子どものときに初めて教科書で学んたときには世界人口は３４億人でした。

１９５０年に２５億人、１９６０年に３０億人、１９７４年に４０億人、１９８７年に５０億人、１９９９年に６０億人、２０１１年に７０億人、今年（２０２２年）のうちに８０億人、２０４２年に９０億人、そして２０５０年には９７億人にもなると推定されています。

２０億人になったのは１９２７年のことで、これが３０億人になるのに３３年がかかっていましたが、今では１０億人が増えるのにかかるのは１２〜１４年とかなり短くなっています。８０億人になるのは２０２４年と予測されていましたが、わずか２年の短縮ではあるものの１１年で到達したので、これからは戦争や世界的な感染症、食料難がなければ、１０年を割るのではないかと言われてきました。

しかし、“なければ”という前提は崩れていて、食料の国際的な奪い合いが起これば、人口は増えにくくなるので、８０億人から９０億人になるのに２０年と長くなると予測されているのは、社会的な不安を示しているということができます。

だから食料自給率を高める必要があるということですが、これまでも食料自給率がカロリーベースで３７％（令和２年）と低かったのに、近くに食料を大量に購入する国、経済発展で多くの量を食べるようになった国、経済発展で購入競争に勝つ国、どれも中国のことですが、日本が買い負ける条件は揃っていたのに、何も手を打ってこなかったと指摘されても仕方がない状況です。

これまでは食料購入を競うのは中国を想定していればよかったかもしれませんが、国連によると今年は中国が世界１位（１４億２６００万人）、インドが世界２位（１４億１２００万人）で、来年にはインドが中国の人口を抜いて１位になると推計されています。世界人口の３５％以上が日本の近くの国にいて、食料だけでなくエネルギーも奪い合いを始めたら、インドの経済発展は中国超えているだけに、今の日本の実力を考えると恐ろしくてなりません。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）