日本メディカルダイエット支援機構の活動は１４期目に入りました。特定非営利活動法人の認証を内閣府に申請したときに、電話での説明でも書類の出し直しでもなくて、いきなり内閣府の当時のＮＰＯ室に呼び出されました。指摘されたのはメディカルダイエットという名称でした。医師が指導や治療を行うわけではないのにメディカルダイエットで適しているのかということで、なぜメディカルダイエットなのかの説明をしました。ダイエット（diet）は「もともと方針、作戦、戦略といった意味があり、医学や科学に基づいた正しい方針のもとに健康づくりを行うことを目的としている」と話をしました。
それで納得してもらえなかったように感じて、当時付き合いがあった厚生労働省の審議官が内閣府に出向していて、たまたま特定非営利活動法人を所管する部署にいたことから、責任者を紹介してもらいました。そのおかげなの、名称は受け付けるものの、非営利活動だけにすることが提案されました。特定非営利活動法人は非営利活動と営利活動がありますが、メディカルダイエットの名称で収益をあげようとして妙なことが起こらないように（例えばメディカルダイエット印の商品を販売するとか）非営利活動に限るということです。
特定非営利活動法人はＮＰＯ法人と略されますが、ＮＰＯは「Non Profit Organization」を示していて、直訳すると利益を得ない団体となります。その名のとおりの活動では会費と寄付しか得られないことになります。そこで許可されたのが、講習と情報発信に限っては収益をあげても公益活動とするということでした。
そして、もう一つ認めてもらったのが、メディカルダイエットと冠した資格認定でした。これによってメディカルダイエットをつけた資格を唯一発行できることになりました。
初めて内閣府に申請をしたときには、日本メディカルダイエット推進機構でしたが、講習と情報発信に限られたことで、“支援機構”に変更しました。活動が限られたことから、私たちの臨床栄養や運動との組み合わせによる代謝促進法などの研究成果を活用して一緒に活動しようという団体や企業との連携で進めるために、メディカルダイエットの考えのもとに活動する方々を支援する団体ということを名称で示しました。
一緒に活動する団体や企業の代表に理事に入ってもらい、次の事業に切り替わるときには理事も入れ替わるということで、メディカルダイエットアドバイザーから始まって、上級資格のメディカルダイエットエキスパート、サプリメント情報知識検定、インターバルウォーキング指導者など、さまざまな資格認定を行ってきました。さらにフルーツ＆スイーツダイエットエキスパート、抗酸化アドバイザー、児童発達サポーターなどの講習テキストも作成しています。
新たに岡山の人脈と教育栄養学の講習を始めますが、これがどんな資格認定につながるのか、それとも過去の資格認定が新たな姿で再出発することになるのか、どちらにしても私たちは講習だけで終わらず、ずっと情報発信を続けていくことで常に最新の研究に基づいた知識をもって、それを活かして生活していけるような場を目指しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）