新たな活動をするために、新たな団体を設立するというのは、よく行われることです。

特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）セカンドステージ連盟は、２つの特定非営利活動法人、２つの一般社団法人の代表者が、新たな活動をすることを目指して新たに設立しました。

設立の一つの目的は、２０２５年４月から始める定年退職年齢６５歳の義務化、７０歳まで働くことを希望する方の雇用の努力義務化に合わせた、高年齢者（５５歳以上の労働者）、高齢者（６５歳以上の労働者）が健康を保持しながら働く環境づくりです。

この環境づくりの中には、健康の維持・増進のための新たな検査、新たな分析、新たな健康づくり活動も含めています。それと同時に、企業や団体の中だけでなく、地域の健康づくりにも役立つ活動となることを目指しています。

働く人の健康の維持・増進は、きっかけは企業・団体で提供したとしても、実際の健康のための活動（食事、運動、睡眠、ストレス解消など）は企業や団体の中だけでできることではありません。

その活動は家族の協力があってできることであるといっても、それを家族の努力に期待されても実現は難しいことです。

大都市部のように広範な地域から通勤してくるのが当たり前という地域では、その担い手を自治体に求めても行動に移すのは、なかなか大変なことです。それに対して、地方では働く人と住んでいる地域が重なっていることが多く、住んでいる地域が広めであっても生活環境が近いという特徴があります。

その地域特性を活かして、第１の居場所の家庭、第２の居場所の職場に続く第３の居場所を地域に作っていくことも、セカンドステージ連盟が目指していることの一つです。

私たちが自らの行動で実現することも考えていますが、それに加えて地域での健康づくりのコミュニティを希望する方々の設立と活動のサポートにも努めていきます。これは第３の居場所を地域に作っていって、これらの居場所の住人が地域で交流して新たな居場所（第４の居場所）を創設するための活動です。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「かまぼこの日」日本かまぼこ協会が、かまぼこが初めて文献に登場した１１１５年と、昔は１１月１５日に七五三のお祝い料理に紅白かまぼこを用意することにちなんで制定。

「昆布の日」七五三に子どもが昆布を食べて元気に育ってほしいとの願いから制定。

「のど飴の日」カンロが、いい（１１）ひと（１）こ（５）えと読む語呂合わせで制定。

「イベリコ豚の日」TAISHI Co.（大阪府大阪市）が、いい（１１）イ（１）ベリコ（５）の語呂合わせで制定。

「敬護の日」リハプライム（埼玉県さいたま市）が人生の大先輩を敬って護る介護を意味する敬護の普及を目的に、いい（１１）けいご（１５）の語呂合わせで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）

２００８年に日本メディカルダイエット支援機構は、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の認証を内閣府に申請して、同年に認証を受けました。

メディカルダイエットを法人名につけることが許されるには紆余曲折があったのですが、公益事業だけに集中するということで、収益を得ることができるのは教育と情報発信に限られました。

その代わりに私たちにとってプラスとなることがあり、メディカルダイエットと冠した資格認定が実施できることになりました。そのおかげで、メディカルダイエットアドバイザーの認定講習では３００名以上の資格認定者を養成することができました。

しかし、これは東京にいての活動だから可能だったことで、収益活動ができる法人や会社との連携が必要でした。その連携によって東京だけでなく名古屋、大阪などでも広めることができましたが、地方だけの活動では“メディカルダイエット”の認定資格を活かすのは難しいことでした。

私が岡山に移住して、本部も岡山に移して、連携先を探ってきましたが、メディカルダイエットの名称を活かせるところは今も出てきていません。

大都市部では、美容痩身のダイエットの施設（エステ、フォットネスなど）が数多くあり、メディカルの範疇ではない施設で働く人が「メディカルダイエットアドバイザー」の肩書を出して、胸にプレートを示して仕事をするのは大きなメリットという感覚がありました。

岡山ではメディカルダイエットを冠した資格認定講習は「メディカルダイエットデザイナー」として、個人や家族、知人といった狭い範囲の健康的なダイエットのための知識を身につける講習を中心とすることとしました。

