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食事摂取基準３６９　ヨウ素５

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の欠乏回避の「推定平均必要量、推奨量の策定方法」の続きを紹介します。〔推定平均必要量、推奨量の策定方法〕＊小児（推定平均必要量、推奨量）小児については、根拠となる報告はありません。そのため、体重７８.２kgの成人における必要量を、７８.２kgと当該年齢

支援する人を支援する２５　支援する人を支援する人を支援する

２０４０年は団塊ジュニア（団塊の世代の子ども）が全員、６５歳の高齢者になる年です。この年の高齢化率は３５％になって、７５歳以上の後期高齢者の割合も２０％を超えて、超高齢社会が、もう止まらないところまできてしまう大転換の年です。その段階では日本の生産年齢人口（１５〜６４歳）の２０％が医療と介護の世界で働かないと超高齢社会が成り立たない時代になるということは、厚生労働省が認めていて、内閣府の「

支援する人を支援する２４　児童発達サポーターの支援の連続

発達障害の特性がある子どもに対する支援活動は、さまざまなことがある中で、私たちが実践しているのは、これまで制度として実施されなかったことです。制度が確立されていることに比べたら、規模も小さく、速度も遅いのは仕方がないことですが、これを手掛けることで、従来の発達支援の成果を高めることができると考えてのことです。その考えの一つとして構築しているのが児童発達サポーターです。発達障害児の改

支援する人を支援する２３　発達栄養の支援の連続

発達栄養は子どもが発達するために必要な栄養を指すことが多く、この場合であれば通常に発達するために必要とされる栄養素が摂れていればよいと考えられます。ところが、栄養摂取の対象が発達障害の特性がある子どもの場合には、必要とされる栄養素が不足していなければよいという単純な対策では済まなくなります。充分な栄養摂取のための食事を用意しても、特性のために食べられないものがある、食べられるもので

支援する人を支援する２２　教育の支援の連続

教育の世界の「支援する人を支援する」というと、通常は教育を受ける人を支援する講師や教師に対する支援を指すことが多く、教える人を支援するだけで目的が達成されるということもあります。講師への支援は、講師がメリットを得るだけというなら、これは従来から行政などでも行われてきたことで、待遇改善の域を出ない場合もあります。講師がメリットを受けることによって、そのメリットが教育を受ける人の全部でなくて一

支援する人を支援する２１　栄養講習の支援

食事を通じた栄養の支援というと、食事を提供することがイメージされることから「こども食堂」を運営しているのか、そこに食材などを提供しているのかと聞かれることがあります。それは専門の方にお任せすることにして、私たちが実施しているのは食事を提供して「支援している人を支援する」という内容です。食事を提供する方や協力する方に栄養面の話をするところから始めてきましたが、「栄養云々よりも食べてもらうこと

２月２日の記念日

「つぼ漬の日」九州新進（鹿児島県姶良市）が、干し大根を醤油に漬け込んだ鹿児島の特産物のつぼ漬の普及のために、つ（２）ぼ漬（２）けの語呂合わせで制定。「くちびるの日」わかさ生活が、唇のケアの啓発として笑顔でニッ（２）ニッ（２）の語呂合わせで制定。「麩の日」協同組合全国製麩工業会が、「ひ、ふ、み」のふ（２）と麩（２）の語呂合わせで制定。「おじいさんの日」伊藤忠食品が、じ（２）い

日々邁進３３　全会一致のカラクリ

全会一致というのは“美しい決定法”であって、「全会一致で決まりました」と言われると、反対意見がなくて、スムーズに進んだのかと見られがちです。しかし、そうではないのは大人の常識で、各部門において「全会一致」が禍根を残すことにもなっています。禍根は必ず生じるということではなくて、小さなところではＮＰＯ法人などの団体の理事会や総会の議事録を見ると、「反対意見があったものの多数決で決定した」とは書

表町学１２　リブランドの発想

地域や商店街の魅力の再構築は、リニューアルではなく、リブランディングではないかという前回の話に続いて、刮目すべき再構築への取り組みをしている商店街に移っていきます。わざわざリブランディングを先に振ったのは、その先のリブランドに取り組んでいる人たちを見たからです。リブランディング（rebranding）は名詞で、どちらかといったら新たなことに挑戦した結果に近い感覚があります。

サプリの不都合な真実１８　トクホの表示の限界

特定保健用食品（トクホ）は有効性が科学的に証明された個別の商品については、審査を受けて、生活習慣病の一次予防を目的とする製品であることを表示して販売することができるものです。特定保健用食品の有効性は、実際に消費者が摂取する最終商品と同じものでの試験が義務付けられているので、成分が同じであれば、同じ有効性という他のサプリメント類とは異なっています。それは１９９１年に制度化された個別許