厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「睡眠と嗜好品について」の「よくある質問と回答」を紹介します。

〔よくある質問と回答〕
Ｑ　夜にコーヒーを飲んでいなくても問題なく眠れるのですが、本当にカフェインは睡眠に影響するのですか？

Ａ　カフェインの代謝能力には個人差が大きく、微量でも睡眠に影響する人から、多量でもあまり影響がない人まで様々です。また、入眠に問題がない場合でも、睡眠時間の短縮や深睡眠の減少は多くの人にみられるため、注意が必要です。

Ｑ　仕事上の理由で夜にお酒をよく飲むのですが、睡眠に悩んだことはありません。飲酒を続けても良いでしょうか？

Ａ　少量の飲酒であれば、眠る前にはアルコールやアセトアルデヒドの多くは代謝されます。しかし、多量飲酒では高率に睡眠に悪影響が生じます。また、アルコール代謝能力には性差・個人差があり、加齢によってもアルコール代謝能力は低下するので、飲酒量には注意が必要です。

Ｑ　お酒を飲んで眠っていますが、やめると眠れません。どうすれば良いですか？

Ａ　眠るために飲むお酒（寝酒）は睡眠に強く悪影響を及ぼします。毎日寝酒を続けている場合は、急にやめると離脱等によって不眠となることがあります。週単位で徐々に量を減らしていくか、あるいは医療機関で相談しながら断酒すると良いでしょう。

Ｑ　コーラタイプの飲料にもカフェインが入っていると聞きましたが、夜は飲まないほうが良いですか？

Ａ　カフェインを含む代表的な飲料は、コーヒー、紅茶、緑茶、ウーロン茶、コーラタイプの飲料、エネジードリンク、一部の清涼飲料水などがあげられます。こどもはカフェインに対する感受性が高いため、大人よりも摂取量に注意する必要があります。
例えば、カナダ保健省ではカフェインの摂取制限量を、４〜６歳は１日当たり最大４５mgとしており、１３歳以上の青少年については、１日当たり２.５mg/kg以上のカフェインを摂取しないことを推奨しています。夜だけでなく、１日を通してカフェイン飲料をとりすぎないようにしましょう。
最近よく飲まれるようになったエナジードリンクの中には、コーヒーの５倍近いカフェインが含まれた商品も存在しますので、より注意が必要です。カフェインレスの麦茶や水を上手に利用するとよいでしょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

朝食は英語ではブレックファースト（breakefast）と呼ばれています。英語の意味からするとブレイクファストが合っているようですが、ブレイクは壊す、ファストは断食を意味しています。

前日の夕食を食べてから何も食べていない状態を断食期間と考えて、これを破るのが朝食です。

朝食を食べるのは、夕食から摂っていないエネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質を補うためという理由が第一で、特に重要なのは糖質に含まれるブドウ糖の補充です。

ブドウ糖のほかに脂肪酸（脂質）、アミノ酸（たんぱく質）がエネルギー源として使われていますが、脳のエネルギー源となるのは原則としてブドウ糖だけです。

原則として、というのはブドウ糖が極端に不足したときには脂肪酸やアミノ酸からブドウ糖を作り出す糖新生という仕組みが身体には備わっているからです。

しかし、これは危機的状況に対応するためのものなので、ブドウ糖が含まれる糖質を摂らなくてよいということではありません。

脳細胞に取り込まれたブドウ糖は、細胞の中で充分な量が保たれるのは１５時間ほどとなっています。前日の１９時に夕食を食べて、朝食が７時なら１２時間で、まだ余裕があります。

ところが、朝食を抜くと昼食までの空腹時間は１７時間となって、２時間は充分な量が確保できなくなります。

１２時間を過ぎたからといって急にエネルギー切れを起こすわけではなくて、自動車のガソリンが少なくなってくるとエンジンの働きが低下しながら走り続けられるのと同じように、機能を低下させながらも脳は働き続けます。

機能が低下した状態では、集中できない、勉強や仕事がはかどらない、キレやすくなるということにもなります。

それに加えて、脳は全身の活動をコントロールしているため、その機能が１日に２時間も低下していて、それが毎日続いていたら、健康や成長に影響が出てくるのは当然のことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

国民の健康づくりの施策は日本人の健康増進の支えとして厚生省によって主導されてきました。

２０００年には、第３次国民健康づくり対策の元年にあたって、２１世紀における国民健康づくり運動を掲げました。

これは「健康日本２１」と名づけられて、健康寿命の延伸と生活の質の向上が生涯を通じた健康づくりの推進としてスタートしました。

この国民運動では、予防対策としてメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）が注目されて、内臓脂肪の減少が大きな目的として掲げられました。