内容的には、メディカルダイエットアドバイザーを超えていて、最新情報とともに実践のサポートもできるのですが、価値に気づいてくれる方は、まだまだ少ない状態です。それでも必要だと感じてもらえる方には伝えていく努力を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、食事摂取基準の対象は健康な個人および健康な者を中心として構成されている集団とされています。

生活習慣病などに関する危険因子を有していたり、高齢者においてはフレイルに関する危険因子を有していることもあるものの、概ね自立した日常生活を営んでいる者、このような者を中心として構成されている集団を含むものとされています。

具体的には、歩行や家事などの身体活動を行っている者であり、体格〔ＢＭＩ：Body Mass Index、体重（kg）÷身長（m）÷身長（m）〕が標準より著しく外れていない者としています。

なお、フレイルについては、現在のところ世界的に統一された概念は存在していません。フレイルを健常状態と要介護状態の中間的な段階と位置づける考え方と、ハイリスク状態から重度障害状態までをも含める考え方がありますが、食事摂取基準では前者の考え方を採用しています。

また、疾患を有していたり、疾患に関する高いリスクを有していたりする個人・集団に対して治療を目的とする場合は、食事摂取基準におけるエネルギーと栄養素の摂取に関する基本的な考え方を必ず理解した上で、その疾患に関連する治療ガイドラインなどの栄養監視指針を用いることになります。

食事摂取基準は、健康増進法に基づいて厚生労働大臣が定めるものとされているエネルギー（熱量）と栄養素について、その摂取量の基準を策定しています。

国民の健康の保持・増進を図る上で重要な栄養素であり、かつ十分な科学的根拠に基づき、望ましい摂取量の基準を策定できるものであるかについて、諸外国の食事摂取基準も参考に検討することとしています。

なお、これまでアルコールに関する記述は炭水化物の章に含められていましたが、化学的にも栄養学的にもアルコールは炭水化物とは異なり、栄養素でもありません。このため、「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、アルコールはエネルギー源になる物質としてエネルギー産生栄養素バランスの章で触れることとなりました。

その健康影響や適切な摂取に関する事項などについては、他のガイドラインを参照するようにすすめられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

企業・団体で働く人の健康づくりは、職場に所属している間に健康が維持されることが中心に考えられてきました。企業・団体で特に健康の維持が重視されるのは“高年齢者”に分類される５５歳以上の労働者です。

この分類は「高年齢者等の雇用の安定に関する法律」であげられているもので、４５〜５４歳は“中高年齢”とされています。

医療保険制度では、６５歳以上が高齢者で、このうち６５〜７４歳は前期高齢者、７５歳以上を後期高齢者としています。これまでの定年退職年齢が６０歳の場合には、６０歳から６４歳までは、高齢者ではない高年齢者という扱いでした。

ところが、２０２５年４月からは６５歳定年が義務化され、企業・団体で働いているうちは高年齢者、退職後は高齢者と分類される社会になるわけです。

従来の定年退職年齢の６０歳であれば、高年齢者労働者は５年間の雇用であったわけですが、２０２５年４月からは高年齢者は１０年間の雇用となります。さらに本人が希望した場合には７０歳までの雇用が努力義務化されるので、高年齢者の雇用期間は１５年間と、６０歳定年の時代と比べると３倍の期間になるのです。

高年齢労働者は、４４歳までの若年労働者に比べると災害発生率が高くなっています。５０歳代では３０歳代の約１.５倍となっていて、５０歳以上の高年齢労働者が休業４日以上の死傷災害全体に占める割合は４４％にもなっています。

年齢を重ねると注意力や反射力などが低下していきます。これを補うために、厚生労働省は「高年齢労働者に配慮した職場改善マニュアル」を設けて、高年齢者が安全に、健康的に仕事ができる環境づくりに努めています。

このような環境改善は重要なことですが、機能を保つための運動などの身体活動も５５歳以上の高年齢労働者、４５歳以上の中高年齢労働者には重要な施策となるのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「医師に感謝する日」Ｄプラス（東京都港区）が医師への感謝の気持ちを込めてハンカチを贈る日として、１１が人と人（医師と患者）、１４が医師と読めることから制定。

「アンチエイジングの日」アンチエイジングネットワーク（東京都千代田区）が良い（いい）１１と歳（とし）１４の語呂合わせで制定。

「タルタルソースの日」キユーピーが週間カレンダーで「かきフライの日」（１１月２１日）の真上にくる１１月１４日を制定。

「人生１００年時代の日」アサヒ飲料が良い（１１）歳（１４）の語呂合わせで制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）

