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Age free岡山４　健康寿命の延伸への取り組み

岡山県の平均寿命は２０２２年に女性が８８.２９歳と全国１位になり、男性も８１.９０歳と全国１０位となり、周囲から見習うべき長寿県と認識されるようになりました。平均寿命は、その年に生まれた子どもが現在の社会環境、経済環境の中で何歳まで生きることができるかを示したもので、０歳児の平均余命となります。厚生労働省が発表しているのも平均余命のデータです。現在の年齢で、何歳まで生きることができ

健康あない人４８　国産と国内製造の違い

輸入される農産物には、防カビ剤として農薬が使われていることがあります。主に防カビ剤が使われるのは小麦や大豆、柑橘類、いちごなどの果物で、赤道を超えて日本に運ばれてくる食品には温度と湿度のためにカビが生えやすいことから、防カビ処理をしてから輸出されます。防カビ剤は残留農薬として内部に残りやすいことから、輸入された食品ではなくて、国内で作られた農産物のほうが安心と一般に認識されています。

健康食品の法規制３４　閾値の見極め

健康食品は目的とする健康効果が明らかにされていて、その効果を得るために、複数の素材が使われるのが一般的です。健康面の改善のためには、複数のアプローチが必要になるもので、例えば血糖値の改善であれば、糖質がブドウ糖に分解されるのを阻害、ブドウ糖が小腸から吸収されるのを阻害、細胞がブドウ糖を吸収するのを促進、膵臓からのインスリンの分泌の促進といったように、それぞれの機能がある成分が使われます。

理想実現のための代謝促進１６　健康食品の機能性を高めるエネルギー代謝

健康食品は食品に分類されるので、通常の栄養摂取の範囲での生化学反応と考えられることがあります。通常の食事では不足する栄養素を補うというサプリメントの発想では、その考えは合っています。しかし、健康食品は栄養不足の解消だけを目的に摂取されているわけではありません。医薬品のような効能効果を求めている人が多く、広告の表示を見ても効能効果を想像させるものが多く、そのようなものが売れているという実態も

あくまでも噂話１１１「コーヒーフレッシュはフレッシュではない」

フレッシュ（fresh）は英語では生の意味で、コーヒーに加えるフレッシュクリームといえば、世界的には生クリームを指しています。コーヒーに生クリームそのものを入れることもあれば、ポーションクリームが使われることもあります。ポーションクリームは小型の容器に入ったクリームですが、乳製品の生クリームが使われていた時代には冷蔵で流通・保存する必要があったので、扱いが面倒なこともあり、今のように広まる

渡る世間に“鬼は外”

福は内と並ぶ慣用句といえば、誰に聞いても「鬼は外」と答えが返ってきます（返ってくるはず）。前回は「笑う門には“福は内”」を取り上げたので、それに続いて「渡る世間に“鬼は外”」を取り上げました。誰もが知っている（はず）の諺（ことわざ）は「渡る世間に鬼はない」です。わざわざカッコをつけて（はず）と書いたのは、中には「鬼はなし」と覚えている人がいるからです。もう一つの意味合いは、「渡る世

発達障害支援３　社会的障壁の考え方

発達障害者支援法では、発達障害者（１８歳未満は発達障害児）は、発達障害があるだけでなく、社会的障壁によって日常生活や社会生活に制限が生じている人を指しています。社会的障壁は、発達障害がある人が日常生活や社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のものを指しています。発達障害がある人が生きにくい状況は、社会的障壁のせいであって、それがなければ困難さを抱える

母子の栄養１９　主要ミネラルの重要性２

子どもの健康には母親の妊娠前からの栄養摂取が重要ということで、通常の食事では不足しがちなミネラルの摂取のために、その特徴を知ることが大切になります。カリウムは細胞内の酵素反応を調節する働きがあるミネラルで、正常な状態では体内ではカリウムはナトリウムの２倍ほどの量が保たれています。ナトリウムと作用し合って細胞の浸透圧を維持し、ナトリウムの排出を促進することから血圧を正常な状態に調整す

健康食品敵か味方か３３　機能性食品vs.気のせい食品

健康食品の種類の中には機能性表示食品というカテゴリーがあり、自社の商品の機能性の試験結果や、他社の商品を用いた結果の論文を根拠として消費者庁に届け出をしたものを指しています。今でこそ“機能性”という用語は機能性表示食品を指すようになっていますが、以前は機能性食品は健康食品の別の呼び方として認識されていました。その当時のこと、厚生労働省の栄養指導官と話をしているときに、「機能性食品は

Age free岡山３　前期高齢者は支えられる側ではなく支える側

かつての高齢者のイメージは、退職をして家庭で過ごす時間が長い“ご隠居さん”でしたが、今は退職年齢も６５歳は当たり前になり、２０２５年には本人が希望すれば６５歳までの雇用確保が義務づけられます。２０２１年に改正された高年齢者雇用安定法では、７０歳までの就業機会の確保が努力義務とされました。こういった流れを受けた形で、高齢者の定義の見直しも検討されるようになりました。２０１７年