日本人の現在の食事の中で、最も不足している栄養素はカルシウムです。

不足しているかどうかの判定には、必要な摂取量を知ることから始まります。

１日に、どれくらいの栄養素を摂ればよいのかの量については、「日本人の食事摂取基準」に掲載されています。２０２５年４月から５年間に使われる「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、摂取基準量は成人男性が６００〜８００mg、成人女性が６５０mgとされています。

以前はカルシウムの１日摂取基準量は３０歳以上では男女ともに６００mgとされていました。しかし、今ではカルシウム不足の現状から６５０～８００mgを摂るようにと摂取基準量の目標が高められています。

この目標に対して、どれくらいのカルシウムを摂っているのかについては、「国民健康・栄養調査」の結果で明らかにされています。最新の調査結果（令和５年統計調査）によると、男性は２０代が４５４mg、３０代が４４３mg、４０代が４１３mg、５０代が４５３mgとなっています。

それぞれの充足率を見ると、２０代が５６.７５％、３０代が６８.１５％、４０代が６３.５３％、５０代が６９.６９％となっています。
女性は男性よりも食事量が全般的に少ないことからカルシウムの摂取量は低めだとされていて、２０代が３８６mg、３０代が３９９mg、４０代が４０９mg、５０代が４４６mgとなっています。

充足率では、２０代が５９.３８％、３０代が６１.３８％、４０代が６２.９２％、５０代が６８.６１％となっています。

栄養素の摂取量が男女別に発表されたのは平成１１年（１９９９年）の調査からで、それ以前は男女の平均値が発表されていました。平成１１年調査では４０代の女性の摂取量が５４０mgで、その当時は６００mgが目標だったことから１０％も足りないと警鐘が鳴らされました。

警鐘は鳴らされた（カルシウム摂取が呼びかけられた）ものの、その時から減少傾向が続き、令和５年（２０２３年）には約３７％も目標から不足しているという驚愕の結果になってしまいました。

カルシウムは小魚、干しエビ、海藻類、牛乳、乳製品などに多く含まれています。不足を解消するには、これらの食品を多めに摂ることがすすめられています。しかし、それだけでは補うことができない状況になっています。

体内のカルシウムはストレス、肉食、砂糖の過剰摂取、添加物、飲酒、喫煙などによって減少していきます。

また、汗をかいたときには、汗とともにカルシウムも失われていきます。汗腺から排出されたカルシウムは血液の中から補われるので、カルシウムの不足を解消するには、さまざまな手段が必要になってきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

暖かな環境で歴史的に暮らしてきた民族は、それほど体温を上昇させなくても生きていけることから熱エネルギーを作り出す能力が低くなっています。北方系の民族（欧米人、北方アジア人など）に比べると、日本人は身体が温まりにくく、冷え性の人も多くなっています。

「夏でも靴下を履かないと足が冷えて眠れない」「風呂上がりに靴下を履いて寝ているのに足が冷える」というように冷えの体質を訴える人は少なくありません。特に女性は手足の冷えに悩まされている例が多くなっています。

身体が冷えるのは血液の温度が大きく影響しています。冷え性の人と、そうでない人では血液の温度が違っているのかというと、そのようなことは同じ国民であれば起こりません。冷え性の人も、身体が温まりやすい人も血液の温度は変わらず３７～３８℃となっています。

その血液の熱によって温められたあと、皮膚からの放熱によって温度が徐々に下げられ、体温計で計ると皮膚表面温度は３６～３７℃となっていきます。体温と血液の温度は、１℃ほどの差があるというわけです。

血流がよくて、次々と温かい血液が送られてくれば、その部分の温度は高めに保たれるようになります。しかし、血流がよくないと放熱に血液の熱の補充が追いつかなくなり、身体が徐々に冷えていくことになります。冷え体質の人は、血流がよくないということがいえます。

血液の温度が３７～３８℃というのは日本人の場合であって、欧米人の血液の温度は３９℃ほどと高めになっています。春先や秋口の日本人なら長袖に上着を着ないと少し寒さを感じるような季節でも、欧米から日本に旅行で訪れた方々は半袖で外出しているのを見かけることがあります。

