厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動支援環境について」の「推奨の背景とポイント」を紹介します。

〔推奨の背景とポイント〕
適度な身体活動は健やかな人生のために不可欠ですが、これまでの様々な取組にもかかわらず、国民の身体活動は減少傾向にあります。この背景には、身体活動を減少させる地域社会の変化があります。

例えば、社会の自動車依存度が高まったこと、インターネットなどの普及により移動が減少したことなどがあげられます。問題の解決には身体活動を高める個人の努力だけでなく、地域社会・職場・学校などの環境を変える必要もあります。

本ガイドでは、環境整備を以下のように整理しました。４つすべての視点での取組が求められます。これらの取組を効果的に進めるためには、教育、都市計画、公共交通といった複数の領域の協働が必要です。

物理的環境の整備（場所の整備）
生活活動
「まちづくり・地域環境・職場環境の整備」
〈巨視的環境〉
＊都市計画：身体活動を促進する地域環境の構築
＊交通計画：身体活動を促進する公共交通政策
〈微視的環境〉
＊身体活動を促進する都市・建築空間デザイン・身体活動を促進するナッジ、安全・快適な＊歩道、自転車道、階段、広場、建物など
＊職場環境の整備：オフィスレイアウト、立ち机、立ち会議の設備、階段のデザイン、共用スペースのデザイン、自転車置き場、シャワールームなど

運動
「運動する場所の整備」
＊運動施設の整備、民間運動施設の誘致
＊遊歩道、自転車道の整備
＊公園、緑地などの整備
＊こどもの遊び場、こどもが集まる場所
＊保育園・幼稚園の建築・空間デザイン
＊自然環境（山、河原、海岸など）の整備

社会環境の整備（機会の創出、提供）
生活活動
「生活活動の機会の創出・増加」
＊活動的な移動（active travel）の推進：徒歩、自転車、公共交通による通勤・通学・買い物などの促進（モビリティ・マネジメント）
＊地域活動の活性化、ソーシャルキャピタルの醸成
＊高齢者の生活活動の機会の増加：就業、社会参加、通いの場、外出機会、家事などの家庭内での役割の増加、など
＊職場：組織のポリシー、勤務時間、職場主導の健康教室、インセンティブ、立ち会議の導入、階段利用の促進、座りすぎを避けることの推奨など
「情報提供・コミュニケーション」
＊身体活動・運動ガイド２０２３の普及・啓発、身体活動推進キャンペーン

運動
「こども」
＊体育、部活動の充実、外遊び機会の増加
「運動・スポーツの進行」
＊総合型地域スポーツクラブ、スポーツイベント、スポーツ産業の振興など
「運動プログラム」
＊自治体、民間などが提供する運動プログラムの増加
＊ラジオ体操、ご当地体操などの活用
「仲間・指導者」
＊一緒に運動してくれる仲間、運動自主グループ
＊運動指導者の充実
「医療・ヘルスケア」
＊医療・ヘルスケアにおける身体活動・運動指導の充実
＊運動指導が行える医師などの保健医療専門職の充実
「アクセスの改善」
＊運動場所、運動する機会の認知・アクセス（空間的、時間的、経済的）を高める
「情報提供・コミュニケーション」
＊身体活動・運動ガイド２０２３の普及・啓発、運動推進キャンペーン
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「全身持久力（最高酸素摂取量）について」の「基準値の改訂」「全身持久力の評価法」「全身持久力を維持・向上させる方法」を紹介します。

〔基準値の改訂〕
「健康づくりのための身体活動基準２０１３」で示された全身持久力の基準値は、日本人男性の２０歳代で推定平均値より１〜１.５メッツ低く、約９０％の２０歳代男性が旧基準値を達成していました。

一方、５０歳代以上では男女とも旧基準値が推定平均値より１〜１.５メッツ高く、この世代で旧基準値を達成できる者は５〜２５％に過ぎませんでした。基準値が国民の実情と乖離している場合、「余裕で基準値を超えている」「基準を達成することはとてもできない」といった誤った認識を、健康づくりに取り組む多くの個人や集団に対して生じさせる可能性が懸念されます。

