分岐点に立たされて、どちらの選択をすべきかを迷ったときには、少しでも早く結論を出したいと考えるのは普通のことです。そして、結論に従って、即座に行動を起こそうとするのも、また普通のことです。

しかし、その結論と行動が、自分のマインド（精神性）と合致しているのか、それとも自分を捻じ曲げることになるのか、それによって起こすべきことが違ってきます。身に危険が迫ってきているときは別として、まだ結論を出すまで余裕があるというときには、自分のマインドと合致できるようになるまで待つことが大切になってくると考えています。

その勇気と覚悟が自分の中で湧き上がってくるまで待つことが必要で、少なくとも「自分に言い訳ができればよい」というような安易な選択はすべきではありません。

このことは前回、「我が胸に問う」というテーマで書きましたが、自分の胸（マインド）に問うてみて、しっかりとした返答が得られるようになるまでは、安易に結論を出さないということが第一になります。

といって、ただ単に待つだけの“果報は寝て待て”では仕方がありません。“果報は寝て待て”の本来の意味は「焦らずに時期を待て」ということですが、その時期まで何もしないでよいということではありません。

自分の胸に問うことで、しっかりとした判断ができるようになるために自らを磨く、その磨くために必要なインプット（勉強）をしておくということで、以前よりも時間をかけ、質を高める努力の期間とすることが重要となります。

つまり、「判断できるまで待つ覚悟」というのは、以前にも増して頑張る覚悟ということで、そのための時間を作り、気力、体力を高めておくために、これまで妥協で行ってきたことを止める、撤退する、切り捨てるという覚悟も必要になってきます。

インプットのための情報は今のネット時代には、手軽に入ってくるようにはなっているものの、その情報が正しいものなのか、新しいものなのか、社会の流れに合っているものなのか、誰かの意図によって流されているものではないのか、そして我が胸に問うても間違いがないものなのか、そこを見抜くために、さらに勉強が必要になってきます。

機が熟するまで待つということは、待つだけ待って行動を起こすタイミングで行動に踏み出すということであり、絶好のタイミングを見極めると同時に、行動として踏み出すときに必要なこと（考え、気力、体力、見極める目、周囲の協力など）を整えておく大事な時間となります。

周囲からは休んでいる（怠けている）ように見えたとしても、心身とも充実させる内なる活動に励んでいる時間です。後から振り返ってみたときに、こんなに充実した時期はなかったと感じられるようにすることに時間をかけるのは、本当に勇気と覚悟がいることなのです。
〔小林正人〕

ミネラルは種類によって吸収率に大きな差があるのに、「含まれている＝吸収される」といったイメージで語られることがあります。また、吸収されても、排泄される割合が大きいと、多く摂取すれば体内に残るわけではありません。

その代表的なものはカリウムで、吸収率（利用効率）はほぼ１００％ですが、腎臓から９０％ほどが排出されています。

カルシウムの吸収率は３０％ほどで、イオン化することで吸収率が高まることから、胃液が分泌されない空腹時（起床後、就寝前）に摂るのが効果的です。

マグネシウムは男性と女性で推奨量にあまり差はありません。マグネシウムの吸収率（利用効率）は３０〜５０％ですが、摂取量が少ないと吸収率が高くなるという特徴があります。

全身の酵素は３０００種類ほどあって、マグネシウムが補酵素となっているのは３００種類であることから、マグネシウムが不足すると全身の機能に影響が出ることになるため、身体的な負荷が高い人は多く摂ることがすすめられます。

リンの吸収率は６０〜７０％ですが、ビタミンＤによって吸収率が高まります。リンは魚介類、穀類、卵類、乳類、豆類などに多く含まれます。これらの食品が不足している人は多く摂ることがすすめられます。

鉄の吸収率はヘム鉄が約３０％、非ヘム鉄が約５％となっています。ビタミンＣによって吸収率が高まるのですが、それは非ヘム鉄に対してです。

亜鉛の吸収率は約３０％とされています。魚介類、肉類、豆類、種実類などに含まれていて、特に牡蠣（かき）には多く含まれています。これらの食品が不足している人や運動をして細胞の再生が盛んになっている人は多く摂ることがすすめられます。