日本メディカルダイエット支援機構が内閣府に特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として認証されたのは２００８年のことです。この年を特に意識して申請をしたわけではないのですが、２００８年は他の二つの制度が始まった年であり、これらとの関連が常に付き纏ってきました。

一つは、特定健診・特定保健指導制度です。日本内科学会、日本肥満学会、日本動脈硬化学会、日本糖尿病学会、日本高血圧学会、日本血栓止血学会の８学会が合同でメタボリックシンドロームの疾患概念と診断基準を策定して、２００５年の日本内科学会の総会で公表されました。

特定健診は、生活習慣病の予防のために４０〜７４歳を対象としてメタボリックシンドロームに着目した健診が行われます。診断基準は、腹囲（ウエスト周囲径）が男性は８５cm以上、女性が９０cm以上で、これは内臓脂肪面積が１００㎠以上に相当します。

これに加えて、脂質、血糖、血圧の検査値が規定値以上である項目が２つ以上である場合はメタボリックシンドローム該当者、１つである場合はメタボリックシンドローム予備群と診断されます。

メタボリックシンドロームは内臓脂肪が多く蓄積した内臓脂肪型肥満を指していて、これをきっかけに脂質異常、高血糖、高血圧となる状態を指しています。

脂質異常：中性脂肪値１５０mg/dl以上
高血糖：空腹時血糖値１１０mm/dl以上
高血圧：収縮期血圧１３０mmHg以上、拡張期血圧８５mmHg以上

特定保健指導は、メタボリックシンドローム該当者に対して専門スタッフ（管理栄養士、保健師など）が生活習慣を見直すためのサポートをするものです。

特定健診・特定保健指導制度の始まりの年と重なったために、日本メディカルダイエット支援機構には、メタボリックシンドローム対策の食事と運動の依頼ばかりが集中しました。

メディカルダイエットの活動の一部ではあるものの、食事・運動・休養を組み合わせたメディカルダイエットの独自手法のスタートが遅れる要因となってしまいました。

もう一つは後期高齢者医療制度が始まったのが２００８年で、７５歳以上の後期高齢者を対象とした健康づくり活動が始まりました。

特定健診・特定保健指導制度は７４歳までが対象で、後期高齢者医療制度は７５歳以上が対象であるので、途切れなく対象として活動をするという意味ではよかったのかもしれません。

しかし、７４歳までは肥満が問題であり、７５歳以上は筋肉がつきにくくて太りにくいということがあり、その両方に対応できるメディカルダイエットが理解されるまで、１０年もかかってしまいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

怒りの表情は、心理的な状態をストレートに表すことから、微表情の判定ができなくても感じ取ることができます。表情に怒りの感情が現れることは、いけないことだとわかっていても、ついつい表に出てしまうものです。

怒りを抑えることはアンガーマネジメント（怒りの感情と付き合うための心理トレーニング）もあって、怒りを予防して制御することもトレーニングによって身につけることができます。

怒りの感情を抑制することは、何もトレーニングを受けていなくても、対人関係をスムーズに進めるために心がけることだけでも可能とされています。それだけにコントロールができている人からは微表情のテクニックをしても見抜きにくいところがあります。

それに対して、不機嫌の表情は、ちょっとした感情の動きでも現れやすく、本人は気にしていないつもりであっても細かなとことで顔を出します（実際には目元、口元などの微細な筋肉の動きが瞬間的に見えるだけです）。

不機嫌の微表情は、自分にとって悪いこと、よくないことをされたときだけに見られるものではなくて、自分が優位でないと感じたときにも現れます。ここが通常の表情（大きな変化）と微表情の違いです。

優位でないということだけでなく、少しくらい不利であっても、自分に自信のある人、これまでの経験から問題なく回避できると感じている人は、周りの人の優位差などは気にはならないものです。

そのような“できた人”（人柄がよくて周りから尊敬と信頼を得ている人）は、不機嫌の微表情は現れにくい、というよりも不機嫌になることと感じていないので、微表情を見抜こうとしても、これは不可能なことといえます。

