１１月２１日
「フライド・チキンの日」ＫＦＣホールディングスが１９７０年の１１月２１日に日本ケンタッキー・フライド・チキン日本１号店が開店したことにちなんで制定。
「かきフライの日」味のちぬや（香川県三豊市）が牡蠣がおいしくなる１１月とフ（２）ライ（１）の語呂合わせで制定。
「自然薯芋の日」麦とろ童子（静岡県熱海市）が、いい（１１）じねんじょいも（２１）の語呂合わせで制定。
毎月２１日：「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）、「漬物の日」（全日本漬物協同組合連合会）

１１月２２日
「いい夫婦の日」余暇開発センターが、いい（１１）夫婦（２２）の語呂合わせで制定。
「回転寿司記念日」元禄産業（大阪府東大阪市）が回転寿司の考案者の白石義明の誕生日（１９１３年１１月２２日）にちなんで制定。
「甘酒ヌーボーの日」ユーセイ・プロモーション（東京都目黒区）が二十四節気の小雪に甘酒を飲むと身も心も温まるということで制定。
「長野県りんごの日」全国農業協同組合連合会長野県本部が長野県産りんごのふじの最盛期であることと、いい（１１）ふじ（２２）の語呂合わせで制定。
毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

１１月２３日
「お赤飯の日」赤飯文化啓発協会が新嘗祭の日を制定。
「ハートケアの日」ハートケア情報委員会が勤労には心臓が重要であるとして制定。
「牡蠣の日」全国漁業協同組合連合会が栄養豊富な牡蠣で勤労の疲れを癒してもらおうと制定。
「いいふみの日」旧郵政省が、い（１）い（１）ふ（２）み（３）の語呂合わせで制定。
「珍味の日」日本珍味商工業協同組合連合会が、いい（１１）つ（２）まみ（３）の語呂合わせで制定。
毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

１１月２４日
「和食の日」和食文化国民会議が、いい（１１）に（２）ほんしょ（４）くの語呂合わせで制定。
「いい尿の日」クラシエ製薬が寒い季節は尿トラブルが増えることから啓発や治療を呼びかける目的で、いい（１１）２４（にょう）の語呂合わせで制定。
「鰹節の日」ヤマキが鰹節の使い方、上手なだしの取り方を多くの人に知ってもらうことを目的として、いい（１１）ふし（２４）の語呂合わせで制定。
「冬にんじんの日」カゴメが冬にんじんの旬の１１月と、にん（２）じん（４）の語呂合わせで制定。
毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

１１月２５日
「いいえがおの日」えがおが健康で笑顔になってもらうことを目的に、いい（１１）笑顔＝にっこり（２５）の語呂合わせで制定。
「いいにごり酢の日」キユーピーが、いい（１１）に（２）ご（５）りの語呂合わせで制定。
毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

１１月２６日
「鉄分の日」ゼリア新薬が鉄分の重要性と不足の問題点を啓発するために、いい（１１）と鉄分の元素番号２６にちなんで制定。
「いい風呂の日」日本浴用剤工業会が、いい（１１）風呂（２６）の語呂合わせで制定。
「ポリフェノールの日」日本ポリフェノール学会が、いい（１１）ポリフェ（２）ノール（６）の語呂合わせで制定。
「いいプルーンの日」カリフォルニア プルーン協会が毎月２６日がプルーンの日であることと、１１月がいい（１１）プ（２）ルーン（６）の語呂合わせで制定。
「いいブロッコリーの日」安井ファーム（石川県白山市）が、いい（１１）ブロ（２６）ッコリーの語呂合わせで制定。
「ビン牛乳の日」山村乳業（三重県伊勢市）が２本のビン牛乳（１１）が風呂（２６）に寄り添うように並んで見えることから制定。
毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

１１月２７日
「即席カレーの日」オリエンタル（愛知県稲沢市）が即席カレーの発売日の１９４５年１１月２７日にちなんで制定。
「組立家具の日」クロシオ（和歌山県海南市）がカラーボックスを開発した深谷政男の誕生日にちなんで制定。
毎月２７日：「ツナの日」

