子どもの不眠は、肥満などの健康問題のほか、学業成績、認知能力、行動の問題、自殺など、心身の健康に影響することが近年明らかになってきています。また、神経発達症があると睡眠も問題が多いことがわかってきています。

しかし、一般の就学前の幼児の睡眠問題の有病率、家庭背景や生活習慣の影響について詳細に調査した研究は国内外でもありません。

弘前大学大学院保健学研究科心理支援科学専攻の研究グループは、２０１３年から弘前市の全５歳児に対する５歳児発達健診を毎年実施しており、その結果を用いて①１５歳における睡眠問題の有病率がどのくらいあるのか、②発達障害児がどれくらい多く睡眠問題を抱えているのか、③家庭背景や生活習慣は睡眠問題に関係するのか、の３点を明らかにするために睡眠に関する疫学調査を行いました。

その結果、５歳の子どもの１８％に睡眠問題が存在することがわかりました。さらに、自閉スペクトラム症（ASD）の５０.４％、注意欠如多動症（ADHD）の３９.８％に睡眠問題がありました。

神経発達症のない５歳児の睡眠問題の有病率は１４.８％であり、自閉スペクトラム症で３.４倍、注意欠如多動症児で２.７倍も睡眠問題の有病率が高いことがわかりました。

家庭環境では収入２００万円未満では３０.５％、兄弟姉妹なしで２４.２％、生活習慣では就寝時間が２２時以降で３０.７％、起床時間が７時３０分以降で３０.７％、睡眠時間が９時間未満で２５.３％、入眠遅延が３０分以上で３５.３％、スクリーンタイム（テレビやビデオなどの画面を見ている時間）が２時間以上/日で２１.１％であり、これらのグループでは有意に睡眠障害の有病率が高いことが明らかになりました。

睡眠問題の有病率は、２０１８年と２０１９年に弘前市５歳児発達健診に参加した５歳児２０５５人から算出されました。さらに、家庭背景と生活習慣の要因における睡眠問題の有病率を算出するために、２０１４年と２０１５年に精密検診に参加した５歳児２８１名を追加し、合計２３３６人を対象としました。

未就学児のための日本睡眠質問票を用いて、合計スコアが８６以上である場合に、睡眠問題があると定義し、睡眠に影響を与える１０因子について調べられました。

解析の結果、１０因子のうち８つ（診断、収入、兄弟姉妹の数、就寝時間、起床時間、睡眠時間、入眠遅延、スクリーンタイム）において有意に睡眠障害の有病率が高いグループが明らかになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