屋外の国際的なスポーツ競技大会で小雨が降ってくると、「欧米人が集まっているところは湯気が立っている」というのは運動関係者がよく口にすることです。それだけ欧米人は体温が高くなっている証拠です。

全身の細胞は温まっている状態のときに代謝が高まりやすくなっています。代謝が高まれば、細胞の中でエネルギーを作り出す能力も高まるため、さらに細胞が温まっていくという好循環となっています。身体が温かい人は、もっと身体が温まり、逆に冷える人は、さらに冷えやすくなると言うことができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「アルバムの日」ナカバヤシが１２月に１年の思い出をアルバムにまとめる機会にしてほしいと、いつか（５日）時間ができたらと後回しにされることなくアルバムづくりをする日として制定。

毎月５日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

ポールを用いたノルディックスタイルのウォーキングは、高齢化の進展に伴って進展の速度を高めています。その進展の歴史に少なからず関わってきた身としては、まずは正しい認識を持って導入を考えてほしいと考えて、普及に努めてきました。

ノルディックスタイルのウォーキングは、１９３０年代にフィンランドのクロスカントリースキーチームのオフシーズンテクニックトレーニングとして、２本のポールを用いて歩く、走るといった運動として始まりました。

“北欧のウォーキング”とも呼ばれる健康運動としてのノルディックウォーキングは１９９７年に「ノルディックウォーキング」という言葉が定義されて、最初のカーボンファイバー製ノルディックウォーキング専用ポールが考案されました。

２０００年にはフィンランドのヘルシンキに、国際ノルディックウォーキング連盟（ＩＮＷＡ：International Nordic Walking Federation）が設立され、国際的な普及活動が始まり、現在は世界４０か国を超える国に普及しています。２００１年にノルディックウォーキング専用のポールが開発され、ポールとともに各国に広められていきました。

日本では、１９９９年に日本ウオーキング協会がスキーのストックを用いたノルディック・ウォークの体験会を開催しました。このイベントにはウォーキングの関係もあって参加しましたが、ストックを持ってゴルフ場を歩くイベントは人気がありました。

冬場はゴルフ場の利用者も少なく、その間にストックを持って芝生の上を歩くことが行われていました。これは芝の根切りをすることで成長を促すという需要と重なって、喜ばれながらゴルフ場の起伏を楽しむという画期的な出来事でした。

２０００年にフィンランドから北海道大滝村（現伊達市）に専用ポールを使うノルディックウォーキングが伝わり、日本ノルディックウォーキング協会が設立されました。２００６年には前突きの専用のポールが国内で開発されて日本ポールウォーキング協会が設立され、また２００７年には日本ノルディックフィットネス協会が仙台市に設立されました。

２００９年に全日本ノルディック・ウォーク連盟が設立され、これらの４団体によって指導者の養成と認定が始まりました。

専用のポールが開発された背景には、スキーブームの衰退がありました。それまでスキー用のストックを作っていたメーカーの仕事量が大きく低下したところに、ノルディックスタイルのウォーキング専用のポールの開発が持ち込まれました。

これはメーカーにとっては願ってもないことで、現在のポールメーカーのほとんどは、スキー愛好家であれば知っている会社です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

カルシウムは骨を丈夫にするものという印象がありますが、それ以外にも血液とともに全身を巡って、さまざまな働きをしています。

その働きとしては、血液凝固、筋肉収縮と弛緩、神経系の調整やストレスの軽減のほか細胞内外のカルシウム濃度の調整による細胞の機能の調整、ホルモン分泌の促進、ナトリウム排泄による血圧調整をする作用があげられます。

最新の研究では免疫強化、高血圧や糖尿病、動脈硬化の改善、脂肪吸収の抑制、皮膚や爪の再生の促進などの有効性も発表されています。

また、腸壁を刺激して蠕動運動を盛んにして、便通を促進する作用があります。健康の維持ということでは、この作用も大切なことです。

カルシウムが骨のミネラルというイメージを抱かれがちなのは、カルシウムの多くが骨に多く蓄積されているからです。カルシウムの量は体重の約２％を占めていて、そのうちの約９９％が骨や歯にあり、約１％が血液や筋肉中にあります。

