「信州・まつもと鍋の日」おいしい信州ふーど・信州まつもと鍋開発プロジェクトチーム（長野県松本市、松本大学、ＪＡ松本ハイランド、ＪＡ松本市）が温かい鍋がおいしい冬の１２月、１月、２月で、食の語呂に合わせて１９日を制定。
「森のたまごの日」イセ食品（東京都千代田区）が木が３つで森になることから第３木曜日を制定。
毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）
ＩＴ業界では、自分が何をしたわけではないのですが、一緒に活動したことがある方々が、それなりの業績を上げてきているので、その人脈は私の活動にも大きな力となっていました。
その数々の人脈の成功例も、ＩＴ業界の急速な進歩の中では、いつ陳腐な話になるかわからないという状況もあって、それについて書いても“昔々あるところに”となりかねない状況と認識しています。
そんな中にあって、親戚が東証マザーズの上場第一号のＩＴ企業の代表であったという関係から、勝手に人脈ができて、それが利益をもたらしてくれたこともありました。
その代表は今も代表であり、ＩＴ業界の雄として多くが認めるところですが、その恩恵を今は受けてはいません。岡山に移住するときに、すべてを当時付き合ってきた方々にバトンタッチしてきました。
ＩＴ業界の雄に会いたいとアプローチしてくる人は、東京から遠く離れた今でも年に数回はあります。それが東京にいたときには、月に２〜３回なら少ないほうで、重なったときには１週間に９人からアプローチがあったこともあります。
その中から誰をつなぐべきなのかを考えている時間も惜しかったので、これは共通の知人に任せていました。これで私の負担はなくなったと思っていたのですが、私が直接つながなくなったら、今度は私の紹介だからといって押しかけていく人が出てきました。
そんなことをしている人が相次いでいるのを知ったのは、押しかけられた本人からの連絡で、私との関係性を聞いたところ曖昧な返事しかなかったので確認したいとのことでした。これも相次いであったことから、私が任せたルート以外は取り合わないことにしました。
というのは、会いに行ったことを私に連絡もしない、会いに行ったことを私に知られたくないからと（私が怒ると思ってか）私との仕事をストップさせるということがあったからです。
このような騒ぎは岡山に移住してなくなったと安心していたのですが、ここ２〜３年で知り合った方の中には、私が任せていたルートとルールを知らずにアプローチをする人が複数いました。
そのことを東京のルートから聞いたのですが、どこも断られていて、そのタイミングで私との連絡がつきにくくなったり、メールの返事の内容が曖昧になったりと、東京であったことと同じことが起こっていました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
社会的な課題の改善を目指した活動を進めていくときに、大きな課題となることとして感じているのは社会的障壁の存在です。超高齢社会は高齢者の障害化が同時に大きく進んでいく時代であり、障害者が急増する時代でもあるということができます。
障害者という表記は「害」をイメージさせることから「障がい者」を用いる風潮があります。高齢化は心身の障害化を伴うことから、全世代の活躍の場を目指すことを考える立場として「障害者」の考えを明らかにしておく必要があります。
障害者は、障害があることだけで定義されるものではありません。障害があり、社会的な障壁があることによって日常生活や社会生活に制限を受ける人を指しています。
例えば、車椅子の利用者が２階に上がることができないのは、エレベータがなく、介助してくれる人がいないことが問題であって、社会的障壁は周囲が作っている、その環境こそが障害になっているとの考えです。
社会的障壁は物理的な状態だけでなく、制度や慣行、考え方などを含めていて、その社会的障壁が解消されていれば、障害があっても困難さを抱えずに過ごすことができるとの考えがされています。
このことは障害者の支援に関わる多くの法律の中で明記されていることですが、いまだに解消されたと感じる状態ではありません。
障害者だけでなく、すべての人が社会的障壁によって制限を受けることなく、自らが望むセカンドステージを構築することが私たちの目標です。
そのためには、より多くの専門家の参加と支援が必要であり、その支援をする人を支援するという考えは非常に重要になると認識しています。
〔特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
口から食べ物が入って、直腸を通って排泄されるまでの流れは、１本の管のように考えることができます。その中でも胃から先の十二指腸からは腸管と呼ばれていますが、腸管の内側の腸壁（粘膜部分）は、口から入ってきたものが触れています。
ここには身体にとって有害な病原菌やウイルス、アレルギー物質などが侵入してくるため、腸壁は常に外敵にさらされた状態になっています。これに対応するため、腸壁には免疫細胞が多く集まっていて、その割合は全身の免疫細胞の７０％にも及んでいます。
外敵の多くは強い酸性の胃液によって死滅しています。これでは対応できない外敵が小腸にまで進んでくると、免疫細胞が集中しているパイエル板に取り込まれます。そして、免疫細胞によって攻撃されて無害化されます。