このことから、これまでの疫学研究のエビデンスと今回示された推定標準値に基づき、新たな全身持久力の基準値を性・年代別に示すこととしています。

〔全身持久力の評価法〕
全身持久力は自転車エルゴメーターやトレッドミルを用いた漸増強度運動負荷試験中の呼気ガス分析によって観察される酸素摂取量の最高値です。全身持久力を実測するためには、高価な運動負荷装置や呼気ガス分析装置とそれを駆使する高い技術が必要であり、個人が気軽に全身持久力を実測することは困難である。

代替法として疲労困憊に至らない２〜３段階の運動負荷試験中の強度と脈拍数の関係から全身持久力を推定する方法がフィットネスクラブなどで用いられています。また、スポーツ庁の体力・運動能力調査で用いられている２０ｍシャトルランや６分間歩行といったフィールドテストの結果から推定することも可能です。

特定健康審査における標準的な問診票において全身持久力の簡便な評価として歩く速度を調査しています。近年では、ウエアラブルデバイスによるＧＰＳで測定した移動距離と移動中の脈拍数との関係から全身持久力を推定する方法も普及しつつあります。

〔全身持久力を維持・向上させる方法〕
全身持久力は、肺で大気から取り込んだ酸素を、心臓から血液に乗せて運搬し、活動筋で糖や脂肪を分解することで身体活動の遂行に必要なエネルギーを酸性する能力です。全身持久力の向上には、歩行、ランニング、水泳などの有酸素性身体活動の習慣的実施が有効です。

中高強度で、１回３０分間、週当たり３回以上の継続実施が推奨されています。安全と効果のバランスから、強度は全身持久力の５０〜７５％程度、主観的には「ややきつい」と感じる程度が適切です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「全身持久力（最高酸素摂取量）について」の「科学的根拠」「現状」を紹介します。

〔科学的根拠〕
全身持久力と死亡や非感染性疾患の発症との関係を検討したコホート研究を対象とした最新の系統的レビュー及びメタ解析の結果によると、両者の間には直線的な負の量反応関係が見られ、全身持久力１メッツ当たりの総死亡や循環器病死亡の相対危険度が１０〜２０％ほど低値を示すことが示唆されています。

したがって、全身持久力が低い人から高い人まで、現状より少しでも全身持久力を高めることによって、健康上の大きな利益を得ることが期待できます。

〔現状〕
現状の全身持久力の現状を把握するために、日本人の全身持久力の記述統計値の報告に主眼を置いている論文の系統的レビューを行い、標準値の推定を行いました。

２名の研究者が検索された文献を独立してレビューし、最終的に２３本の原著論文が採択されました。各採択論文から、延べ男性５万４６１１人、女性２万４１００人の全身持久力の平均値及び標準偏差を抽出し、それらを統合することで推定平均値と分布を算出しました。

日本人の全身持久力の推定平均値とその分布を性・年代別に示しました。１０歳代までは増加するが、２０歳代以降は加齢に伴い低下し、その低下は線形ではなく、２０〜３０最大で大きく低下、４０歳以降は緩やかな低下でした。重い荷物を運ぶといった８メッツの強度の活動を３分以上継続できるのは、男性の６０歳代、女性の４０歳代のおよそ半数であることが見て取れます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「全身持久力（最高酸素摂取量）について」の「全身持久力の重要性と基準値を改訂する必要性」を紹介します。

〔全身持久力の重要性と基準値を改訂する必要性〕
全身持久力の指標である体重当たりの最高酸素摂取量は、より厳密に測定される最大酸素摂取量と同様に、様々な要因による死亡や疾患発症の強力な予測因子であることから、身体活動・運動を通して全身持久力を維持・向上することが推奨されています。

厚生労働省は、「健康づくりのための身体活動基準２０１３」において、性・年代別の全身持久力の基準値（Reference value）を示しています。ここでの基準値とは、生活習慣病などの発症やそれらによる死亡のリスクを低下させることが期待される値を示しています。

全身持久力の基準値を健康づくりの場面で活用するためには、日本人の実態を示す標準値（Standard value：平均値、中央値、標準偏差、信頼区間など）も明確にする必要があります。

