２０２５年は団塊の世代が７５歳以上の後期高齢者となる年です。団塊の世代は戦後のベビーブーム（１９４７〜１９４９年）に誕生した人を指していて、３年間に誕生した人は合計で約８０６万人にものぼります。２０１８年は後期高齢者の数が前期高齢者の数を超える年と言われていました。そのタイミングがいつだったのかは２０１９年には判明しますが、２０１９年は間違いなく後期高齢者のほうが多い社会となっています。
２０２５年には国民の３人に１人が６５歳以上、５人に１人が７５歳以上になると予測されていますが、２０２５年問題の本当の問題点は高齢者が多くなることだけではなくて、国民の平均年齢が５０歳を超えて、社会全体が高齢化していくことです。２０１５年には平均年齢は４６.３５歳であったので、いかに国民全体の年齢が高まっているかがわかります。
生涯医療費のうち半分は７０歳以降に使われていて、生涯医療費は７５〜７９歳にピークを迎え、要介護になる可能性は７５歳を境に上昇することから、２０２５年には医療と介護の負担と給付のバランスが大きく変わることが予想されています。ここまで読むと、７０歳を過ぎなければ、まだまだ健康と思われがちですが、７０歳以降に医療費が大きく増える人は５０歳からリスクが高まっていることが指摘されています。国民の平均年齢が５０歳を超えるということは、国民の健康度が大きく低下することでもあります。
「病気の最大のリスクは加齢」というのは老齢科学者の口癖のようなものですが、若いうちは対応力が強いので、病気を跳ね除け、もしも病気になったとしても回復力も高くなっています。いわゆる自己治癒力が高いための病気になりにくかったのが、５０歳をすぎると急に病気への抵抗力が弱まっていきます。免疫力は２０歳前後がピークで、５０歳には５０％にも低下します。２０２５年は国民の免疫力が低下する一方となる、始まりの年になるかもしれないのです。