発達障害は医師の診察を受けて、その有無や状態が診断されます。そして、診断に合わせた改善への取り組みが指示されます。それを受けて発達障害児支援施設では運動や食事への対応が行われます。

発達障害児支援施設は児童発達支援施設（未就学）と放課後等デイサービス（就学以降）があり、その内容もレベルも大きく異なっています。

私（小林正人）は岡山に移住してから発達障害児の支援に関わってきましたが、叔父が日本社会事業大学の学長も務めた三浦文夫先生だったこともあり、県内で最大の社会福祉法人を訪れ、さまざまな発達障害児に対応する複数の施設から学ばせてもらうことができました。

監事を務めるＮＰＯ法人は医療スタッフである理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などが中心となって児童発達支援に取り組んでいます。運動を活かした非常に高い療法を実施していて、毎年１施設ずつ増やしてきて、今年は４施設目がオープンします。

高度な発達障害児の改善のための運動療法が実績を上げていることから、発達障害児の保護者に紹介することが重要と考えていますが、就学前に対応をして改善が見られたとしても発達障害は生涯にわたって特性が続くことから、その改善手法は働く人（成人）に対しても有効となるはずです。

発達障害による働きにくさがある人に対してのアプローチも健康づくりの手法を組み合わせて実践する健康デザインには役立ちます。また、運動とともに栄養面での改善も発達障害の改善には力を発揮します。

そのような目線での支援活動も、地域で働く方々の健康デザインを進めていくためには重要になると強く認識しています。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