高齢化社会、高齢社会という言葉と並んで超高齢化社会という言葉が使われることがあります。それぞれの高齢化率は、どれくらいなのかという質問を雑誌記者から受けました。“超高齢化社会”という言葉は、よく聞かれることですが、今は正式な言葉としては使われていません。“今は”ということは以前は使われていたということですが、使っていたのはメディアです。そのときの呼び名と高齢化率を引き出してみると、高齢化社会は６５歳以上の高齢者の割合が７〜１４％未満で、高齢社会は１４〜２１％未満、超高齢化社会は２１〜２８％未満、そして２８％を超えると超高齢社会と区別されていました。この区分けをしたのはＷＨＯ（世界保健機関）です。
しかし、今では７〜１４％未満が高齢化社会、１４〜２１％未満が高齢社会、２１％以上が超高齢社会となっていて、超高齢化社会という定義が消えています。５人に１人が６５歳以上の高齢者であるだけで超高齢社会と呼ぶには充分すぎる割合です。以前は子供に「むかしむかし、あるところにお爺さんとお婆さんがいました」という昔語りをしたものですが、今では「いたるところに」と言い換えなければならないくらいになっています。
日本の現状はどうなのかというと、高齢化率が７％を超えたのは１９７０年のことで、今から４９年前にはすでに高齢化社会となっていました。１４％を超えて高齢社会となったのは１９９５年のことで、２００７年には超高齢化社会の２１％を超えてしまいました。最新データ（２０１７年調査）では高齢者率は２７.７％であり、超高齢社会が目前となっていて、以前に掲げられた２８％を超えるのは２０２０年と予測されています。２０１６年調査では２７.４％であったので、この勢いで延びたら当然の結果です。
東京オリンピックに世間の目が注がれているとき（浮かれているとき？）、その裏側では驚くべき状態に遭遇しているのです。