超高齢社会は、国内外で収益を得るための活動をする人が減っていく一方で、高齢者や障害者に対する人材は増える一方となります。高齢化は機能の低下から障害化が進む結果となることから、障害者の対応も急激に増えていくことになります。それを示すデータが掲載されているのが厚生労働省の「厚生労働白書」（令和２年版）で、２０４０年には全労働人口の５人に１人（約１０００万人）が医療と福祉の従事者になると予測されています。これだけの人数がいないと超高齢社会に対応できないということで、２０１８年３月に前期高齢者（６５〜７４歳）の数を後期高齢者（７５歳以上）の数が超えてからは、要介護者が急速に増えています。
このまま進めば２０年後の高齢化率は３５.３％（２０２０年は２８.９％）となり、世界の誰もが経験したことがない介護社会を迎えることになります。
要介護者のうち全面的な介護を必要とする人は、生活習慣病などの基礎疾患があることが多く、新型コロナウイルス感染においても基礎疾患がある人は重症化しやすいことが明らかになりました。生活習慣病の予防・改善は介護予防につながります。
生活習慣病には成人になってからの生活だけでなく、子どものときの食事、運動、生活リズムなどの習慣が成人以降の健康に影響を与え、それ以降の高齢者になるまで影響を与えるものであると認識しています。介護予防を意識する年齢になってから、生活習慣病になってから行動を起こすのではなく、子どものときからの究極の介護予防とともに、それを支える親世代、祖父母世代も一緒の活動の中において、将来の社会を見据えた活動をすべきであると考えています。
２０年後の医療・福祉の人材としても活躍できるようにするためには、子どもの健康と知識の修得の場を設けることが必要です。それも必死になって学ばなければならない場ではなくて、地域の子どもが親世代、祖父母世代と交流して、遊びながら、楽しみながら医療と福祉の世界にチャレンジする意識を高めること、そして体力と手先の器用さ、周知とのコミュニケーションの能力が高められる場を継続的に提供することが私たちの役割であると強く意識しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）