最新情報

食事摂取基準128 炭水化物11

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から食物繊維の「生活習慣病の発症予防」を紹介します。 〔生活習慣病の発症予防〕(目標量の策定方法) *成人・高齢者(目標量) 食物繊維摂取量と主な生活習慣病の発症率または死亡率との関連を検討した疫学研究(及び、そのメタ・アナリシス)のほとんどが負の関連を示しています。 例えば、WHO


10月5日の記念日

「レモンの日」詩人・高村光太郎の詩集「智恵子抄」のレモン哀歌と、妻・智恵子の命日にちなんで制定。 「みそおでんの日」ヨコオデイリーフーズ(群馬県甘楽町)が、田楽みそおでんにみそだれをつけて販売した1994年10月5日にちなんで制定。 「カナダ・メープルの日」ケベック・メープルシロップ生産者協会が、カナダ産のメープルシロップの普及のためにメープルの葉が赤く色づく10月と葉が人の手で数字の


金言の真理25「足るを知る」4

浄土真宗の宗祖の親鸞聖人の教えの中に「地獄」という言葉は出てきません。そもそも浄土真宗には地獄の概念がなくて、別の文字で表現されています。それは「自業苦」(じごく)です。 自業は自業自得の前の部分のことで、自分が行ってきたことによって苦しむのは「自業苦」だとされています。 他の人よりもよい生活をしている人が今の生活を崩したくない、もっとよい生活をしたいと望み、それがかなえられないこと、


時間塾6 他人の時間を奪っていないか

忙しい人の時間は重要度が違い、忙しいことはよいことであるというような風潮がみられます。メディアの取材でも、取引先の評価にしても、忙しいことを賞賛するような内容が多くなっています。このことは書籍やテレビなどのインタビューをする中でも感じてきたことです。 あるグループ企業の経営者が効果的に1時間を使うために、1週間に1回、経営に関わる社員全体を会議室(というよりもセミナー室の広さ)に集めて、各人


食の不都合な真実9 品種改良による栄養低下(トマト2)

おいしいトマトを品種改良によって作り出した一方で、栄養低下が起こるようになったのは、桃太郎トマトに端を発しています。 2年間の開発期間をかけてタキイ種苗から初代品種の桃太郎トマトが発売されたのは1985年のことです。 それ以前のトマトといえば、半分が赤くて、半分が青いというものが店頭に普通に並んでいました。その青い半分はヘタの側となります。 トマトは成長途中では全体が青くて、お尻


食事摂取基準127 炭水化物10

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から炭水化物の「生活習慣病の重症化予防」を紹介します。 〔生活習慣病の重症化予防〕 生活習慣病の発症予防と同様に、栄養学的な側面からみた炭水化物の最も重要な役割は、重症化予防においてもエネルギー源としての働きと血糖上昇作用です。 エネルギー源としての炭水化物摂取(制限)の効果は肥満症患


食事摂取基準126 炭水化物9

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から炭水化物の「生活習慣病の発症予防」を紹介します。 〔生活習慣病の発症予防〕(目標量の策定方法) *成人・高齢者・小児(目標量) 炭水化物の多い食事は、その質への配慮を欠くと、精製度の高い穀類や甘味料・甘味飲料、酒類に過度に頼る食事になりかねません。これは好ましいことではありません。


10月4日の記念日

「いわしの日」大阪おさかな健康食品協議会が、い(1)わ(0)し(4)の語呂合わせで制定。 「徒歩の日」徒歩を楽しむ会(宮崎県宮崎市)が、徒(10)歩(4)の語呂合わせで制定。 「糖質ゼロの日」月桂冠が、糖質ゼロの日本酒の普及のために糖(10)質(4)の語呂合わせで制定。 「ロールキャベツの日」ヤマガタ食品(静岡県沼津市)が、1893年10月4日の日刊時事新報にロールキャベツの原型


金言の真理24「足るを知る」3

「足るを知る」の発想を受け入れやすいかどうかは、それぞれの人の環境や経験によって変わってくるところがあります。 その例として、ここであげたいのは浄土真宗の宗祖(開祖)の親鸞聖人の教えの中に出てくる業苦楽(ごくらく)と自業苦(じごく)です。多くの人が聞いたことがある極楽と地獄を別の文字で表したものです。 このような言葉で示すのは、浄土真宗には他の仏教宗派とは違って、地獄が存在していないか


負の歴史6 法人解散の手続き

法人は設立するのは簡単でも、解散・清算となると面倒なことばかりです。その中でも比較的簡単とされる一般社団法人の手続きについて書いていきます。 解散して、設立以前の状態にするには、以下の12つの手続きが必要になります。 ・社員総会の特別決議 ・法務局への解散登記 ・清算人の選任と清算人の登記 ・官報への解散公告 ・債務者保護手続き(2か月以上の保護期間) ・残余財産の処分 ・