私どもの日本メディカルダイエット支援機構の法人形態は特定非営利活動法人です。特定非営利活動法人はＮＰＯ法人とも呼ばれます。

これは「Non Profit Organization」の略で、直訳すると「利益を得ない団体」となります。この場合の利益というのは分配をする稼ぎのことで、利益が得られたら、これを公益活動に注いでいくのが本来の形です。

ＮＰＯ法人と名乗ったときには、“儲けでやっていない”ということを宣言するようなことになります。

それもあって途中で一般社団法人に組織変更を行う団体が一時期増えました。２００８年に公益法人法の改正によって一般社団法人が設立されましたが、それ以前は小規模な活動ができる法人は特定非営利活動法人しかなかったので、本来の目的や活動内容とは違っていても特定非営利活動法人としてスタートしたところが数多くありました。

特定非営利活動法人と比較すると一般社団法人は設立の認証も必要なく、株式会社と大きく変わらないような事業もできることから、特定非営利活動法人を選択する団体は大きく減りました。

日本メディカルダイエット支援機構が内閣府から特定非営利活動法人の認証を受けたのは２００８年のことです。選択肢がある中で、あえて特定非営利活動法人を選択したのは、公益活動オンリーで行こうと考えたからです。

とはいっても、特定非営利活動法人は公益事業（特定非営利事業）だけではなく、収益事業も認められています。ただし条件があって、得られた収益は公益事業の使うことが原則になっています。

それなのに日本メディカルダイエット支援機構は公益事業１００％の特定非営利活動法人です。メディカルダイエットという名称で健康に関わる商品を販売したら、法人名が効能効果を表すことにもなりかねません。

そのことは認証前の審査でも指摘されて、名称変更も指導されたのですが、日本メディカルダイエット支援機構の名称にはこだわりがあり、それは特定非営利活動法人でなければ完結しないことから公益１００％の活動を選択しました。

そのために、自らは積極的な営業活動はできないので、他の営業活動ができる法人との連携が必要になります。そのための活動は、もうじき古希になる今も続けています。どこまで続ければよいのか、この活動を始めた自分でも想像がつかないところがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

平均寿命は、その年に生まれた子どもが現在と同じ環境（社会状態、経済状態など）であると想定した場合に、どこまで生きることができるかという推計値です。このことについては、前回（セカンドステージ３６）紹介した通りです。

このデータは厚生労働省による平均寿命の統計として発表されていて、最新の２０２０年のデータから、ここでは岡山県の男性を例にしてみていくことにします。岡山県の女性の平均寿命は日本一で、女性の長寿傾向に導かれて、男性がどのような状態になっているのかを探っています。

平均寿命は正式には「平均余命」と呼ばれ、０歳の子どもが何歳まで生きることができるかという推定値であるので、年齢別の平均寿命（主な年齢の平均余命）の０歳のランキングは、平均寿命と同じです。

岡山県の男性のランキングは０歳では１０位、２０歳では９位、４０歳では６位、６５歳では９位、７５歳では１１位となっています。

岡山県の女性のランキングは０歳と２０歳では１位、４０歳では３位、６５歳では４位、７５歳では４位と、どの年齢も上位に位置しています。
これと比べると、男性のランキングは低めではあるものの、大きな変動はなくて、４０歳では６位と、かなり頑張っているのがわかります。

４０歳の時点での平均余命は４２.９３年で、合わせると８２.９３歳となります。０歳の時点の平均余命（平均寿命）は８１.９０年で、これと比べると１.０３年長くなっています。

平均余命のトップの滋賀県は８２.７３歳なので、岡山県の男性の４０歳の平均余命は全国のトップと同様となっています。

ちなみに、男性の平均余命の全国平均は８１.４９歳で、岡山県は０.４１年長くなっています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

栄養バランスというと、食品の重量で考えようとすることが多く、「肉を１００ｇ食べたら、どれくらい野菜を食べればよいか」とか「肉と魚を、どれくらいの割合で食べればよいか」という発想をしがちです。

バランスのよい食事というと、たんぱく質、脂質、糖質（炭水化物）、ビタミン、ミネラルの必要とする量を摂取できることが示されていて、これは重量に着目しています。

これに対して厚生労働省は、「ＰＦＣバランス」を重要な方法として掲げています。

ＰＦＣバランスは、たんぱく質、脂質、糖質（炭水化物）が理想的な摂取割合になっていることを指していますが、この場合に着目されているのはエネルギーを構成する三大栄養素（エネルギー源）のバランスです。