銅の吸収率は摂取量によって大きく異なり、４４〜６７％とされています。

銅と亜鉛は拮抗作用があり、血液中に亜鉛が多くなると銅の吸収が抑制され、その逆に銅が多いと亜鉛の吸収が抑制されます。そのため食事内容に合わせて、摂りすぎないように注意しなければなりません。

マンガンの吸収率は０.５〜３％と非常に少なくなっており、植物性食品の全粒穀類、豆類、ナッツ類に多く含まれているものの不足しがちなミネラルです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメント・健康食品の摂取によって起こる健康被害については、健康食品の世界事典とも呼ばれる「ナチュラルメディシン・データベース」に掲載されています。このデータベースは、英語圏の世界共通資料ですが、健康被害とともに健康食品の健康被害と、医薬品の健康被害の両方が掲載されています。

ともに有効性が確認されていて、ともにリスクもあるということで、組み合わせによっては思いもしない健康被害が起こることになります。その「思いもしない」ことを科学的に分析して、あらかじめ示しているのが英語圏で採用されている「ナチュラルメディシン・データベース」（natural medicine database）です。

「ナチュラルメディシン・データベース」の優れているところは、健康食品の成分と医薬品の相互作用について世界中の研究成果を集めて明らかにしていることです。アメリカでは相互作用は医薬品を減らすために活用されています。

アメリカの医療制度は定額制度で、同じ診断がされたら、医療機関が得ることができる医療費は同額です。どんな医薬品を使っても医療行為を行っても決められた金額しか得ることができないということです。

それに対して我が国では、“出来高払い”制度なので、医薬品を使うほど収益が得られるということであり、それは支払う人にとってはマイナスにもなる制度です。

「ナチュラルメディシン・データベース」が始まった元々の目的は医薬品を減らすことだったはずで、海外では、のような目的で使用されています。ところが、日本では医師が健康食品を使わないように患者に言うために使われています。

機能性表示食品は、一般の健康食品よりも機能性が高いということで、リスクも高いと言うことができます。

機能性表示食品に関しては制度設計には加わっていないものの、制度が始まった２０１５年から東京から岡山に移住するまでの２年間、その運用についての委員会の委員を務めてきました。

機能性表示食品は、敵なのか味方なのかという、お題に関して言えば、まだ結論は出ていないところですが、医薬品と健康食品のリスクを下げるために、クスリが“リスク”にならないようにするために「ナチュラルメディシン・データベース」を扱うことが重要だと考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

機能性表示食品は、健康食品業界に関わる人には悲願の制度でした。

機能性表示食品は、いわゆる健康食品の中でも、医薬品や特定保健用食品（トクホ）、栄養機能食品（ビタミンやミネラル、脂肪酸の栄養機能が確認されている成分）と同様ではないものの、一定の機能性（効能効果）を表示して販売できる、それまでの健康食品と比べたら段違いに入りやすい商品です。

健康食品でさえ、臨床栄養の世界からは“敵”とみなされていた時代がありました。いくら病院の管理栄養士が栄養指導をしても「血糖値を下げる健康食品を摂っているから」と言って、指示に従わない（場合によっては無視する）ということが起こっていました。

機能性食事食品は、一定の研究成果を示すことによって、機能性（効能効果よりも弱めの表現）を表示して販売できるものだけに、臨床栄養の世界で働く人にとっては、より強い敵が現れたようなものでした。

機能性表示食品は、血圧が低下する、血糖値が低下するという機能性を表示して販売できるものではあるのですが、有効性が高いということは、健康被害が起こる可能性があるということでもあります。

健康食品は食品であるので、医薬品のような健康被害は起こらないという認識もされがちですが、そんなことはありません。健康効果があるということは、医薬品に近付いているということで、医薬品に近い健康被害が起こる可能性があるということです。

そのことについては、あえて語らないようにしているのは健康食品業界だけではなくて、本来なら規制する側の“お役人”にも共通していることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントの指導者の新制度が始まるにあたって、委員会が設けられることになり、そこで専門家の養成の指針が検討されることになりました。

