高齢者は６５歳以上と定義されています。６５〜７４歳が前期高齢者、７５歳以上が後期高齢者と分類されていますが、この分類でよいのか、そもそも高齢者は６５歳以上でよいのかという議論は以前からありました。２０１８年３月に後期高齢者が前期高齢者の数を超えるという、まさしく超高齢社会に突入した時代には、高齢者の定義について、さまざまな意見が出てくるのは当然のことです。
高齢者を６５歳以上とするようになったのは１９６５年のことで、ＷＨＯ（世界保健機関）が当時の欧米諸国の平均寿命を調べたところ、男性が６６歳前後、女性が７２歳前後であったことから平均寿命近くまで長生きした人を高齢者としました。その当時の日本の平均寿命は男性が６７.７４歳、女性が７２.９２歳であったことから、日本でも６５歳以上を高齢者とすることを受け入れることとなったわけです。
男性で２年強、女性で８年弱の差なので、男性は平均寿命近くとしても、女性は随分と差があることになります。男性の平均寿命を基準に考えるとすると、２０１８年には男性が８１.２５歳、女性が８７.３２歳なので、高齢者の年齢を８０歳以降にしてもよいとの考えにもなりそうですが、それではいくら何でも６５歳から引き上げるには問題があります。そこで出てきたのが７５歳という年齢です。
日本老年学会と日本老年医学会は「加齢に伴う身体的機能の変化の出現が５〜１０歳は若返っている」ということを根拠に、高齢者は７５歳にするべきという提言を行いました。これまで前期高齢者であった６５〜７４歳は准高齢者、７５〜８９歳が高齢者、９０歳以上を超高齢者とするものです。准高齢者としたのは、介護社会では支えられる側ではなく支える側になるものという考え方をしています。
国民年金の支払い時期を遅らせて、１００年安心とするために７５歳に１０年も引き上げようとしているという見方もあるものの、７５歳からを高齢者としないと世の中が成り立たなくなり、７５歳までは元気でいられるように健康面でも、いろいろな挑戦をしないといけない時代になったということかもしれません。