Ｐ（たんぱく質：protein）、Ｆ（脂質：fat）、Ｃ（糖質：carbohydrate）を指しています。

Ｐ：たんぱく質　　　　１３～２０％
Ｆ：脂質　　　　　　　２０～３０％
Ｃ：糖質（炭水化物）　６０～７０％

この割合が掲載されているのは、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」で、２０２０年版でも２０２５年版（２０２５年４月〜２０３０年３月）でも同様の割合となっています。

以前は、脂質の割合が２０〜２５％でしたが、上限が増えたのは単純に脂質を増やしてよいということではありません。

これは飽和脂肪酸を７％以下にするという別の条件が加わったためです。植物油や魚に多い不飽和脂肪酸を増やし、肉類などに多い飽和脂肪酸を減らすことを示しています。

子どもの場合は飽和脂肪酸の摂取割合は１４歳までは１０％以下、１５〜１７歳は８％以下、それ以降は成人と同様に７％以下となっています。

ここで間違ってはいけないのは、エネルギー量（kcal）のバランスということで、重量（ｇ）のバランスではありません。１ｇあたりのエネルギー量は、たんぱく質と糖質が約４kcalであるのに対して、脂質は約９kcalと２倍以上となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「福の日」紀文食品が正月行事本来の意味を知って福を招いてもらうことを目的に、お正月前の１２月、２９で福（ふく）の語呂合わせで制定。

毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

社会貢献したい、社会課題の解決に手を出し延べたいという人が、その思いで終わってしまうことを何度も目にしてきました。それは思いを抱いた方のせいではなくて、その思いを現実化させる環境が整っていなかったことが大きいように感じています。

崇高な思いのままに支援活動に取り組んでもらうためには、さまざまな支援の方法があり、それを手掛ける団体が多数あって、自分に合った方法があることを知ってもらうことが大切になります。

情報が少ないために、自分ではフィットすると思って力を注いでいたのに、後になって、もっと必要とする人がいた、自分の考えと合った活動があったことに気づいたという例も少なくありません。

ＳＤＧs（持続可能な開発目標）の広まりにつれて、社会的な貢献意識の高まりがあり、子どもが学校教育の中で学んでいることもあって、家庭内でもフードロスや貢献活動も話し合われるようになってきました。

社会貢献をしたいものの、何をすれば社会に役立つのかがわからない、自分に何ができるのかがわからない、貢献すべきことがわかっても連絡先がわからないといったことがあり、やりたいことも支援するもの（お金や物品など）もあるのに、何もできないままストップしているという人も実際にいました。

社会貢献は恩恵を受ける人のために行うものであるというのは基本であっても、送り手のほうの気持ちが重視されることや、これまでの流れから抜け出せないこともあります。

社会貢献は誰のために実施するのかという原点に戻ることが必要だと言っているわけではなくて、すべての人にとってよい結果になるという考え方があり、これを私たちは「三方好し」と表現しています。

語源は江戸時代から続く近江商人の経営哲学の一つの「三方よし」で、売り手と買い手の満足だけでなく世間にもよい、つまり社会貢献ができてこその商売だという意味です。

ひらがなで書かれた「よし」は「良し」や「善し」と書き表されることがあり、社会貢献の部分を強調するときには「善し」が使われるようです。
わざわざ「三方好し」と書くようにしているのは、三方がよかったというだけなく、そのよかった経験が他の“二方”にもフィードバックされる好循環を期待しているからです。

「何をすればよいのかわからない」という人が、初めは推薦されることをしただけであっても、その反応や喜びが戻ってきて、もっと喜ばれたいという気持ちが湧き上がってくることで、自分にフィットする支援先、支援方法に巡り合うということにもつながります。

まずは、やってみる、その結果から次の行動を考えるという繰り返しが貢献の輪を広げていく結果にもなるという考えを持って活動を進めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歩くことは有酸素運動であり、歩くほど身体的にも脳機能の向上にもよいと言われています。歩く距離は高齢になると短くなる傾向があり、歩数も少なくなります。厚生労働省の「国民健康・栄養調査」（令和５年版）を見ても、男女ともに４０歳代が歩数のピークで、そこからは年齢を重ねるほど歩数は減っていきます。