１１月２８日
「フランスパンの日」日本フランスパン友の会が、いい（１１）フランス（２）パン（８）の語呂合わせで制定。
「いい唾液の日」日本唾液ケア研究会が、いい（１１）つば（２８）の語呂合わせで制定。
「スポーツウエルネス吹矢の日」日本スポーツウエルネス吹矢協会が、よい（１１）ふきや（２８）の語呂合わせで制定。
毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

１１月２９日
「肉まんの日」日本加熱食品協会が、いい（１１）肉（２９）の語呂合わせで制定。
「いい服の日」トンボが、いい（１１）服（２９）の語呂合わせで制定。
「いいフグの日」全国海水養魚協会トラフグ養殖部会が、いい（１１）フグ（２９）の語呂合わせと食べた人に福をもたらすという意味から制定。
「いい肉の日」より良き宮崎牛づくり対策協議会が、いい（１１）肉（２９）の語呂合わせで制定。
「飯田焼肉の日」飯田下伊那食肉組合とマルマン（ともに長野県飯田市）が飯（１１）田焼肉（２９）の語呂合わせで制定。
毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

１１月３０日
「本みりんの日」全国味醂協会が、いい（１１）みりん（３０）の語呂合わせで制定。
「きりたんぽみそ鍋の日」きりたんぽみそ鍋協議会（秋田県秋田市）が１１が囲炉裏に並ぶきりたんぽの形で、３０（三十）がみそと読む語呂合わせで制定。
毎月３０日：「ＥＰＡの日」（日本水産）、「サワーの日」（宝酒造）、「みその日」（全国味噌工業協同組合連合会）

「ピザの日」ピザ協議会がピッツア・マルゲリータの名前の由来となったイタリア王妃マルゲリータの誕生日にちなんで制定。

「いいかんぶつの日」日本かんぶつ協会が干物の干が十と一からなることから１１月、乾物の乾には十、日、十が含まれることから制定。

「発芽大豆の日」マルヤナギ小倉屋（兵庫県神戸市）が、いい（１１）はつが（２０）の語呂合わせで制定。

毎月２０日：「ワインの日」（日本ソムリエ協会）、「信州ワインブレッドの日」（信州ワインブレッド研究会）、「シチューライスの日」（ハウス食品）、「発芽野菜の日」（村上農園）

「１００kcalダイエット」を講習テーマとして掲げると、「１００kcalしかやせないのか」という質問をされることがあります。「１００kcalを減らすと体重はどれだけ減るのか」という質問もあるのですが、そのような意味ではありません。

体脂肪１kg分は７２００kcalに相当するので、１００kcalを減らしても望むような結果にはなりません。１日に２４００kcalを食事で摂取している人だと、“３日間、飲まず食わず”で体脂肪が１kg減らせるということになります。

「１００kcalダイエット」は、食事を１００kcal単位で考える方法で、食品を重量ではなくエネルギー量で選択して、自分にとって必要なエネルギー量を摂ることを目指したものです。

一見すると当たり前のことに思われるかもしれませんが、今の日本の栄養学は８０kcalを基本としています。８０kcalでは計算しにくいので、８０kcalを１単位と表現しています。しかし、病気などの予防・改善のための食事は１日に１６００kcalといったように１００kcalを基本として提示されています。

１６００kcalなら８０kcalの２０倍なので、まだ計算しやすいものの、１７００kcal、１９００kcalとなると、割り切りにくくて、理解も実践もしにくくなります。

そんな計算しにくい８０kcalが今も採用されているのは、今から８０年も前の終戦後の出来事があったからです。

終戦後の食糧難で、肥料・飼料不足で食品の育ちが悪く、食品の１食分が小さくなり、そのエネルギー量が８０kcal前後となっていました。これを戦後の緊急措置として８０kcalを１単位として対応することが日本栄養・食糧学会で提案され、多くの賛同が得られました。

これを女性の栄養教育を実践する大学や日本糖尿病学会が採用してから、戦後の食事の改善の基本とされ、それは今も続いています。

しかし、今の食品の栄養状態と日本人の摂取量は１００kcalを基本とするのが相応しい状態になっているのに、８０kcal＝１単位の状況は変わっていないのです。

国が全体として８０kcalで栄養改善を進めてきた中で、ただ一つ１００kcal栄養学で対応してきたのが慶應義塾大学病院です。同病院の食養管理室のトップが、私が主任研究員を務めていた病院栄養管理ＨＤＳ研究所の研究仲間でもあったことから、１００kcal栄養学の普及にも加わりました。

