最新情報

食事摂取基準376 ヨウ素12

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 *乳児(耐容上限量) 我が国と同様に海藻類の消費が多い韓国において、早産児として出生して、TSH濃度の上昇から潜在性甲状腺機能低下症と考えられる乳児の母乳からのヨウ素の摂取量を


食事摂取基準375 ヨウ素11

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 *小児(耐容上限量) 世界各地の6〜12歳の小児を対象にした研究では、北海道沿岸部の小児において、甲状腺容積が他地域に比較して有意に大きいと報告しています。 この報告では


2月4日の記念日

「高齢者安全入浴の日」高齢者入浴アドバイザー協会が、不老不死を風呂不死にかけて不(2)死(4)と入(2)浴(4)の語呂合わせで制定。 「ビタミンCケアの日」ドクターシーラボが、肌のシミ、シワの解決にビタミンCが有効として立春になることが多い2月4日に紫外線対策をすることを普及するために制定。 「妊娠の日」ジュンビー(東京都中央区)が、妊娠・出産の情報を得てもらうことを目的に妊(2)娠(


日々邁進35 丁の字からの発想

T字路は正式名称ではなくて、「丁字路」が正しいという話から始まって、どちらを使うかは人任せということを前回(日々邁進34)書きました。 この丁(てい)という文字について、中国に取材に行ったときに話をした丁(てい)さんから、日本のイメージとは違うということを聞きました。 サイコロでは丁(ちょう)といえば偶数のことですが、丁半博打をイメージさせます。 豆腐を数える単位は丁(ちょう)で


正念18「書く瞑想」

集中することが究極な状態まで高まると、瞑想のような感覚になることは、書く瞑想として写経について前々回(正念16)触れました。 「書く瞑想」といっても、それは写経の代わりとして浄土真宗の宗祖の親鸞聖人が書かれた「正信念仏偈」(正念17に全文を紹介)を写すこともあるのですが、それ以前に書くことを仕事にしてきた中で感じてきたことです。 瞑想と似た感覚にならないと、世の中に伝わり、心を揺り動か


負の歴史47 糖尿病患者が急増している要因

糖尿病は血液検査によって血糖値とヘモグロビンA1c値を測定すれば診断できます。血糖値とヘモグロビンA1c値に影響を与えるのは血液中のブドウ糖の割合で、原因がわかっているので、治療法も明らかになっています。 このことは前に(負の歴史44)紹介しました。 それなのに国民病と言われるほどに患者数は多く、「国民健康・栄養調査」(令和6年調査)では、糖尿病が強く疑われる者(糖尿病患者)は約110


食事摂取基準374 ヨウ素10

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」の続きを紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 *成人・高齢者(耐容上限量) 日本人のヨウ素摂取量は平均で1〜3mg/日と推定できますが、甲状腺機能低下や甲状腺腫の発症は極めて稀です。 これより、我が国の一般成人に限定


食事摂取基準373 ヨウ素9

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の過剰摂取の回避の「耐容上限量の策定方法」を紹介します。 〔耐容上限量の策定方法〕 *成人・高齢者(耐容上限量) 日常的に要素を過剰摂取すると、甲状腺でのヨウ素の有機化反応が阻害されますが、甲状腺へのヨウ素輸送が低下する“脱出(escape)”現象が起こり、甲状腺ホ


食事摂取基準372 ヨウ素8

「日本人の食事摂取基準(2025年版)」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の過剰摂取の回避の「摂取状況」を紹介します。 〔摂取状況〕 ヨウ素は、海藻類、特に昆布に高濃度で含まれるため、日本人は世界でも稀な高ヨウ素摂取集団です。 日本人のヨウ素摂取量は、献立の分析、尿中ヨウ素濃度、海藻摂取量の三方向から検討されてきました。 献立の


発達の伴歩18 差別解消の合理的配慮の理解

発達障害者支援法を補完するような形で、2016年に障害者差別解消法(正式名称「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」)が施行されました。 障害者差別解消法によって、障害がある人の人権が障害のない人と同じように保障されるとともに、教育などの社会生活に平等に参加できるように、合理的配慮をすることが国、地方公共団体、国民の責務とされました。 責務は、いわゆる義務と同様の考えであり、そ