このパイエル板の免疫細胞によって腸管の健康が保持されていることから、この仕組みは腸管免疫と呼ばれています。パイエル板にはＴ細胞、Ｂ細胞、ナチュラルキラー細胞、マクロファージなどの免疫細胞が数多くあって、有害なものが侵入したときには免疫グロブリンという抗体を作り出して攻撃していきます。
パイエル板では、免疫細胞によって攻撃をするだけではなく、どのような外敵を対処したのかという情報を放出して、全身の免疫細胞に伝えていきます。パイエル板は外敵に対するレーダーであり、情報伝達網であると言うことができます。
腸管免疫は、パイエル板の表面までやってきた外敵を的確にキャッチすることで働きが高まります。外敵の存在を的確に捉えるためには、パイエル板の表面に余計なものが付着していない、きれいな状態になっていることが大切になります。
腸内の乳酸菌が多く、悪玉菌が少ない良好な環境ではパイエル板の感度がよくなります。腸管免疫の感度を高めて、全身の免疫機能を高めていくためには、腸内環境を整える食生活が重要になるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「ナボナの日」亀屋万年堂が和菓子のナボナの発売日の１９３８年１２月１８日にちなんで制定。
「『食べたい』を支える訪問歯科診療の日」デンタルサポート（千葉県千葉市）が、い（１）つ（２）までも、いい（１）歯（８）の語呂合わせで制定。
毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）
離職率が高い業界の一つにＩＴ業界があげられています。離職率が高い業界というと、以前は３Ｋ（きつい、危険、汚い）の職場が代表的で、他の会社に就職するときに「同じ業界だけは行きたくない」と言われることがよくありました。
それに比べるとＩＴ業界はＫがあっても１つ（きつい）くらいだと言われてきました。それでも離職率が高いのは、同じ業界の他社に行こうとする人が多く、新天地で能力が高まり、もっとやりたいことが出てくることを期待して次の行き先を探すことになります。
これは離職というよりも“離社”と呼んだほうがよいかもしれません。やり続けようとする仕事の種類（職）は同じで、それを活かす場所が次々に変わっていくだけです。一つの会社の中でステップアップすることができるうちは在籍し続けるけれど、その余地がなくなると余地がある会社に移っていくということです。
“できる人材”ほど離れていくこともあって、離れられる会社にとっては困ったことなのかというと、そうでもないというのが、私が関わってきたＩＴ業界の経営陣の考え方です。
「今の会社の中では能力を高め切ることができなかった人材が、外でもっと高めて、また戻ってきてくれる」という考えですが、その通りになるのは極めて少ないことです。それでも１人だけでも戻ってきてくれたら、その人に引っ張られて会社ごと伸びていくことができるという期待感があるわけです。
この人材の流動は、戻ってきてもらうということだけではなくて、次に飛び出た人材が、先に飛び出た人材と別のところで巡り合って、さらに新たなことを成し遂げるということもあって、“離社は喜んで送り出す”というのは常識化しています。
会社を離れるのは経営陣も同じことで、新たな仕事を始めるときに離れていった人に優先的に声をかけるのは当たり前で、その人が新たに作った人脈も大事な財産です。そういった財産を作り上げていくために、次々と人と会っていくのは、経営と同じくらい（場合によっては経営以上）に大事だということを教えてくれたのは、そういった経営陣でした。
今のように、どんな業界も人材不足で、大流動が起こっている時代には、従来どおりの離職率を下げる努力よりも、戻ってきて一緒に活躍してくれる人が選択しやすい環境を作ることが重要ではないかと考えているのは私だけではありません。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
東京オリンピック２０２０の会場建設費が跳ね上がっていた時期に、都知事が「１兆、２兆と豆腐じゃあるまいし」と発言していたことを今でも覚えています。
豆腐の単位は兆ではなくて丁です。数字と単位は同じであっても中身は違っているという暗示を込めての発言かと思っていたら、単なる語呂合わせでした。語呂合わせという意味では、記念日は語呂合わせの連発で、「豆腐の日」は１０月２日です。
この豆腐の日のイベントと、年間を通じた全国ＰＲを日本豆腐協会の依頼で手掛けたのは２００３年のことでした。前年の２００２年には全国納豆協同組合連合会の依頼で、「納豆の日」（７月１０日）のイベントと全国ＰＲを手掛けていて、その成果を認められて、２団体の広報を毎月実施していました。
納豆は１食あたり（１パック）の重量は５０ｇであるので、健康のために１日２回、１００ｇを食べてほしいと言っても、これはイメージしやすいことでした。ところが豆腐は、その単位を持ち出して、「１丁を食べてほしい」と言ったとしても、全国で同じ量を食べてもらえるわけではありません。
広報のイメージとしては、「１丁＝３００ｇ」を基本として、栄養摂取についても３００ｇで計算して発表していました。ところが、豆腐の１丁は明確に定められているわけではなくて、３００〜３５０ｇの幅があります。これは大都市部で見られることで、地方では３５０〜４００ｇとなっているところもあります。
極端な例では、沖縄では１丁が１kgというところもあって、そのために１丁と書くときには３００ｇであることを示すために、「１丁（３００ｇ）」と表示するようにメディアには依頼をしていました。
