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脂質異常症の基礎知識８　ＬＤＬコレステロール値が上昇する原因

健康診断で血液中のＬＤＬコレステロール値が高いことが指摘されても、自覚症状が現れにくく、生活習慣を改めることなく過ごしてしまう人も少なくありません。自覚症状は出ていなくても、ＬＤＬコレステロール値が高いまま長期間放置しておくと血管が硬くなり、もろくなっていく動脈硬化になりやすく、心疾患（心筋梗塞、狭心症など）や脳血管疾患（脳梗塞など）にもなりかねません。ＬＤＬ（低比重リポ蛋白）は、肝臓で合

脂質異常症の基礎知識７　動脈硬化予防のための食事のポイント

１）コレステロールを増やす食品を控える高中性脂肪血症は動脈硬化の危険因子の一つですが、ほかに高ＬＤＬコレステロール血症、高血圧、糖尿病なども動脈硬化を促進させます。動脈硬化を予防するためには、次のことに注意が必要となります。肉類などの動物性脂肪には飽和脂肪酸が多く含まれ、これが肝臓で合成されるコレステロールの材料になります。また、コレステロールの多い肉の脂身、バター、牛乳なども控えます

脂質異常症の基礎知識６　中性脂肪改善の食事のポイント２

４）脂質の摂りすぎに注意脂質は、植物油大さじ１杯（１２ｇ）で約１００kcalと高エネルギー量のため、油を使った料理は高エネルギーになりがちです。例えば、揚げ物に使われている油の量は、とんかつ（１人前）１２ｇ、フライドポテト（Ｍサイズ）２０ｇ、てんぷら（１人前）１５ｇと多いため、食べる回数を少なくします。バター、マーガリン、マヨネーズ、ドレッシングなど油が多い調味料も控えめにします。

脂質異常症の基礎知識５　中性脂肪改善の食事のポイント１

１）適正なエネルギーの摂取肥満の場合には、まずは体重減少が必要です。また、肥満でない場合にも、肥満を予防するための食生活を身につけることが大切になります。そのためには自分の適正なエネルギー量を知り、食べすぎないようにすることです。１日の適正なエネルギー量は肥満の人は標準体重１kg当たり２５～３０kcal、肥満でない人は標準体重１kg当たり３０～３５kcalを目安にします。標準体重は「身

脂質異常症の基礎知識４　高中性脂肪血症の危険度

中性脂肪値と虚血性心疾患の死亡率の関係性を日本人とアメリカ人で比較すると、１００mg/dlの危険度を基準の１としたとき、日本人では１４０mg/dlで２倍、１８０mg/dlで３倍、２５０mg/dlで５倍となります。アメリカ人は２５０mg/dlでは１.７倍と日本人のほうが中性脂肪値が上昇したときの虚血性心疾患の危険度が非常に高くなっています。虚血性心疾患は、心臓の筋肉（心筋）に血液を送

脂質異常症の基礎知識３　動脈硬化の危険因子

中性脂肪の数値が正常範囲を超えても、すぐに身体に悪影響が出るわけではありません。しかし、血液中の中性脂肪が増加した状態が長く続くと、動脈硬化のリスクが高まります。血液中の中性脂肪が増えると、ＨＤＬが減り、その結果としてＬＤＬが増えて、コレステロールが血管壁にたまりやすくなります。動脈硬化になると血管の内壁が徐々に厚くなり、硬くなって弾力性が弱まり、血管の内側が狭くなっていきます。ま

脂質異常症の基礎知識２　中性脂肪が増える原因

健康な人の血液中の中性脂肪量は５０～１４９mg/dlで、１５０mg/dl以上を超えると高中性脂肪血症と診断されます。健康診断で中性脂肪値が高いことを指摘されると、脂肪が多く含まれる食品を減らして、食事で摂取する脂肪の量を減らすように心がける人が多いようです。「脂肪が多いのだから脂肪を減らせばよい」という発想ですが、食事で摂る脂肪を控えれば、血液中の中性脂肪が単純に減るというわけでは

脂質異常症の基礎知識１　脂質異常症と中性脂肪

血液検査を受けて、中性脂肪の検査数値が高いことが指摘されるような状態になっても、これといった自覚症状はみられません。しかし、中性脂肪値が高いまま長期間放置しておくと、血管の老化が進み、動脈硬化から心疾患、脳血管疾患へと進んでいくことになりかねません。心疾患という病名は「心」と「疾患」と書くため、心の病気、精神疾患と勘違いされることもあるのですが、心筋梗塞、狭心症などの心臓病のことを指してい

４月２９日の記念日

「ナポリタンの日」カゴメが昭和生まれの日本の洋食のナポリタンから昭和の日に合わせて制定。「歯肉ケアの日」「歯肉炎予防デー」花王が歯（４）肉（２９）の語呂合わせで制定。毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

学びの伴歩１２　発達障害の実態

発達障害は自閉症スペクトラム障害（ＡＳＤ）、注意欠陥・多動性障害（ＡＤＨＤ）、学習障害（ＬＤ）の３タイプに大きく分けられています。少子化が大きく進んでいる中、発現率が同様であれば発達障害がある子どもは減っていってもよいはずです。しかし、発達障害は増え続けています。発現数の確認は、発達障害者支援法が施行された２００４年から積極的に実施されるようになりました。この法律に基づいて文部科学