１００kcal単位の栄養摂取の内容については次回（日々修行８３）で紹介させてもらいますが、栄養学を学んだ人でなくてもわかりやすく、自分でも実践していることであり、講習などを通じてすすめていることでもあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

隠そうとしても見えてしまう微表情を読むことによって、考えていることを見抜くことは、あまりよい評価をされないことがあります。騙そうとしている人の嘘を見抜くことは仕方がないことと感じてもらえるものの、心の中を見抜かされてしまうことには抵抗感があるのは当然のことです。

できれば正々堂々と立ち向かってもらいたいと言われることもあるのですが、「正々堂々」の本来の意味がわかれば、批判の目で見られることはなくなるかもしれません。

一般に知られているのは、「態度や手段が正しくて立派な状態」ということで、その語源は「正々は軍旗が正しく整っている状態」、「堂々は陣構えの勢いが盛んな状態」とされています。

正面からぶつかり合う戦いではなくて、戦略を講じて、相手が思いもしない方法で守り、また攻めるのは場合によっては卑怯とも言われかねません。私が得意分野の一つとしている戦略は、見方によっては卑怯と捉えられることもあります。

策を講じたことが裏目に出て、かえって正々堂々と取り組んだほうが好結果につながるということもあります。

では、どのような戦い（交渉事でも勝ち負けがつけられてしまうこともある）をすればよいのかということですが、正々堂々が初めて記されたのは「孫子・軍学」です。紀元前５００年頃の春秋時代の兵法書で、戦いの勝敗は天運に左右されるものではなく、人為によることを知り、勝利を得るための指針を理論化したものです。

「孫子・軍学」では、「正正の旗をうつなかれ、堂堂の陣をうつなかれ」と書かれていて、これは「整っている軍隊や指揮が上がって進軍してくる軍隊は迎え撃ってはならない」ということを示しています。

これを微表情に言い換えると、ただ表情によって相手の心の中を見抜こうとするのではなく、心の変化は勢いに大きな影響を与えることから、引くべきときは引く、押すべきときは押す、最善の状態で押し切るというように、最もよいタイミングをつかむ手法として活用することで、本来の持ち味を活かすことができるとの考え方をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動とエネルギー・栄養素について」の「特定保健指導における内臓脂肪減少のためのエネルギー調整の考え方」を紹介します。

〔特定保健指導における内臓脂肪減少のためのエネルギー調整の考え方〕
健康づくりのためには、身体活動と食事を適切に組み合わせることが重要です。体脂肪１kgを減らすために必要なエネルギー量は約７０００kcalであり、特に肥満の方の場合は、身体活動による消費と食事で摂取するエネルギー量を調整することで、計画的に減量を図ることが必要です。

エネルギー出納バランスは、エネルギー摂取量からエネルギー消費量を差し引いたものとして定義されます。成人においては、その結果が体重の変化と体格（ＢＭＩ）であり、エネルギー摂取量がエネルギー消費量を上回る状態（正のエネルギー出納バランス）が続けば体重は増加し、逆に、エネルギー消費量がエネルギー摂取量を上回る（負のエネルギー出納バランス）では体重が減少します。

一方、エネルギー出納のアンバランスは、長期的にはエネルギー摂取量、エネルギー消費量、体重が互いに連動して変化することで調整されます。例えば、長期的なエネルギー制限では、体重変化によりエネルギー消費量やエネルギー摂取量が変化し、エネルギー出納はゼロとなり、体重が安定します。

肥満者もやせの者も、体重や体組成に変化がなければ、エネルギー摂取量とエネルギー消費量は等しいと考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動とエネルギー・栄養素について」の「身体活動とたんぱく質の摂取」を紹介します。

〔身体活動とたんぱく質の摂取〕
運動不足は、体たんぱく質異化状態を招き、適度の運動は食事性たんぱく質の利用を高めます。一方、激しい運動は、たんぱく質分解を亢進させることから、運動強度に応じてたんぱく質必要量はＵ字型を描くと言われています。

