健康寿命は２０００年にＷＨＯ（World Health Organization＝世界保健機関）が提唱したもので、これを受けて世界の関心は寿命を延ばすことから、いかに健康寿命を延ばすかに移ってきました。
日本人の平均寿命は男性が７８.０７歳（２００１年）から８０.９８歳（２０１６年）に、女性が８４.９３歳（２００１年）から８７.１４歳（２０１６年）になりました。健康寿命は男性が６９.４０歳（２００１年）から７２.１４歳に、女性が７２.６５歳（２００１年）から７４.７９歳（２０１６年）に延びました。
平均寿命と健康寿命の差は、日常の制限のある“不健康な期間”を意味していますが、この不健康な期間は男性では８〜９年、女性では１２〜１３年と横ばいで推移しています。これを“年齢が進んでも健康寿命も延びている”と見るのか、“国民的な健康度が上がっていない”と見るのかは意見が別れるところです。
不健康な期間に大きく影響するものとしては、要介護の状態があげられます。国民生活基礎調査の結果から、日本人で介護が必要になった要因は、認知症、高齢による衰弱、関節疾患、骨折・転倒が５割を占めていて、生活習慣病は３割、死因として最も多いがんは数％でしかありません。
がんの死亡数は１９８１年に脳血管疾患の死亡数を抜いて最も多くなり、その後は増加の一方となっています。２０１９年には全体の２７.４％ががんによる死亡です。続く死因としては心疾患（１５.３％）、老衰（８.８％）、脳血管疾患（７.７％）、肺炎（６.９％）と報告されています。
要介護の原因は年代によって異なり、６０歳代までは循環器病の割合が最も大きく、７０歳代以上では徐々に認知症や骨折・転倒の割合が大きくなっています。また、高齢者ではさまざまな疾患を複合合併していることも多くあります。
このように不健康な期間に関連する疾患は年代によってさまざまで、健康寿命の延伸のためには発症のみならず再発、重症化についても広く予防する必要があるということです。