厚生労働省の厚生労働白書（厚生労働行政年次報告）の令和５年版では「つながり・支え合いのある地域共生社会」を掲げて、さまざまな調査データが発表されています。

つながり・支え合いが重視される背景には、新型コロナウイルス感染症による交流の低下があります。コロナ禍におけるコミュニケーションの変化としては「人と直接会ってコミュニケーションをとること」は６９.２％が減ったと回答しています（内閣官房「人々のつながりに関する基礎調査」）。

交流といっても深い付き合いもあれば、挨拶や世間話程度ということもあり、その内容について、年齢層別に調査が行われています（内閣府「社会意識に関する世論調査」）。

４０歳代以降では「地域の行事等に参加したり困ったときに助け合う」は３０％を超え、「地域の行事や会合に参加する程度の付き合い」は４０歳代の２０％弱から７０歳以上の３６％以上まで、年齢が高まるほど増えています。

災害時や生活に困難が生じたときの助け合いの気持ちは年齢層には関係なく多くを占めているものの、地域の行事や会合に参加するというコミュニケーションは、いざというときの行動を起こす基盤となります。

それだけに、地域の活動を知り、参加してみて、顔を覚え（覚えられ）、地域活動のファン（積極的な参加者）になるという行動は地域のコミュニケーションを高め、地域の力を高めるためにも重要なこととなります。

これは地域の健康づくり、健康寿命の延伸にもつながることで、その核となる健康イベントが重要となります。イベントといっても行政主体の“健康祭り”のようなものではなくて、行政のサポートはあったとしても地域住民が主導するものを指しています。

災害時の対応で言われた「公助、共助、自助」にたとえるなら、共助の活動であり、これを広報や施設提供などの共助、それに個々の人が積極的に参加する自助も含まれます。

その一つの提案として、地域で複数の健康スポーツに参加して、その中から自分や家族、職場での参加に適したものを選ぶことを紹介しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