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健康デザイン４１　医療制度の日米の差

患者は、できれば少しでも低い医療費で、できるだけ高いレベルの治療が受けられることを望みます。高い医療費でレベルの低い治療でよいと考える人はいないはずです。ところが、実際には高いレベルの治療を受けるためには、高い医療費がかかるのは当たり前というのが今の医療制度です。これが正常な状態なのかということを考えるには海外の医療制度と比べてみるのが一番で、アメリカの医療制度は日本と根本的に違っています

記念日コンサルタント５　サプリメント業界との関わり

食品業界との関わりが食品や健康をテーマとした記念日に拡がっていく中で、２００２年に健康食品・サプリメント業界には大きな転換点となる出来事がありました。それは厚生労働省が「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知を出したことです。これは、食品成分の機能と活用法について理解し、正しく情報を提供できるアドバイザリースタッフの意義と、習得すべき知識と養

発達栄養１３２　乳製品の摂取と腸内環境

健康の維持のために食べるべき食品を並べた標語として有名なものに「まごわやさしい」があります。まは豆、ごはごま、わはワカメ、つまり海藻、やは野菜、さは魚、しはシイタケ、つまりキノコで、いはイモを指しています。日常の食事では不足しがちなものが多く、呪文のように唱えることで不足を補うことができると言われています。これだけでは不足する栄養素があるとの考えから、「まごたちわやさしい」という、

記念日コンサルタント４　代謝促進成分の認知

食品に含まれる健康成分、機能性成分への注目度が高まる中、決定的な健康成分とされる代謝促進成分が知られることになりました。２００１年は厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足した年で、食品業界の要請を受けて食薬区分（食品と医薬品の分類）の見直しが行われました。従来の食薬区分は同じ植物の異なる部位で行われるのが通常でしたが、成分そのものが医薬品にも食品にも使用することが許可されるという画期的

本業と副業

副業は経営者が行うことという感覚の時代から、会社員も副業が始められる時代になりました。その時代の始まりは、２０１８年１月というのが公式見解で、厚生労働省が「副業・兼業の促進に関するガイドライン」で副業禁止の規定を削除して、副業・兼業に関する規定を新設したことがきっかけとなり、副業を解禁する企業が一気に増えました。これは働き方改革の一環でもあり、賃金を上げられない事情もあって解禁した企業があ

記念日コンサルタント３　きっかけはポリフェノールの健康効果

メディアを通じて食品に含まれる成分として初めてブームとなったのはポリフェノールで、そのヒット食品はココア（１９９５年）、赤ワイン（１９９７年）でした。「ポリフェノール＝赤ワイン」というのは１９９５年に発行された『赤ワイン健康法』が火付け役となり、メディアでも多く取り上げられるようになってからのことです。ポリフェノールの研究は国立健康・栄養研究所によって以前から取り組まれ、専門業界では知られ

メディカル×ダイエット５　無理なく無駄なくの健康科学

ダイエットの元々の意味は「方針、戦略、戦術、戦法、作戦」で、そこから転じて正しい方針に基づいた生活をすることがダイエットとなり、正しい食事療法、正しい運動療法がダイエットとなったということを「メディカル×ダイエット１」で紹介しました。一般的なイメージの痩身を掲げて、「ダイエットのためなら身体を壊しても（健康を外しても）いい」と言ったり、中には「ダイエットのためなら死んでもいい」などと極端す

健康デザイン４０　医師の更新教育

医師の平均寿命が短い現状があることから、病気になってから医療機関に行くということでは健康を守れない、ということを前回書きました。それに続いて、医師の知識について感じている不安感の原因を考えています。それは古い情報のまま、以前の技術のままでも医師が続けられる制度のために、全員の医師が最高の医療レベルにはないということであり、その最大の原因とされているのは日本の医師免許には更新制度がないことで

記念日コンサルタント２　健康番組の台頭

全国キー局のテレビ番組の“今日は何の日”のコーナーに記念日の情報を提供するようになってから、食品業界から連絡が入るようになりました。記念日は番組のコーナーのテーマでしたが、食品業界とメディアを結ぶ広告代理店からアプローチがあり、食品業界の記念日が番組コーナーの中心になりました。平日の昼の番組であったことから、“今日は何の日”は他の局も気になっていたようですが、同じ形ではできないということで

健康リテラシー１２　資格認定講習の目的

日本メディカルダイエット支援機構は内閣府に特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の申請をするときに、「メディカルダイエット」を冠した資格認定講習を実施することを認められました。それは事業活動を公益事業だけにすることを承諾することに対する特例のようなもので、収益事業としてメディカルダイエットという名前を使って商品の推奨や販売をするようなことしたら、社会に混乱をきたすことにもなるから、という説明があ