しかし、これまで我が国において全身持久力の標準値を明らかにする試みは行われてきませんでした。

全身持久力の標準値を明らかにするためには、本来、国民を代表する標本を対象に大規模な測定を行う必要がありますが、サンプリングと実測に要する経済的・時間的コストが大きく、実現が困難であるため、これまでに蓄積された日本人を対象に全身持久力を測定した研究結果を収集・統合することにより、日本人の性・年代別の全身持久力の標準値（平均値とその分布）の推定を行いました。

得られた推定標準値と「健康づくりのための身体活動基準２０１３」で定められた全身持久力の基準値を比較することによって、基準値の改定の必要性を検討しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「いい育児の日」将来世代応援知事同盟が、いい（１１）育（１９）児の語呂合わせで制定。

「いい息の日」明治が、いい（１１）息（１９）の語呂合わせで制定。

「いい熟成ワインの日」和泉屋（埼玉県朝霞市）が、いい（１１）じゅく（１９）せいの語呂合わせで制定。

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

健康番組の中で最も信頼度が高いのは、かつてはＮＨＫの「ためしてガッテン」でした。この番組は途中で「ガッテン！」に変更となり、２０２２年からは「あしたが変わるトリセツショー」に大リニューアルされました。

生活情報・科学番組を看板に掲げていますが、その重要テーマは健康であることは変わりがなくて、これまで常識とされてきたことが実は間違っているのではないか、これが“新常識”というスタンスで放送されています。

最新情報というノリではあるものの、基本としているデータが数年前のものであったり、研究成果は変わらないのに新たな工夫やツールができたものを最新情報として取り扱っているところがあります。

代謝をテーマとした回では、トリセツの内容として「エネルギー密度」を取り上げていました。エネルギー密度というのは、体積あたりのエネルギー量のことで、同じ重量のもので、どれだけのエネルギーが発生するかを示しています。

燃料でいえば、多くの熱量を発生させるものはエネルギー密度が高いということになります。代謝が低下している人は、同じ重量（ｇ）であってもエネルギー量が低いもの、ここではエネルギー密度が低いものを食べるようにすることで太りにくく、やせやすくなるということを番組では紹介していました。

この方法によって太り気味の人がやせてきたとすると、これは代謝が高まったのかというと、そうではありません。代謝はそのままで、摂取エネルギー量が少なくなっただけです。これは私たちが４０年以上も研究してきた「１００kcalダイエット」による調整法と同じことです。

本来なら摂取エネルギー量を抑えるようにすると同時に、エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を効率よくエネルギー化させて、多くのエネルギーを発生させる身体活動もすべきです。

このことが代謝を高めることであり、無理をすることなく、無駄もないというメディカルダイエットの基本となっているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害は疾患ではなく、生まれつきの特性あるといっても、医学的には精神発達障害に含まれ、その診断は医師（心療内科、精神科）によって行われます。発達障害と診断されたときの治療は、心理社会的治療、薬物療法による対処療法が行われます。

子どもを対象とした療育としての発達支援は児童福祉法に基づく児童発達支援事業所で行われます。児童発達支援事業所で対応する子どもは未就学（小学校に入る前の段階）となっています。

小学生から高校生までが療育を受けられるのは放課後等デイサービスを実施している事業所となるものの、高校生の対応ができる事業所は極めて少数でしかありません。

発達障害は治療と療育によって改善を進めることができるものの、特性は生涯にわたって続くものだけに、社会的な支援が重要であり、そのためには地域社会の広範な理解が必要となります。

発達障害はすべての子どもの１０％にも及んでいて、国民の１０人に１人は該当しているという状態であるにも関わらず、その実態は充分には知られていません。自分の周りに子どもが１０人いて、そのうちの１人に発達障害があるということを考えると、何かできることがあるのではないか、という考えも浮かんでくるはずです。

まずは知ることが大切であり、知ることによって、それぞれの方々ができるところから取り組むことが求められるところです。これと同じ考えでの取り組みは、高齢者の認知症対応では２００５年から始まっています。

厚生労働省の新オレンジプラン（認知症施策推進総合戦略）に基づいて、認知症への理解を深めるための普及・啓発の推進が掲げられ、認知症を知り地域をつくるキャンペーンとして認知症サポーターの養成が始まりました。

認知症と軽度認知障害を合わせた数は２０２５年には１０３５万人、２０４０年には１１９７万人と推計されています。これを支える認知症サポーターは現在でも１５００万人を超えています。

