最新情報

金言の真理９５「天上大風」３

「天上大風」（てんじょうおおかぜ）の書を遺した良寛さんのことを“さん付け”で呼ぶのは、私が母親の実家の寺院で生まれて、それから３年後に親元を離れて小学校に入学する直前の期間に暮らしていた新潟県出雲崎町が、良寛さんの生まれ在所だということがあります。地元（出雲崎町）では今でも親しみを込めて「良寛さん」と呼ばれていますが、新潟県内に広げると「良寛和尚」と普通に呼ばれています。呼び捨てで「良寛」

児童発達サポーター３８　感覚過敏による五感の特性

食事に困難さが生じる感覚過敏の特性を五感（味覚過敏、触覚過敏、視覚過敏、聴覚過敏、嗅覚過敏）別にまとめています。 ◎味覚過敏・特定の味（酸味、苦味、渋味、辛味、塩味）をすごく嫌がる・味が違うことに敏感で、決まったものをずっと食べる・味や食感が混じり合うことを嫌がる・臭みのある野菜（きゅうり、トマトなど）が食べられない・牛乳などとろみのある飲み物が飲めない ◎触覚過敏

負の歴史４６　糖尿病患者は短命なのか

糖尿病は血管の老化を進める大きな要因で、全身に影響を与えるだけに、糖尿病患者は平均寿命が短いことは以前から言われてきました。これは、ただ言われてきたというレベルではなくて、１９か国の１５１万人を対象にした調査でも明らかにされていることで、３０歳で糖尿病の診断を受けた人は平均寿命が１４年短くなるという結果が発表されています。一般に「糖尿病では１４年も短命」と言われているのは、この調査

食事摂取基準３６５　ヨウ素１

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の基本的事項の「定義と分類」と「機能」を紹介します。〔定義と分類〕ヨウ素（iodine）は原子番号５３、元素記号Ｉのハロゲン元素の１つです。〔機能〕人体中ヨウ素の７０〜８０％は甲状腺に存在して、甲状腺ホルモンを構成します。甲状腺ホルモンは、生殖

食事摂取基準３６４　マンガン１０

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのマンガンの「活用に当たっての留意事項」を紹介します。〔活用に当たっての留意事項〕穀物などの植物性食品の摂取が多い日本人のマンガン摂取量は、アメリカ人に比較して、かなり高くなっています。このため摂取量に基づいて設定した目安量（成人男性３.５mg/日、成人女性３.０

支援する人を支援する２０　支援すべき人

「支援する人を支援する」というテーマを掲げて活動をしていると、普通に聞かれるのは「誰を支援するのか」ということですが、その前に元々の支援先が誰なのかが重要で、その支援先によって「支援する人を支援する」対象が違ってきます。最終的な支援先が発達障害児であるとすると、「支援する人を支援する」の対象者は第一義的には保護者となります。その保護者への支援は各種団体によって行われていて、発達障害の改善の

支援する人を支援する１９　超高齢社会のアプローチ

働く人の健康は家族にも影響を与えることであり、また家族の心身の健康状態は働く人の健康にも影響を与えるというように相互に関係しあっています。７０歳まで働く時代は、働く世代と高齢者の一部が重なり合っているだけに、超高齢社会の実態を把握しておくことは重要です。高齢者の平均寿命は今でこそ日本は世界一ですが、今から８０年前の終戦直後は男性が５０歳に達したばかりで、女性も５３歳台でした。それが

支援する人を支援する１８　支援の連鎖

これまで働く人というと、１８〜６０歳までの従来からの就労年齢があげられることが多かったのですが、２０２５年４月から、その長年の常識が変わりました。高年齢者雇用安定法（高年齢者等の雇用の安定に関する法律）に基づく高齢者就業確保措置による定年退職年齢の引き上げによって、企業・団体で働く人の定年退職が６５歳までの継続雇用が義務化され、併せて７０歳までは就業機会を確保することが努力義務となりました

支援する人を支援する１７　支援の連続

社会課題を解決するには、制度上の問題の改善から実際の支援に至るまで、取り組むべき点が多く存在しています。そのため、子どもの課題、高齢者の課題といったように、社会的弱者の分類ごとに取り組まれてきたところがあります。すべてを一度に解決することは、これに取り組む方々の時間や労力の限界などもあって、別々に取り組まれることがありました。しかし、社会課題は分断されたものではなく、連続していて、

支援する人を支援する１６　支援する人を誰が支援するのか

「支援する人を支援する」という言葉は心に響きやすいキーワードになりやすくて、支援が必要な人を直接的に支援することはできなくても、直接的に支援をする人を支援して、間接的に支援をするということなら自分にもできることがある、と考える人も多くいます。日本メディカルダイエット支援機構は臨床栄養から活動を始めたこともあり、病院の食事から介護施設の食事なども研究してきただけに、食事の面での間接的な支援を