その約１％の内訳ですが、約０.９％が細胞に、約０.１％が血液や体液中にカルシウムイオンとして溶け込んでいます。

この０.１％という割合が重要で、少ない量で作用するということは、わずかに減少するだけでも大きな影響を与えることになります。

血液１００ｃｃ（１００ｍｌ）あたりでは１０ｍｇのカルシウムが必要で、不足すると骨に蓄えられているカルシウムが溶け出て使われます。

不足した分は骨から補われるからよいのではないか、との考えをされることがあるかもしれませんが、一時的に不足したしただけでも、さまざまな体調不良が引き起こされます。

一般に言われる骨粗鬆症や骨軟化症だけではないのです。

どのようなことが起こっているのか、それについては徐々に明らかにしていきます。何が、どんなメカニズムで起こっているのかがわかれば、その対処法も見えてくるようになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、エネルギーの指標を設定しています。

エネルギーについては、エネルギー摂取量と消費量のエネルギーバランス（エネルギー収支バランス）の維持を示す指標として、ＢＭＩを用いています。

このため、成人における観察疫学研究において報告された総死亡率と身体機能障害の発生が最も低かったＢＭＩの範囲、日本人のＢＭＩの実態などを総合的に検証して、目標とするＢＭＩの範囲を提示しています。

なお、ＢＭＩは、健康の保持・増進、生活習慣病の発症予防、さらには加齢によるフレイルや身体機能障害を回避するための複数ある要素のうちの１つとして扱うことに留めるべきであるとしています。

エネルギー必要量については、無視できない個人間差が要因として多数存在するため、性・年齢区分・身体活動レベル別に単一の値として示すのは困難とされています。

しかしながら、エネルギー必要量の概念は重要であること、目標とするＢＭＩの提示が成人に限られていること、エネルギー必要量に依存することが知られている栄養素の推定平均必要量の算出に当たってエネルギー必要量の概数が必要となることなどから、参考資料としてエネルギー必要量の基本的事項や測定方法、推定方法を記述するとともに、併せて推定エネルギー必要量を参考として示しています。

さらに、体重あたりの推定エネルギー必要量も参考として示されていますが、この値と対象者の実体重を用いて推定エネルギー必要量を計算する場合、体重の小さなものでは過小に、体重の大きな者では過大に推定エネルギー必要量が算出されることに注意が必要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「血清療法の日」北里柴三郎とエミール・ベーリングが破傷風とジフテリアの血清療法を発表した１８９０年１２月４日にちなんで制定。

毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

６５歳以上の人口が２０２５年には３０％を超えるとされ、生涯に渡って自立した生活を過ごせる健康寿命を延ばすことは国と地方が一致して取り組むべき重要事項となっています。

健康寿命の延伸にはメタボリックシンドロームの予防と改善、ロコモティブシンドロームの予防と改善とともに、認知機能の保持と向上が求められています。

そのための手法として運動と栄養による健康増進があげられていますが、中でも運動による健康の維持・増進は数々のエビデンス（科学的裏付け）が得られています。

健康寿命の延伸は地方自治体が掲げる重要なテーマであり、健康ウォーキングを取り入れた健康寿命の延伸による地方創生に多くの自治体が取り組んでいます。

これらの研究と成果は、新型コロナウイルス感染症の前の社会に対応したものであって、感染拡大にあっては、活かせないまま経過を観察している状況が続きました。

感染拡大は運動や外出の機会を奪っただけでなく、健診や検診の受診を減らし、医療機関の通院者も大きく減らしました。家庭にいる時間が延びたことによる食べ過ぎと飲み過ぎ、生活リズムの変化、ストレスの増加などによって、国民の健康度は大きく低下しました。

これを回復させるためには、以前と同じ対策だけでは不十分であり、より効果が得えられる健康づくりとして、健康ウォーキングによる実践と、他の健康づくりの基本となる講習を組み合わせた実践に期待が寄せられています。

これまでウォーキングに長らく関わってきた身としては、この期待に応えることができるように、健康ウォーキングの手法の研究は、それこそ歩くことができる間は続けていくつもりです。

年々老いていく身体が、歩くことによって、どの程度変化するのか、良いテーマを得たと考えて、無理なく無駄のないウォーキング研究を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