ところが、自信のない人、自分の評価を必要以上に気にする人は、自分の立場を脅かす可能性があること、これまでの評価を下げるようなことには過剰と言ってよいほどの反応を示します。これは“できる人”と評価されている人に、よくみられます。

不機嫌の微表情は、その人の器の大きさを表すシグナルでもあり、微表情を見抜かれないようにしようと口元を隠すようにして話をしたり、少し顔を背けたり、話をするときの姿勢を変えたりしても隠せるものではありません。

不機嫌の微表情を完全に見えなくするには、“できた人”になることが必要で、そのような努力の結果と言えそうです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズム」の「身体活動による発症予防・改善のメカニズム」の続きを紹介します。

〔身体活動による発症予防・改善のメカニズム〕
２）心血管疾患
心臓、血管、自律神経系などの機能不全が疾患の主な要因です。

特に有酸素性身体活動により、左心室内腔拡大や骨格筋毛細血管密度増加といった形態的適応に加え、自律神経活動や動脈スティフネスの改善、心拍数や末梢血管抵抗の低下といった機能的適応が誘発され、全身の血圧が正常に維持され、高血圧が予防・改善されます。

加えて、動脈内皮機能の改善や粥腫（プラーク）形成の抑制、凝固・線溶系の改善による血栓形成の抑制が生じ、動脈の梗塞によって誘発される冠動脈性心疾患や脳卒中などの発症リスクが低下します。

３）運動器障害
骨、筋肉、関節などの変形や萎縮・炎症が疾患の主な要因です。

身体活動は骨格筋での抗炎症作用があるマイオカインの産生や免疫細胞の活性化を通して、慢性炎症を抑制し、腰痛や関節痛を予防・改善します。

また、身体活動に伴う骨や筋肉への物理的な刺激は、骨芽細胞と破骨細胞の活性を調節し、骨の形成と吸収のバランスを変え、筋肉でのタンパク質同化や神経筋系の働きを促進することで、骨粗鬆症やサルコペニアの予防・改善に寄与します。

特に筋力トレーニングのような筋や骨に、大きな力がかかる無酸素性活動が有効ですが、体力レベルの低い高齢者等では有酸素性身体活動でも運動器障害の予防効果が認められています。

４）精神・神経疾患
海馬の容積の減少や、脳由来神経成長因子・神経伝達物質の血中濃度の低下が伴います。身体活動により、神経成長因子や伝達物質の血中濃度の増加や、うつ病や軽度認知症の患者での海馬の萎縮の抑制が報告されています。

５）一部のがん（大腸がん、子宮体がん、乳がんなど）
共通する病因はＤＮＡなどの遺伝物質の変化（突然変異）による正常細胞の腫瘍化です。身体活動ががんを予防・改善するメカニズムはほとんど明らかになっていませんが、免疫機能の改善を含むいくつかのメカニズムを介して腫瘍の成長を低下させる可能性が推察されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動による疾患等の発症予防・改善のメカニズム」の「身体活動による発症予防・改善のメカニズム」を紹介します。

〔身体活動による発症予防・改善のメカニズム〕
１）代謝性疾患
脂肪組織、骨格筋、肝臓などの機能不全が疾患の主な要因です。

身体活動は、皮下、腹腔内、肝臓、骨格筋などに分布する脂肪細胞に蓄積された脂肪をエネルギー源として利用するとともに、エネルギー消費量と食事によるエネルギー摂取量とのバランスが負になることで肥満の予防・改善に寄与します。

肥満の改善とは独立して、身体活動に伴う筋収縮は、ＧＬＵＴ４（糖運搬体４型）の発現や筋細胞膜への移行を通して糖取り込みを促進するとともに、ミトコンドリアの呼吸代謝活性の向上を通して、インスリン感受性を改善し、血糖値の上昇を抑えます。

また、身体活動により縮小した脂肪細胞から分泌されるアディポネクチンがインスリン感受性を改善することも糖尿病の予防・改善に寄与します。

筋収縮や筋血流増加による血管内皮細胞のリポ蛋白リパーゼ（LPL）の増加や活性の向上は、血中の中性脂肪を脂肪酸とグリセロールに分解し、筋への取り込みを促進することで、脂質異常症の予防・改善に寄与します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