「健康日本２１」の最大の目的は健康寿命を延ばすことです。当時の日本人は平均寿命は世界一になったものの、健康的に自立して日常生活が過ごせる期間である健康寿命は、平均寿命に比べて６年ほども短くなっていました。

人生の最後の期間を寝たきりや家の中でしか過ごせない人が多いことから、健康寿命を延ばし、医療費がかかる不健康な期間を少しでも短くすることが大きな目標となりました。

また、２０００年には「第６次改定日本人の栄養所要量」が実施され、許容上限摂取量が設けられました。

「第６次改定日本人の栄養所要量」は、２０００年４月から２００５年３月までが使用期間で、従来は栄養欠乏症の予防を主眼にしてきましたが、過剰摂取による健康障害を防ぐための上限が設定されました。

栄養所要量と許容上限摂取量を合わせて、食事摂取基準と呼ばれています。

上限値が設定されたのはビタミンではビタミンＡ、ビタミンＤ、ビタミンＥ、ビタミンＫ、ナイアシン、ビタミンＢ₆、葉酸、ミネラルではカルシウム、鉄、リン、マグネシウム、銅、ヨウ素、マンガン、セレン、亜鉛、クロム、モリブデンです。
〔小林正人〕

卵（鶏卵）は“物価の優等生”と呼ばれていた時代があって、小売価格が長期間にわたって、ほとんど変化しない商品を指す言葉で、その代表が卵でした。

ところが、鳥インフルエンザの発生や飼料価格の高騰、異常気象による生産減などの影響を受けて、６０年以上も続いた物価の優等生は過去のものとなっています。

なぜ、物価の優等生でいられたのかというと、生産性の向上があげられていますが、どのように向上させていったのかがわかると、見た目は同じであっても内容が異なることがわかってきます。

価格が高くても、中身が変わらない、むしろ中身がよくなっているということであれば、物価ではなくて“栄養の優等生”と呼ぶこともできるのでしょうが、そうではないのが実際のところです。

卵が栄養豊富であるのは事実で、“完全栄養食品”とも呼ばれています。ビタミンＣと食物繊維以外の必要な栄養素はすべて含まれていて、必須アミノ酸のバランスがよい“良質なたんぱく質”となっています。

必須アミノ酸は、体内で合成されないために食品から摂る必要があるアミノ酸のことで、その種類と分量が満たされているものが良質なたんぱく質です。卵の他には、肉、魚、牛乳、大豆があげられます。

そのような重要な栄養源でありながら、かつてはコレステロールの含有量が多いため、動脈硬化の要因となるとして卵の摂取が制限されることがありました。１日に１個までという制限でしたが、今では卵のコレステロールと動脈硬化の因果関係が否定されるようになって、１日に２〜３個を摂っても問題はないという状況になっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ジェラートの日」日本ジェラート協会が、映画「ローマの休日」でオードリー・ヘプバーンがジェラートを食べるシーンが有名になったことからアメリカの公開日の１９５３年８月２７日にちなんで制定。

毎月２７日：「ツナの日」

一般社団法人は、活動をするための資金として、基金を集めることが認められています。

基金については一般社団法人に定款に書かれていることが必要ですが、基金の項目がなくても公証役場で定款認証を受けるときに、問題点として指摘されることはありません。基金の設置は任意事項となっているからです。

基金については定款の雛形に書かれていますが、その多くは一般的なもので、雛形には、あまり詳しくは書かれていません。

基金を集めることは活動資金を作るために重要ではあるものの、詳細に書き入れたために活動に制限をかけることになる例もあります。

基金の取り扱いについては、別に規則で定めることが書かれていれば問題はないのですが、返還の期間と方法まで詳しく書くことで、活動に支障をきたすことにもなります。

基金の取り扱いについて、定款に解散するまで返還しないとしている一般社団法人もあります。

これは寄付と同じような感覚で拠出してくれる方がいる場合に限ってのことです。

このように定款に書いたことで、拠出者が出資者や株主のように振舞って、活動に支障をきたした例もあります。

そのようなことをアドバイスしてくれる司法書士や行政書士、税理士などがいればよいのですが、基金の項目を熟知していて、それぞれの一般社団法人の特性に合わせた指導をすることを望んでも、期待どおりにいかないことも少なくありません。
〔小林正人〕

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「睡眠と嗜好品について」の「ニコチン」を紹介します。

〔ニコチン〕
「禁煙を目指しましょう」

たばこに含まれるニコチンは覚醒作用を有しており、睡眠前の喫煙は、入眠潜時の延長（寝つきの悪化）、中途覚醒の増加、睡眠効率の低下、深睡眠の減少をもたらします。また、ニコチンの血中半減期は約２時間であるため、夕方の喫煙であっても、眠るまで、その作用は残存することがあります。

