最新情報

医食同源ではなく薬食同源

“医食同源”という言葉があります。これは中国に伝わる言葉で、「食品と医療は源が同じ、つまり食品は医学・医術と同じ効果がある」という意味だと説明されています。先日も、そのような主旨の記事が新聞に掲載されていましたが、その担当部署の方を知っていたので、連絡をして話をしました。「それは間違っている」と。 中国には“医食同源”という言葉はありません。中国に伝わるのは“薬食同源”です。医食同源については当


“気のせい”食品

健康食品はサプリメントのほかに“機能性食品”とも呼ばれます。今では食品表示法によって表示制度が変わり、機能性表示食品が登場したこともあって、健康食品には健康によい機能性があるのは当然というような考えも広まってきました。しかし、今から15年ほど前には、国のお役人に機能性食品の話をしたときに、「“う”の字はいらない」と言われたことがあります。機能性から“う”を除くと「きのせい」、つまり効いているような


身心健全

出雲大社は本家の島根県の他に分院や分祠があります。毎月1日と15日には月次祭があり、本日は東京分祠の月次祭に理事長が参加しましたが、宮司さんから出雲大社の縁結びや商売繁盛をお願いする人が多い中、近頃は「身心健全」を願う人が増えているそうで、これも高齢化社会の影響と考えられています。 身心健全の「身」は体の健康であり、「心」は心の持ちようなので、これは自分で何とかできるという話がありましたが、私た


T V放映 脂肪分解酵素リパーゼの効果

日本メディカルダイエット支援機構に問い合わせがあり、協力をさせてもらった番組が10月30日に放送されました。超物知りの先生が初めて耳にしたことだけが放送されるという番組で、その先生の知識のほどにかかっているということでドキドキしましたが、当方が対応したのは体内酵素のリパーゼについてです。 リパーゼは脂肪を分解する酵素ですが、腸内に放出された後は筋肉細胞の中に入って、筋肉に取り込まれた脂肪(中性脂


初めの抗酸化成分は赤ワインじゃない

活性酸素を消去する抗酸化成分といえば赤ワインのポリフェノールが一番にあげられることもあって、日本の抗酸化の歴史は赤ワインから始まった、と思われているようです。しかし、抗酸化という言葉がメディアを通じて初めて登場したのは、1995年に開催された日本チョコレート・ココア協会の国際シンポジウムでのことで、これを受けてチョコレートの製造会社がチョコレートとココアの機能性をPRしました。赤ワインと同じポリフ


通信講習の内容で座学講習を計画

日本メディカルダイエット支援機構は、法人としてダイエットとサプリメントの資格認定講習を実施するほかに、他の団体・会社との連携で資格認定も実施しています。その一つとして12月よりダイエットの通信講習が始まりますが、その内容を座学で実施することが可能となりました。座学講習は、通信講習より後の実施になりますが、講師から直接学ぶことを望む方も多く、それに対応するためです。 今後、座学講習の実施を希望する


記憶力チェックを無料で実施します

日本メディカルダイエット支援機構では、医療・健康情報誌『カルナの豆知識』を発行する特定非営利活動法人医療機関支援機構との連携によって、「記憶力チェック」を実施します。『カルナの豆知識』は医療機関(病院、クリニック、調剤薬局など)で隔月23万部が配布されています。「記憶力チェック」は認知症の予備群とされる軽度認知障害のリスクを危険因子と自覚症状から判定しようとするもので、日本メディカルダイエット支援


軽度認知症障害に対応する食品は

軽度認知障害は、認知症の“予備群”とも呼ばれています。健康関連の情報を見ていると「予備軍」という言葉が、よく出てきます。予備軍というのは、予備の軍隊のことです。“予備群”は本来の病気になりやすい人たちのことで、グループを指す「群」が正しい表現です。少なくとも、メディアに「予備軍」という記載・掲載がされていたら、間違いだと思ってもらえればと思います。 その“予備群”の中では、「糖尿病予備群」という


ピロリ菌対策のハチミツ

ピロリ菌の危険性が知られるようになった今から20年ほど前のこと、当NPO法人の理事長がニュージーランドのマヌカハニーについて取材して週刊誌に記事を掲載しました。その後は、ピロリ菌を退治する食品といえばマヌカハニーということだったのですが、明治のLG21が登場してからはピロリ菌の退治といえば特別な乳酸菌が作り出したヨーグルトという情報がメディア関係者にも広まりました。テレビ局から取材を受けたときにマ


間違い情報が流されないために

日本メディカルダイエット支援機構では、6年前の4月から毎週1回、関係する医師や研究者、団体役員、健康産業の方々に「健康情報メール」を発信しています。官公庁や大学、研究機関などの最新情報を毎回25〜30本ほど選択して送っていますが、そのつながりもあって、発信先の専門家から調査依頼や情報提供の要望が寄せられます。その中で、「テレビ局から解説やコメントを求められたが、最新情報を教えてほしい」、「メディア