たんぱく質摂取量と筋肉量増加の間の用量反応関係に関する系統的レビューによると、日々の総たんぱく質摂取量と筋肉増加との間には、正の用量反応関係が示されました。毎日の総たんぱく質摂取量が体重１kg当たりの０.１g/日増加すると、２〜３か月で０.３９kgの増加が期待できます。

一方、１日の体重当たりの総たんぱく質摂取量が体重１kg当たり１.３g/日を超えると、筋量増加の効率が悪くなり、総たんぱく質摂取量と筋量の変化の間は直線的とまでは言えず、総たんぱく質摂取量が多ければ多いほど筋肉量が増えるわけではありません。

また、必要な量以上に摂取することは腎機能をはじめとする健康障害のリスクが高くなる可能性があるため、身体活動量に応じて、たんぱく質を摂取することが重要です。

なお、慢性腎臓病（ＣＫＤ）においては、たんぱく質摂取が腎機能の低下を促進させる危険性があるため、一般的に腎機能が低下している場合は、たんぱく質制限が行われます。また、高血圧症や糖尿病等の疾患を有している者や高齢者においては、潜在的に腎機能が低下している可能性もあることから、かかりつけ医に相談することが必要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動とエネルギー・栄養素について」の「身体活動と栄養について」を紹介します。

〔身体活動と栄養について〕
健康の保持・増進のためには、エネルギー収支バランスを適切に保ち、必要な栄養素を過不足なく摂取することが基本となります。また、身体活動量に応じて、エネルギーや栄養素の必要量が変動します。

エネルギーを産生する栄養素には、たんぱく質、脂質、炭水化物があり、それらの構成成分が総エネルギー摂取量に占める割合は、エネルギー産生栄養素バランスとして示されます。

エネルギーや栄養素は、食事から摂取することから、必要な栄養素等の種類と量を確保するために、食事を整えることが必要となります。何をどれだけ食べたら良いかの基本は栄養素のバランスであり、必要な量は、食事摂取基準として示されているので、参考にしましょう。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、トップアスリートのように激しい運動をしている者は、相対的エネルギー不足により健康とパフォーマンスに悪影響を及ぼすことを指摘しています。

身体活動が多くなり、エネルギー不足になった場合、アスリートに限らず同様な症状が起こる可能性があるため、身体活動量とエネルギー・栄養素の必要量を確認することが大切です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動支援環境について」の「運動に関する物理的環境の整備」「運動に関する社会的環境の整備」「他部門との協働」を紹介します。

〔運動に関する物理的環境の整備（運動の場所）〕
運動は様々な場面で行われます。運動場所は運動施設のみならず、道路や公園、自然環境なども含まれます。

＊体育館、グラウンド、プールなどの運動施設を整備しましょう。

＊遊歩道、自転車道、公園、緑地、自然環境などは運動の場として重要です。運動の実施に適した場所になるように整備しましょう。

こどもの遊び場、こどもが集まる場所の整備、保育園・幼稚園といった施設の工夫で、こどもの運動量が増える環境を構築しましょう。新たな施設の建設は容易ではありません。既存の施設が多くの住民にとって「運動に適した場所」になっているかを確認し、整備しましょう。

〔運動に関する社会的環境の整備（運動の機会）〕
こどもの運動機会を増やしましょう。
＊体育、部活動、休み時間など、運動の機会を充実させましょう。
＊外遊びの機会を確保しましょう。

運動する機会を増やしましょう。例えば、総合型地域スポーツクラブなどのスポーツクラブ、運動・スポーツイベント、民間・行政が提供する運動プログラムなどの充実や、ご当地体操、ラジオ体操などの普及啓発が考えられます。

運動する仲間、運動自主グループ、運動指導者などを充実させましょう。

医療・ヘルスケアにおいて必要な身体活動・運動指導が確実に行われるようにしましょう。運動場所、運動機会へのアクセス性を高めましょう。
＊運動場所や運動機会が充実していても、アクセスが悪いと活用されません。存在を知らない、交通手段がない、申し込み方法がわからない、時間が合わない、費用が高すぎる、参加条件が適さない、手続きが煩雑であるなど、参加を阻害する要因がないか検討し、既存の施設やプログラムを有効活用しましょう。

運動促進の啓発を行いましょう。
＊運動促進キャンペーンなどで、運動に関する知識を普及して、行動変容を呼びかけましょう。単なる情報提供にとどまらず、他の環境整備、イベント、運動プログラムなどを組み合わせること（多要素化）が有効とされています。