社会課題を解決するには、制度上の問題の改善から実際の支援に至るまで、取り組むべき点が多く存在しています。そのため、子どもの課題、高齢者の課題といったように、社会的弱者の分類ごとに取り組まれてきたところがあります。

すべてを一度に解決することは、これに取り組む方々の時間や労力の限界などもあって、別々に取り組まれることがありました。しかし、社会課題は分断されたものではなく、連続していて、一定のところで終わり、一つのことを解決したら完成ということではないはずです。

社会課題として、少子高齢化、地方の過疎化、生産性の低迷、子どもの貧困、環境問題、情報リテラシーの格差など、本来は全体的視点で語られなければならない重要事項が、個別の細部に注目した視点から抜けきれず、大きな流れの中での解決が遅れるような現状がありました。

働く人を取り巻く時代や環境の変化は、職場だけでなく家庭にも影響を与え、子どもから高齢者までを含んだ家族にも影響を与え続けていきます。その一方で、時代や環境の変化は、社会課題を解決する転換点にもなり得ます。

これまで社会課題の対象として私たちが掲げることが多かった発達障害は、すべての子どもの１０人に１人が該当するほど急増しています。発達障害児の支援は直接的には子ども本人に対して行われますが、家庭で過ごす時間での対応が重要であり、子どもと最も長く触れ合う保護者の対応が改善や能力の発揮に大きな影響を与えています。

保護者が対応するための知識や情報の提供、保護者への支援が子どもの支援の重要な要素であるにも関わらず、これまで充分なサポートがされてきたとは言いにくい実情があります。

発達障害児の保護者は働く人と重なり合った世代です。家庭での対応の困難さや悩みは仕事にも少なからず影響を与えます。

また、発達障害は今でこそ１０人に１人が該当することがわかり、支援も受けられるようになっていますが、今から２０年前には１００人に１人ほどしか確認されていませんでした。３５年前には医療関係者の中でも少数にしか認識されていない状態でした。

現在の働く世代は、発達障害と判定されず、支援もないまま過ごしてきた人が多く存在しています。発達障害は生涯にわたって特性が続くことから、労働人口が大減少する時代には、その特性がある人が安心して働くことができる環境が必要です。そのための理解を進めることも重要な課題となります。

社会課題の解決には全世代の理解と支援が必要であり、その共通認識を深めることも役割だと強く認識しています。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

昭和１００年にあたる２０２５年は、明治で数えると１５８年となります。

「明治１００年」は１９６８年（昭和４３年）で、そのとき私は中学１年生で、学校でも「明治は遠くなりにけり」と盛んに言われたものです。

これは俳人・中村草田男の１９３１年（昭和６年）の句で、「降る雪や明治は遠くなりにけり」の一節です。この句は港区立青南小学校正門内の後者前庭の句碑に記されていて、東京に住むようになってから現物を見に行ったことがあります。創立７０周年（昭和５２年）の記念として建立されたもので、中村草田男が除幕をしたと聞きました。

昭和の初期は今から比べると、随分と昔のような感じですが、明治と比べると大きな変化があり、「遠くなりにけり」と感じるのも当たり前のような感覚です。

明治時代は江戸時代最後の慶應に続いて１８６８年から始まりました。それまで京都に置かれていた都が東京に遷都されたわけですが、実際の遷都は明治元年ではなくて明治２年のことです。

東京への遷都は政治体制の移行が最大の理由とされていますが、実際には元治元年（１８６４年）に京都で起こった禁門の変（蛤門の変）が大きく影響をしていました。京都から追放されていた長州藩の一軍が京都守護職の排除を目指して挙兵して市街戦を繰り広げたもので、戦火によって約３万戸が焼失する被害となりました。

焼失範囲は、北は丸太町通（京都御所の南）から南は七条通り（東本願寺）、東は寺町、西は東堀川という約５平方キロメートル、今の中京区、下京区のほとんどの地域に及んでいます。

現在の京都の市街地の大半でもあり、観光客が町巡りをする範囲です。これを再建するのは不可能という判断もあって、東京への遷都が戦災から４年後に行われ、京都は独自の復興を目指すこととなりました。

この足元が消えてしまった状況から大復活を果たした京都の姿には、「昭和１００年問題」が最悪の状態になったときの解決のヒントが隠されている、というのが対策チームの検討項目の一つとなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