これに対して全国民の１０％とされる発達障害は、日本人の総人口（１億２３９９万人）から約１２４０人と推定される中にあっても、発達障害のサポーターは制度も養成プログラムもないことから１人も存在していません。

このような状況から、発達障害のサポーターを、まずは発達障害を知るところから始めようと考えて、行動に起こしたところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠障害について」の「各種睡眠障害について」の概日リズム睡眠・覚醒障害を紹介します。

「概日リズム睡眠・覚醒障害」
社会的に望ましい寝起きのタイミングと、実際の寝起きのタイミングがずれることにより、社会生活に支障をきたす睡眠障害です。寝起きのタイミングの異常は、体内時計が昼夜のサイクルと合わない場合（睡眠・覚醒相後退障害、睡眠・覚醒相前進障害など）と、交替制勤務（日勤・夜勤の繰り返し）や時差飛行（海外旅行）のために寝起きのタイミングが人為的にずらされた結果（交替勤務障害、時差障害）として生じる場合があります。

睡眠・覚醒相後退障害は思春期や若年成人に多くみられ、極端な遅寝・遅起きを特徴とします。眠るべき時刻になっても寝つけず、さらに起きるべき時刻に起きられないため、定刻に登校・出勤ができなくなります。無理に起きても、強い眠気や倦怠感など、心身の不調が生じます。

睡眠・覚醒相前進障害は高齢者に多くみられ、極端な早寝早起きを特徴とします。夕方から夜の早い時間帯に眠気が出現し、深夜から早朝に目が覚めてしまいます。夕食後の団欒に参加できず、朝は周囲が寝静まっているうちから目が覚めてしまうため、多くは家族や友人の生活と乖離が生じることに苦痛を感じます。

睡眠・覚醒相後退障害は入眠困難のため、睡眠・覚醒相前進障害は早朝覚醒のため、しばしば不眠症と見誤れることがあります。

★本ガイドを用いる際のポイント（睡眠・覚醒相後退障害）
朝に日光を浴びることが重要です。朝起きられないケースでは、家族が朝にカーテンを開けるなどして、できるだけ太陽の光を浴びられるようにしましょう。重症例では明け方に眠りにつき、夕方近くに起床する場合があります。そのようなケースでは、寝つく前の明け方の光で寝入るのがさらに遅れる可能性があるので、この時間帯の光を浴びないように注意しましょう。症状が改善しない場合は、医師に相談してください。

★本ガイドを用いる際のポイント（睡眠・覚醒相前進障害）
夕方から夜に明るい光を浴びる、早朝の光を避けるためにサングラスの着用などが有効な場合があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠障害について」の「各種睡眠障害について」の過眠症を紹介します。

「過眠症（ナルコレプシー、突発性過眠症）」
過眠症は睡眠部族や睡眠を妨げる病気がないにもかかわらず、日中に強い眠気が現れます。ナルコレプシーでは、時に情動脱力発作という、大笑いなどの強い感情が引き金となって筋肉の緊張が緩む発作を伴うことがあります。

具体的に、首に力が入らず頭が少し落ちたり、呂律が回らなくなったり、全身に力が入らなくなって崩れ落ちたりします。

★本ガイドを用いる際のポイント
過眠症の治療は薬物療法が主になりますが、十分な睡眠時間を確保することも重要です。本ガイドを実践して十分な睡眠時間を確保しても日中の眠気が続く場合は、医師に相談してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「睡眠障害について」の「各種睡眠障害について」の睡眠不足症候群を紹介します。

「睡眠不足症候群」
睡眠不足症候群は、慢性的に睡眠不足が続くことにより、日中の眠気や居眠りを来たします。個々人で必要な睡眠時間は異なるため、体質的に長い睡眠時間を必要とする人では毎日６〜８時間程度の睡眠時間を確保していたとしても睡眠不足症候群を発症する可能性があります。
通常、目覚まし時計を使ったり、他人に起こしてもらうなどして起床しますが、このような手段を用いなければ、ほとんどの場合は通常より長く眠ります。

★本ガイドを用いる際のポイント
本ガイドを実践し、十分な睡眠時間を確保しましょう。睡眠不足は数日では解消されない場合もあります。症状が改善されない場合は、医師に相談してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