信と者を合体させると、信者ではなくて「儲」になるということを書いて、儲けて、それを社会還元するには信じてもらえる人間にならなければならない、信じるに値する講習をしなければならないということを前回書きました。

これだけでも宗教の儲けが社会問題になっているときに、言い過ぎではないかとの意見もありましたが、これにかぶせて（上乗せして）こども家庭庁の話を書いたら、家庭を団体名に入れている団体の影響があったのではないか、という噂も出ているだけに、あらぬ疑いを抱かれてしまうかもしれません。

こども家庭庁は、２０２３年４月１日に設置される行政機関ですが、当初の名称は子ども庁でした。それが急に変わったのは、どこかのプレッシャーがあったのではないか、それは子どもに関わる行政機関（厚生労働省、文部科学省、内閣府、警察庁）からのものではなくて、外部の影響ではなかったのかと、かなり前から噂が飛び交っていました。

辞書的には「子供」が基準で、読み方として「こども」と書かれています。子供という表記に対して、「子供の共はお供えの意味で、大人の付随物、所有物」ということで以前から反発がありました。“共”は当て字なので、子どもでよいではないかという意見は出ていたものの、メディアでは多くが子供と表示しています。ただし、ＮＨＫは「子ども」を優先的に使っています。

文部科学省の常用漢字も「子供」となっていて、公用文や公文書でも「子供」が多く使われています。それなら子供でよいのではないか、という意見がある中で、「子ども基本法」「子ども・子育て支援法」は「子ども」を使っています。また、「こどもの日」「認定こども園」は「こども」となっています。

私たちが健康問題を扱うときにも、健康づくりの対象とするときに「子ども」を使っています。別にＮＨＫに合わせたわけではないのですが、実際の子どもと触れ合う仕事をしていると、子供では固すぎるし、こどもでは柔らかすぎて幼い乳幼児の印象があります。子どもは通常は１８歳未満を指していて、今や１８歳からが成人となって、選挙権も与えられる時代には、中間的なイメージがある「子ども」がふさわしいように感じています。

要は、自分たちの活動のイメージに合ったものを使うということですが、子ども庁からこども家庭庁に名称が変更されたときに、「子どもの責任を家庭に押しつけるのか」という議論が湧き上がり、“子ども”では年齢が上の印象があるので、家庭と結びつけるのに“こども”のほうがマッチしやすいと考えられました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）