発達障害児支援施設の支援内容は、運営者の考えやスタッフの技量など、さまざまな要因があって、理想的な支援と合致していないこともあります。それらの施設に、必要なスタッフを配置したいと思っていても、それがかなえられない施設もあります。

スタッフを揃えることができたとしても、経験や技量、情報に差があるのは仕方がないことです。これらの差を埋めたとしても、発達障害児との相性があり、保護者との相性、さらには保護者が期待することとのズレなどもあって、思い通りの評価が得られないことも当然のようにあります。

発達障害児支援施設は児童発達支援施設（未就学児対象）と放課後等デイサービス（就学児童対象）に分けられます。子どもの機能改善には、できるだけ早い対応が重要になり、運動機能の改善への取り組みが発達障害の改善につながりやすいのは６歳未満だとされています。

感覚統合療法などは、基本的な知識と情報を得ている医療スタッフの理学療法士、作業療法士、言語聴覚士によって効果的に進めることができるものの、そのような専門スタッフを揃えるのは経営的にも大変なことです。

自前で揃えることができないのであれば、専門スタッフをコンサルタントとして迎えて、それぞれの施設の特性や子どもたちの特性に合わせた知識、技能などを得られるように講習や指導を実施することが大切になってきます。

専門のコンサルタントを求めている発達障害児支援施設は多いものの、どこに助けを求めればよいのか、誰に相談をすればよいのかがわからないということも少なくありません。

専門コンサルタントによる指導を受けることができる情報を得ることができる機会も少なく、そのような状況の改善も発達障害児の早期の改善を目指すためには重要なこととなると認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