サプリメント・健康食品の販売に関わる法規制の専門家の一角を占めて講習をしていたことから、ネットワークビジネスのメンバーとして誘われることはありませんでした。中には、「それだけの健康知識があるのだから勿体ない」と発言する知人もいましたが、私にアプローチしてくるのは、ネットワークビジネスの会社からの法律講習やコンサルタントの依頼でした。

アメリカのＤＳＡ（Direct Selling Association：直接訪問販売協会）の依頼で３回渡米して、協会のセミナーのほかに有力企業の個別セミナーにも呼ばれました。その内容は日本の法規制と日本人の体質の話でした。法規制について話す専門家は多く、日本人の体質の話をする人も少なからずいましたが、その両方の話をする人は他にはいなかったようです。

たまたま知り合いの出版社の社長の大学の同期がＤＳＡの会員で、しかも理事会社であったことから、挨拶くらいしか英語が話せないのに講義をすることになりました。（もちろん有能な通訳がいたから可能になったことですが）

そんな経験があったので、ネットワークビジネスの会社からの依頼だけでなくて、ネットワークビジネスをサポートする会社や団体からも誘いを受けました。その存在はアメリカで講習したときに耳にしていたことですが、日本に進出してくるときには、サポート会社も一緒に進出して、メンバーの支援をしていました。本社が直接的な手を下したら問題になることでも、資本も別、メンバーも別の独立した会社がすることからクリアできるという考えで、思いつく限りの、さまざまな支援をしていました。

そのときは厚生労働省や消費者庁の仕事もしていたので、さすがに受けることはできなくて、知り合いの広告代理店を紹介して、そのサポートにとどめておきました。“そのサポート”というのは、別の組織が実施するセミナーのサポートで、間接的ではあったものの企業の役に立つことを陰ながら実施してきました。

そのときの経験と知識が、地方で細々かもしれないのですが、健康セミナー・講習の形で手がけているようなところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