高齢になるほど脳の機能が低下してくるので、その機能を保つためには歩いて、酸素を多く取り入れて、脳にも酸素を多く届けるようにしたいところですが、その望みは残念ながら現実とは離れていっています。

脳に酸素が多く送られると、脳細胞でエネルギー源のブドウ糖がエネルギー化されるので、認知機能の向上が期待されます。実際に有酸素運動のウォーキングによって全身の血流が促進され、脳の血流が高まることから認知機能の向上に寄与することが確認されています。

アルツハイマー病が発症する危険因子で最も影響度が高いのは「身体的不活動」、いわゆる運動不足で、うつや喫煙、高血圧、肥満を大きく上回っています。

運動と健康寿命延伸の研究として「中之条研究」の成果が基本データとして取り上げられています。この研究は群馬県中之条町で実施された６５歳以上の全住民である５０００人（重度の認知症や寝たきりの人を除く）を対象に２０００年から１０年以上にわたって実施された健康研究で、その後追い研究は今も続けられています。

この研究では１日の平均歩行数と、そのうちの中強度の活動時間によって、予防できる病気が示されています。

歩行数と中強度活動時間が増すごとに有病率が低くなることが判明していますが、研究の結果、歩数としては１日に８０００歩以上歩くこと、そのうち中強度の歩行を２０分間以上取り入れることが提言されています。

中強度の歩行は、会話が続けられる程度の早歩きを指しています。また、１２０００歩（うち中強度の活動が４０分）以上の運動は健康を害する可能性があることを示しています。歩きすぎは、よくないということです。

中之条研究では、１日に７０００歩以上、中強度活動時間１５分以上のグループでは認知症がいなかったと報告されています。

海外の研究では、認知症の予防には脳トレーニングよりもウォーキングを中心とした運動のほうが効果があるとの研究成果があります。

厚生労働省の『介護予防マニュアル』では、ウォーキングは運動器の機能向上の項目ではなく、認知機能低下予防の項目に採用され、認知機能低下防止・支援マニュアルとして一次予防、二次予防ともにウォーキングを推奨しています。

また、国立長寿医療研究センターの『認知症予防マニュアル』では運動による認知症予防を中心として、有酸素運動によるウォーキングをプログラム化してすすめられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の特性があると学習に影響が出やすくなります。発達障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害に大きく分けられます。他にもあるものの、この３種類が大半を占めています。

自閉症スペクトラム障害でも注意欠陥・多動性障害でも、その特性から学習面に支障が出やすくなっています。自閉症スペクトラム障害は、一つのことに集中しすぎる特性があることから、周囲に目が行き届かなくなり、全体的に学ぶのが困難になることが指摘されています。

注意欠陥・多動性障害は、自閉症スペクトラム障害とは逆に、周囲に目が奪われて、一つのことに集中しにくくなることから学習で困難さが生じやすくなります。そのために、発達障害の困難さで最も多いのは学習障害だとされています。

自閉症スペクトラム障害も注意欠陥・多動性障害も、それぞれの特性が着目されて、その改善が第一に取り組まれます。それは改善の取り組みとしては正しい選択ではあっても、それと同時に考えるようにしてほしいのは、学習障害も同時に起こっているとの認識です。

学習障害は、３種類の特性があげられています。それは識字障害、書字障害、算数障害です。それぞれ簡単に紹介すると、識字障害は文字が読めないこと、書字障害は文字が書けないこと、算数障害は計算ができないことと説明されています。

これだけのことではなくて、それぞれについて他にも学習面で困難さがあるのですが、文字が読めないこと、文字が書けないこと、計算ができないことが学ぶことで困難さが大きいことから、その面が強調されがちです。

また、３種類の特性が別々に生じているように思われて、それぞれの改善がすすめられるようになりがちですが、学習の困難さということでは連続して起こっていることがあります。

文字が読めないと、その文字を書こうとしても書字が進まないというのは、よく見られることです。まずは識字障害の改善に取り組むことによって、書字障害も合わせて改善を図っていくことができるという認識も必要です。

算数障害は計算が主に考えられていますが、計算の能力が高まってきてもテストで力が発揮できないことが多く見られます。それはテスト問題で質問されている意味がわからないために取りかかることができないということで、これも識字障害を改善することが大切になります。

識字障害の改善というのは、文字を読むことができるようにするということだけでなく、読んで、その意味を理解する、理解したら次の行動を起こすことができる能力を引き出すことが重要になるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「身体検査の日」１８８８年１２月２８日に身体検査を実施する訓令を文部省が発したことから制定。

毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

「支援する人を支援する」というテーマを掲げて活動をしていると、普通の聞かれるのは誰を支援するのかということです。このことに答えるには、元々の支援先が誰なのかということが重要で、その支援先によって「支援する人を支援する」対象が違ってきます。

最終的な支援先が今、中心的に取り組んでいる発達障害児であるとすると、「支援する人を支援する」の対象者は第一義的には発達障害児の保護者となります。その保護者への支援は各種団体によって行われていて、発達障害の改善のための運動支援は、充分とは言えないまでも児童発達支援施設などによって実施されています。

児童発達支援施設などで子どもの対応をしている専門スタッフの健康維持は、会社・団体の義務であって、運動などによって健康でいるから的確な仕事をして、子どもも的確な支援が受けられるということになります。

「支援する人を支援する」内容が栄養面である場合は、運動のようにはいかなくて、児童発達支援施設や放課後等デイサービスなどで食事の指導が行われることは非常に少ない状態です。

運動の支援は、子どもに対して直接的に実施されていても、保護者に対して運動指導をすることはほとんどありません。保護者も一緒になって身体を動かす機会を提供していることはあっても、子どもに対する機能訓練的な内容に比べると低いレベルで止まっています。

これに対して、栄養面の支援となると直接的に食事やおやつなどを提供している施設はあっても、栄養の重要性、発達障害に特有の食の困難さを解決するための支援は期待しにくい状態です。

保護者にまで栄養に関する支援情報を伝えても、子どもに伝えるときに理解のためにアレンジしないといけないような内容では保護者のところで止まってしまうことにもなります。子どもにも重要なことが伝わって、それを子どもが活かせるところまでを考えると、これまでの支援方法では済まなくなります。

子どもの健康面の改善は、発達障害に限らず、すべての改善対策の基本となることです。これは保護者に直接伝えるか、施設で働く専門スタッフに伝えて間接的に情報発信してもらうというのが通常の「支援する人を支援する」内容となります。

私たちは、どの段階へのアプローチであっても、最終的に子どもの健康づくりに直接役立つことを目指した活動をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

昭和１００年問題を回避するための対応、問題が実際に起こったとしてもシステム障害の被害を最小限にするための対応は、随分と進められていると聞いていますが、根本的なところ、つまりデジタル時刻のカウントは古いまま使われていて、改善はされていないのが実情です。

２０２４年（令和６年）は昭和元年から数えると９９年になります。２０２５年の年明けは昭和９９年から昭和１００年になる記念すべき瞬間となります。

このバトンタッチがうまくいかない可能性として最大の問題とされているのは日本のコンピュータのデジタル時刻と、それを採用して機器に組み込まれている年の情報のシステムが昭和の元号の２桁表示をベースに構築されていることです。

昭和を西暦に換算して、それに経過した年数を足して、それから令和に換算するという面倒なことをしています。面倒だというのは人間の考え方であって、コンピュータにしてみれば簡単なこと、即座に終了することですが、その仕組みが時代に合っていないと思ってもみないようなことが起こりかねません。

昭和１００年問題は、そこが重要なことであって、今でも官公庁や金融機関を中心に公文書では、年を昭和２桁で表現するシステムが存在しています。令和の今もシステム内部では昭和として扱われているのです。

元号で使われるのは１世代の年であるので、９９年の間で表現できます。そこが元号のよいところではあるものの、昭和１００年になったときには、想定をしていなかった３桁になるので、これを昭和０年と認識することが起きてしまい、デジタル時刻で動いているシステムが正しく動かなくなるシステム障害が懸念されています。

アメリカをはじめとした世界のデジタル時刻は初めから西暦です。１９９９年から２０００年になるときに、２０００年を１９００年と認識して誤作動を起こすシステム障害が懸念されました。

そのようなことにならないようにするための対応は官民をあげて取り組まなければならないのに、日本のデジタル化は世界から大きく遅れています。しかも政府が少数野党となってデジタル改革の旗振り役が誰なのかわからない状態です。

マイナンバーカード健康保険証への切り替えも、万が一のシステム障害を想定して紙の確認書を発行するという小手先の対応が目立っているのは、昭和１００年問題という観点では、ひょっとするとよいことかもしれないと言われるような状況なのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