依頼はしていたものの、テレビ番組では店で買ってきた豆腐を映して、１丁を３００ｇとして紹介して、３００ｇの栄養素が表示されることもありました。実際には３５０ｇのものが映し出されていて、仕方がないなと思いながらも、番組で紹介してもらえることは広報としては成功とされるので、これは見逃すしかないという立場でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「明治ブルガリアヨーグルトの日」明治がブルガリアヨーグルトの発売日の１９７３年１２月１７日にちなんで制定。
毎月１７日：「減塩の日」（日本高血圧学会）、「いなりの日」（みすずコーポレーション）、「国産なす消費拡大の日」（冬春なす主産県協議会）、「森のたまごの日」（イセ食品）
コンピュータやインターネットに関する業界用語は、それなりに知っていたのに、知らないふりをしてＩＴ業界と付き合ってきたことがあります。
その理由の一つは、私の参加を求めてきた人たちが専門分野のことではなくて、私が得意としていた健康関連の情報がほしかったからで、打ち合わせの場で使われる業界用語には何も反応をしないでスルーしていました。
初めのうちは業界用語を知っていようが知るまいが私の情報の出し方が変わることはないので、しばらくは過ごしていたのですが、その内容を深く伝えるという段階になると、徐々に打ち合わせでも業界用語が飛び交うようになりました。
それに対して、すぐに対応するのではなくて、徐々に理解していったような感じでいたときに、私を呼んでくれた代表が言ったのが「門前の“オヤジ”習わぬ業界用語を読む」でした。
これは、もちろん「門前の小僧習わぬ経を読む」の引用というかアレンジですが、習っていなくても大手新聞社の出版部門のパソコン雑誌にコラムを入れていた関係から、毎号（初期は隔週）掲載号を送ってきてくれていました。
時間があるときに目を通していたので、その蓄積があったことから、業界用語くらいは自然と入ってきていました。それを知らないふりをしていたのは、「相手の立場（優位性）を配慮する」という、今にして考えると余計な対応でした。
それでも初めのうちは専門外の人間にわかりやすく伝えようと説明調の砕けた表現、たとえ話をしながら説明していた人たちが、私の背景を知った途端に業界内で使われている業界用語を普通に使うようになって、これはこれで対応に苦労をしたことがあります。
というのは、専門用語であれば関連業界の共通言語であるので、違った解釈がされることはなくて、これでトラブルが起こるようなことはありませんでした。ところが、業界用語となると、同じＩＴ分野であっても狭い範囲だけで通じる、言葉としては一緒であっても意味合いが違っているということがありました。
そのような用語に対して、私が意味合いを聞くと気分を悪くするのではないか、との感覚があって、意味合いの確認や間違いの指摘は私を呼んでくれた代表に話すようにしていました。
業界に詳しいことがわかると、急に距離を置いてくる人がいるのはＩＴ業界に限ったことではなくて、その後も各業界との付き合いで経験してきました。それもあって、心を打ち解けられる方以外には、よくわかっていない世界の話に苦労しながらついていっている人という雰囲気で話をしてきたところがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
栄養バランスについて厚生労働省は複数のガイドラインを、これまで発表してきました。厚生労働省が厚生省と労働省が合併して発足したのは２００１年（平成１３年）のことで、厚生省のときには発表されたのは「健康づくりのための食生活指針」です。
発表されたのは１９８５年（昭和６０年）のことで、国民の食生活の目安として策定されました。その中から栄養バランスに関わるものをピックアップして紹介します。
「健康づくりのための食生活指針」
１．いろいろ食べて成人病予防
・主食、主菜、副菜をそろえ、目標は１日３０品目
・いろいろ食べても、食べすぎないように
４．脂肪を減らして心臓病予防
・脂肪とコレステロール摂取を控えめに
・動物性脂肪、植物性油、魚油をバランス良く
５．生野菜、緑黄色野菜を毎日の食卓に
「主食、主菜、副菜」がバランスの基本というのは今も変わらないことですが、気になるのは「目標は１日３０品目」の項目です。「健康づくりのための食生活指針」が発表されたときには、メディアが盛んに「１日３０品目（食品）」を取り上げたものです。
これは当時の厚生省が健康づくりの標語を作ろうという動きの中で、健康づくりの３要素の栄養・運動・休養が同じテーマで共通させることが話し合われました。
そのときに運動担当からは「１日に３０分の運動習慣」、休養担当からが「夕食から睡眠までの間に３０分の休養時間」があげられました。栄養担当は「食事時間は３０分をかけて」という案を考えましたが、現実的ではないということで、３０だけを共通させて提案して決定されたのが「１日３０品目」でした。
この画期的とも思われた食生活指針の標語が、今では使われなくなっています。それは「国民健康・栄養調査」によって、栄養バランスが取れている人は平均して１日に１７品目を食べていることがわかったことが、きっかけでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