さらに、習慣的にニコチンを摂取している人は、非喫煙者と比べて、入眠困難・中途覚醒・睡眠時間の減少、深睡眠の減少が高度であり、日中の眠気も強いことが報告されています。習慣喫煙者がたばこを控えると、離脱症状による不安・抑うつ・不眠を生じます。

そのため、習慣的な喫煙により、「たばこを吸っていても、吸っていなくても睡眠が悪化する」という状態に陥る可能性があります。したがって、良い睡眠のためには、喫煙しないことが推奨されます。

近年、従来の紙巻きたばこの他にも、加熱式たばこや電子たばこが普及していますが、ニコチンを含有すれば睡眠に対して同様の影響があると考えられます。

なお、受動喫煙も同様に睡眠に影響を及ぼし、特に妊婦・こどもの睡眠への悪影響が強いことが知られています。そのため、同居者の睡眠と健康を守るためにも喫煙を控えることが重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害者の人材活用は、将来的に人材不足となることが明らかな医療・福祉分野でも期待されています。

厚生労働省の「厚生労働白書」（令和２年版）では、超高齢社会における社会の変容の中で働き場について触れられています。

推計の年は２０４０年（令和２２年）で、そのときには高齢化率は３５.３％（高齢者数３９２１万人）と推計されています。２０２０年が２８.４％（３５８９万人）、３０年前の１９８９年（平成元年）が１２.１％（１４８９万人）と大きく増えていることがわかります。

これだけの高齢者を支えるためには、そのための人材も増やしていく必要があり、１９８９年の医療・福祉の従事者は２２１万人（総就業者数の３.６％）であったのが３０年で８４３万人（１２.５％）に増え、そして２０年後には１０７０万人（２０％）にもなるとしています。

初めの推計では海外の人材も確保して１７.７％で抑えられる見込みも立てていましたが、コロナ禍を経て、海外の人材を期待するのは難しくなり、国内の人材に頼るしかなくなったことで５人に１人が医療と福祉で働かないと超高齢社会を支えられないという実態が明らかになってきました。

超高齢社会を支える人材として期待を向けているのが発達障害者で、発達障害の人が働き手にならなければ将来の社会を支えられなくなるほど状況は逼迫しています。そして、サブの仕事に甘んじているのではなく、発達障害の特性を他の人にはない優れた能力に変えていくことが可能となっています。

医療と福祉の世界で中心的に働くためには専門の資格が必要であり、発達障害の人に、その位置で働くことを求めるのは大変なことだと認識されています。しかし、全就業者の２０％も必要となると、資格者の仕事の周囲に新たな働き場が着実に増えていきます。

現場仕事だけでなく、商品開発、商品流通、情報提供など、これらの周辺事業を的確に実施するためにはＩＴ化が必要であり、その人材を担うことも期待されています。

医療・福祉分野のＩＴ業務を担うことができる技能を身につける機会を設けるために、医療・福祉の事業分野との交流による視野や世界観を拡げるための知識取得と、ＩＴ技能の習得を可能とする教育の提供は、今後の新事業として重要度が増すものと認識されています。
〔小林正人〕

青首大根は初めて登場した１９７４年から、一気に栽培量、販売量ともに伸ばしていきました。今では国内で栽培される大根の９０％以上を占めています。

大根は販売店では特売品や目玉商品となりやすく、同じ形、大きさ、重さなら同じ価格で販売することができます。

以前に主流であった三浦大根などの白首大根のように形も大きさも重さも違っていたときに比べると、販売しやすく、箱に入れて輸送しやすいので流通コストも抑えられるという大きなメリットがあります。

そのメリットのために生じたデメリットがあります。それは成長しきったところで抜くという当たり前のように続けられてきた伝統が薄れていった（状況によってはなくなった）ことです。

青首大根は太さが一定であることから、箱に収まる長さになったときに抜くことで、箱に効率よく入れて輸送することができます。そのために栄養が最も充実する前の成長しきっていない段階で抜くこともあれば、逆に栄養が徐々に低下していく盛りが過ぎた状態で抜くこともあります。

昨今のように気候が安定しない状態では、なおさら栄養が足りない状態で店頭に並ぶことは仕方がない状態です。

以前の大根は辛味があって、生では辛さを楽しみ、煮たものでは甘みを楽しむということがあったのですが、青首大根は辛味が少なく、ビタミンＣも以前より少なくなっています。

今の時代は大根からビタミンを摂取しようと考えることはあまりないかもしれませんが、全体的に栄養価が低下している上に、栄養が充実する前に抜いて販売するという現状から、栄養低下の野菜（根菜）としてあげられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「パパフロの日」資生堂が、パパとお風呂に入るパパ（８）フ（２）ロ（６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）