それまで「健康食品は臨床栄養の敵」と言い続けてきた先生方には居心地がよくないところでした。そのために、私が委員会に参加することになりました。

その通知の名称として検討されていたのは「サプリメント等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でしたが、２００２年に通知されたのは「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でした。これは保健機能食品制度が２００１年に設けられたことから、それに合わせた形です。

日本臨床栄養協会は、制度設計に協力していたこともあって、サプリメントアドバイザーの資格認定教育を実施しました。

臨床栄養の師匠は、日本臨床栄養協会の当時の副会長であったことから、敵ではなくて味方という立場を取ることになりました。

その当時の保健機能食品は特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品（ビタミン、ミネラル、脂肪酸）だけでしたが、２０１５年からは機能性表示食品が加わっています。

私は制度設計に委員として参加していたこともあって、複数の団体が設けたアドバイザリースタッフ養成の講習で、法律講師の仕事が回ってきました。

これは制度を伝えるための基礎講習であったのですが、“法律講師”という名称であったので、師匠たちは規制のための講習へと私を引っ張り出して、いつしか健康食品の効能効果の言い過ぎを抑えるほうの法律講師となっていきました。

それもあって、私は「健康食品の味方であったはずなのに、敵になったのか」と、あらぬ疑いをかけられるようになっていました。

しかし、私のスタンスは健康食品の効能を正確に伝えて、言い過ぎは避けようという消費者のためを考えたことで、そのための講習を実施してきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品が敵から味方になったのは２００２年のことです。その前に、国による規制緩和があって、徐々に「敵ではないものの、まだ味方ではない」という時期がありました。

その時期になっても健康食品を敵視する業界はありました。それは私が仕事をさせてもらっていた臨床栄養の業界で、日本臨床栄養協会の中でも病院所属・出身の管理栄養士からは「健康食品は臨床栄養の敵」と、あからさまに言われていました。

そのことを初めに言っていたのは、私の臨床栄養の師匠で、当時は国立病院の栄養士・管理栄養士のトップで、日本栄養士会の理事長も務めていたので、そういう言葉が出るのも理解できるところではありました。

なにしろ、生活習慣病で通院している患者に、管理栄養士が栄養指導を行っても、血糖値を下げるお茶を飲んでいるから、血圧を下げる健康食品を飲んでいるからと、言うことを聞かない例が数多くあったからです。

その師匠が代表を務める病院栄養管理のＨＤＳ研究所では、私は主任研究員という肩書きで、厚生省（〜２０００年）、厚生労働省（２００１年〜）と、栄養関連の業界をつなぐ仕事をしていました。

そんなときに、厚生労働省の栄養部門からサプリメントのアドバイザーの制度化についての話がありました。これは国が認める資格ではなくて、関連業界のレベルアップのためのガイドラインを設けるという形でした。

その検討の委員会が設置されることになり、説明会には研究所のメンバーとして私も一緒に参加しました。

師匠たちは、健康食品の規制のための制度化という感覚があったのですが、説明会で聞いたのは、規制と推進の両面で対応することを目的としているとのことでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントや健康食品の成分のうち、研究論文や既存の食品で機能性が確認されているものは、その根拠を示して届出をすることによって販売できる機能性表示食品制度が始まったのは２０１５年です。

特定保健用食品が販売する商品によって研究を行い、国の許可を受けなければならないのに対して、機能性表示食品は販売会社の自己責任によって行われるもので、かなりのバラツキがみられました。

機能性表示食品についても、許可された表示の内容を、機能性表示食品として認められていないサプリメント・健康食品に表示したときの規制が厳しくなり、「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」の内容を確認する会社が増えました。

そのおかげで規制の講習をする私の仕事も増えたのですが、規制や法律は変わっていない、ほんの少しだけの変化であっても、解釈が変わって厳しく対処されるようになりました。

「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」だけでなく、他の監視指導の通知・通達は複数あって、一つや二つの監視指導の通知・通達だけで対応できるような状態ではなくなっています。

これらの通知・通達は、販売事業者のために作られたものではなくて、監視指導をするお役所などに向けて消費者庁や厚生労働省、経済産業省などが発行したものであるので、非常にわかりにくくなっています。

