特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構は、サプリメント・健康食品に関する法律の研究と同時に、それぞれの成分についての研究を進めてきました。成分の内容は医薬品レベルで解析されているにも関わらず、最も関心が高い有効性のメカニズムと摂取量と摂取タイミングについては、ほとんど情報が伝えられていません。

これは法律によって製品の販売にあたっては規制されているからで、業界では常識であっても消費者に伝えることができず、効果のない使い方をして無駄づかいをしている例が多くあります。

日本メディカルダイエット支援機構は、メンバーにサプリメント・健康食品に関わる栄養素や成分の研究者、流通や法律のコンサルタント、健康食品業界を取材するメディア関係者が属していることから、業界取材を行い、消費者が知りたいと望んでいる情報を週刊誌や月刊誌、ウェブサイトなどを通じて発信してきました。しかし、製品の名称が出る場合には報道であっても規制があり、具体的な選び方と使い方については、販売やＰＲとは離れた教育の中で伝えるしかありませんでした。

これらのサプリメント・健康食品の情報を的確に伝えることを目的としたものとしてはアドバイザリースタッフ制度があります。

これは厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」の通知に基づいて各団体が実施されているもので、公益財団法人日本健康・栄養食品協会認定の食品保健指導士、一般社団法人日本臨床栄養協会認定のＮＲ・サプリメントアドバイザー、一般社団法人日本食品安全協会認定の健康食品管理士などの有資格者が活動しています。
“保健機能食品”というのは、栄養機能食品、特定保健用食品、機能性表示食品という国が安全性や有効性の基準を示して、それをクリアしたサプリメント・健康食品のことです。通知の名称の中にある“等”は、それ以外のサプリメント・健康食品を指しています。

これらの資格認定教育は医師、栄養士、薬剤師、健康運動指導士、健康産業従事者などの指導をする専門家を主な対象としたもので、実際にサプリメントを使用する人が自分のため、自分や家族・知人のための知識を得る教育の場とはなっていません。

サプリメント・健康食品の大半は使用に適した人が確定されているものの、適切な選び方と使い方がされず、優れた製品であっても実感することができずに、継続して使用されていない現状があります。

消費者庁は、サプリメント・健康食品を正しく使うために“消費者教育”の重要性を訴えています。正しいサプリメント・健康食品と、賢い消費者を結んで健康の維持・増進に役立ててもらうことが重要であり、ＳＰＳＰ資格認定講習は、アドバイザリースタッフとは一線を画しながらも、連携のもとに直接、使用する方々に詳細な情報を伝えることを目的としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