〔他部門との協働〕
環境整備の実現には都市計画、教育、スポーツなどの他領域との連携が欠かせません。２０１８年にＷＨＯが発表した「身体活動に関する世界行動計画２０１８−２０３０」では、「複数の機会・複数のベネフィット」がキーワードになっています。

すなわち、身体活動推進の機会（対策）は多様で、一見、身体活動や健康とは関係ない様々な政策、対策が関係しています。都市計画、公共交通、教育などの他領域の事業にも目を向けてみましょう。

また、ある領域の課題が別の領域の課題解決につながる場合があります。例えば、都市計画の政策が身体活動に資する場合や、身体活動推進施策が防犯に資する場合などがあります。他部門との協働が課題解決の鍵になることを確認しましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動支援環境について」の「生活活動に関する社会的環境の整備」を紹介します。

〔生活活動に関する社会的環境の整備（生活活動の機会）〕
生活活動は、移動、仕事、家事、趣味活動など、運動以外の様々な目的で実施されます。生活活動の機会を増加させることが健康増進につながります。

活動的な移動（active travel）は多くの研究で、その健康増進効果が確認されています。

＊通勤：自動車ではなく、徒歩、自転車、公共交通を用いて通勤を増やす方法を考えましょう。

＊通学：通学はこどもにとって大切な身体活動の機会にもなります。安全を確保した上で、活動的な通学手段が選べる環境を整備しましょう。学校の統廃合や、安全上の問題から、スクールバスを導入することで、通学での歩行量が減少することもあります。例えば、安全を確保した上で、スクールバスの駐車場を学校から少し離れた場所に設定するといった取組も考えられます。

＊買い物：車を用いずに、徒歩、自転車、公共交通を用いて、買い物する人を増やす環境整備、対策を考えましょう。

職場では、健康づくりに関する職場のポリシー、長時間労働の防止、健康教室の実施、インセンティブの導入、立ち会議の導入などの対策が考えられます。

地域活動の活性化、ソーシャルキャピタルの醸成は、身体活動によい影響を与えることが期待されます。社会参加は身体活動を伴う場合が少なくありません。特に高齢者では、その機会を増やす対策が単体活動の推進につながります。

＊就業、地域活動、趣味の活動、通いの場などの外出の機会を増やすことは特に高齢者において重要と考えられます。

＊これらの対策は身体活動のみならず、認知機能の維持・向上、ＱＯＬの向上に資することが期待できます。生活活動促進の啓発を行いましょう。

身体活動促進キャンペーンなどで、身体活動に関する知識を啓発して、行動変容を呼びかけましょう。単なる情報提供にとどまらず、他の環境整備、イベント、身体活動プログラムなどを組み合わせること（多要素化）が有効とされています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動支援環境について」の「生活活動に関する物理的環境の整備」を紹介します。

〔生活活動に関する物理的環境の整備（生活活動の場所）〕
生活活動とは、日常生活の中で実施される身体活動です（健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される「運動」を除きます）。家事で身体を動かすこと、通勤や通学で歩いたり、自転車に乗ったりすること、様々な形で実施されます。自動車に過度に依存せず、歩行や自転車、公共交通を利用して生活できる地域環境の形成が、自ずと身体活動を高め、健康を維持・増進することにつながります。

このような自然と健康になれる環境を作るには、「滞在快適性等向上区域（まちなかウォーカブル区域）を設定し、「居心地が良く歩きたくなる」まちなかづくりを推進することが重要と考えられます。

また、都市計画部門との協働で、歩いて暮らせる地域づくりに努めていく必要があります。

公共交通へのアクセスがよい地域では、身体活動が高いことが知られています。

微視的な環境、すなわち都市空間や建築のデザインの工夫によって、歩行、自転車利用、外出、階段利用などの促進が期待できます。歩行・自転車空間の整備、広場の整備、景観の改善、建物の工夫などがあげられます。

身体活動を促すナレッジの工夫も可能です。

職場環境の整備も身体活動推進、座りすぎの予防に役立ちます。休憩場所やコピー機などの共用機器の配置の工夫、立ち机の導入、立ち会議の設備の導入などがあげられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