実際に、通知・通達に従って正しいと思っていた広告表現が、実は逆だったということも何度もあって、その度に対応を求められてきました。

どのような解釈と取り締まりが行われているのか、常に確認をしておかないといけなくなり、修業のような勉強の日々は今も続いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメント・健康食品の広告表現などの規制は、１９９６年から始まった規制緩和とバランスを取るように、緩和のたびに規制が強化されてきました。

サプリメントの広告規制の根幹となっている「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、有効性の一部を表示して販売することができる制度が始まる前に作られたもので、有効性を伝えられる制度に合わせて、少しずつ改正されてきました。

ヒト試験の結果を根拠として機能性が表示できる特定保健用食品（トクホ）の制度が始まったのは１９９１年のことでした。

有効性ではなく、機能性という表記が規制にも使われるようになり、例えば高血圧を改善する有効性ではなく、血圧の上昇を抑えるという機能性という使い分けです。

特定保健用食品で許可された表示の内容を、特定保健用食品として認められていないサプリメント・健康食品が表示すると、以前よりも厳しく取り締まられるようになりました。これは規制強化の例として、よく伝えられていることです。

ビタミン、ミネラル、脂肪酸の一部が機能性を表示して販売することが認められた栄養機能食品制度が始まったのは２００１年です。栄養機能食品は一定の量が含まれていることで、自己責任で機能性の一部を表示することができるものです。

この制度の弱点を突くような形で、ビタミンやミネラルで栄養機能食品として販売ができるだけなのに、それに加えた特徴的な成分が、あたかも国によって栄養機能食品として認められたかのようにして販売する会社が続出しました。

このようなことを取り締まるために、商品パッケージの表示が、より厳しくなっていきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントなどの用法用量は、摂取する量では「１日１粒を目安に」と書かれています。“錠”という表現は医薬品だけに許されていることで、粒でなくても粒と表現されることが多くなっています。

摂取タイミングはサプリメントなどでは一切表示することができません。食品なので、いつ摂ってもよいと書かれることもあります。

“飲む”という表現は、医薬品との勘違いが起こることから、これも禁止されています。

栄養成分は、摂取タイミングによって吸収率が大きく異なります。

水溶性成分は、いつ摂取しても吸収されるのが基本的なところですが、脂溶性成分は胃の中に脂肪があることで溶けて吸収されます。ということは、空腹時に脂溶性成分を摂ると素通りしてしまうということです。

サプリメント製品の中には、空腹時に摂取することによって吸収しやすい水溶性成分と、食後に摂取しないと吸収されにくい成分が、ともに使われているものがあります。

いったい、いつ摂取すればよいのかがわからないまま販売されています。

また、製造会社に、その事実を伝えても、これまでの販売のためのメッセージを、自らが否定することになると言って、聞く耳を持たない会社も少なくありません。

そんな基本中の基本も伝えられず、無駄なことをさせているのがサプリメント業界であり、それは消費者保護にならないとの考えで、そのことを伝える活動としての講習と情報発信は今も続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントや健康食品の広告宣伝などを規制するために設けられている「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、一般にはサプリメントなどの医薬品的な効能効果を述べることを規制するものと認識されています。

それは間違ってはいないのですが、マニュアルの重要な内容は、それだけではありません。医薬品だけに認められていることを、サプリメントなどで表現すると、効能効果と同じように厳しく対処されます。

医薬品は、どんな病気の治療に使うのかという有効性（効能効果）のほかに、どれだけの量を使うのか、いつ摂取するのかが定められています。それに対して、サプリメントなどは有効性、形状、用法用量が規制されています。

形状というのは医薬品と同じ形のことで、医薬品と同じ形をしていると医薬品と勘違いされることがあることから規制の対象となっています。

以前は錠剤もカプセルも禁止されていて、有効性の一部を表示することが許可される特定保健用食品も登場したばかりのときには医薬品と同様の錠剤とカプセルを使うことはできませんでした。

そのために、錠剤は丸い形ではなくて三角形、六角形などにして、カプセルは涙型が使われていました。

今では錠剤もカプセルも医薬品でないことがわかる表示がされていれば使うことができるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