歩くことによって医療費を削減することは多くの自治体が考えていることです。どれだけの効果があるのかという研究は多くの研究機関で実証試験が行われていて、日本メディカルダイエット支援機構が実施しているウォーキングでは、１歩あたり「０.０６１円」を採用しています。これは筑波大学の研究チームが地域での高齢者の健康づくり事業との関わりで求めた結果で、次のような計算式を示して、毎日１０００歩を増やした場合の結果予測を伝えています。
「０.０６１円×１０００歩×１０００人×３６５日＝２２,２６５,０００円」
例えば、１万５０００人の自治体で、自治体が負担する年間医療費が１億円だとすると、高齢化率が３５％として、６５歳以上の住民の５２５０人のうち約５人に１人が１０００歩を毎日の歩行にプラスするだけで達成できることになります。達成するための活動費に自治体が１０００万円をかけてくれたとしても、１２００万円以上が残って、他の事業にかけることができるようになります。
「０.０６１円」は正しいのかという論議があり、東北大学から「０.０４５円」、慶應義塾大学が「０.０３０円」という結果を出しています。
「０.０４５円×１０００歩×１０００人×３６５日＝１６,４２５,０００円」
「０.０３０円×１０００歩×１０００人×３６５日＝１０,９５０,０００円」
「０.０３０円」は通院だけの医療費の削減で、医療費は入院で多くかかるので、低めの数字になるのは当然のことです。基礎の数字が違っていると抑制金額は２倍以上の開きになってしまうということですが、私たちは、あえて「０.０６１円」を基本としています。というのは、私たちが達成のために教えているのは予防効果が高いウォーキング法です。具体的なことは、このサイトの「最新情報」のウォーキングに関わるところで何度となく説明していますが、簡単にいうと増やすのは「１０分間で１０００歩」です。それなりの早歩きにはなりますが、この歩き方は厚生労働省が健康づくりのテーマとしている「プラス１０」と一致していることです。