歯の形と本数から栄養バランスを考えることについては前回（健康思想９）紹介しました。それを受けて、何を、どれくらい食べるのがよいかということを考察していきます。

歯の種類と数から考えると、肉食が増えてきたことから現状の食事では犬歯が上下に４本ずつあってもよいような状況になっています。また、あまり噛まずに済む食生活では臼歯の本数が少なくてもよいような状況ともなっています。

しかし、歯の形と本数から考えると、食べすぎの肉を減らし、野菜や穀類、豆類を増やすべきで、これによって血管に負担をかける脂肪を減らし、血圧や中性脂肪値などを安定させるために役立つ食物繊維、ビタミン、ミネラルを多く摂ることができます。

将来的に生活習慣病を予防するための食生活を身につけるためにも、歯のバランスに合った食事内容を考えるようにしたいものです。

野菜の摂取量を日本とアメリカで比較すると、日本人のほうが多く食べているような印象があります。昭和５０年代までは日本人は野菜に多く含まれる食物繊維の摂取量が多いために大腸がんは少ないものの胃粘膜を傷つけやすいために胃がんが多くなっていました。アメリカでは逆に胃がんが少なく、大腸がんが多くなっていました。

しかし、日本人では野菜の摂取量が年々減少傾向にあることに対して、アメリカ人では健康志向の高まりから増加傾向になりました。アメリカ人でも今では野菜の摂取量は減少傾向にありますが、それでも日本人よりも多いのが現状です。

人間の歯のバランスに合った食事が最もよい栄養バランスということになりますが、これに合致しているのは昭和３０年から４０年前半の日本人の食事だったといいます。平均寿命が大きく延び、生活習慣病が少ない理想的な状態だったわけです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