最新情報

９月１１日の記念日

「たんぱく質の日」明治が、アミノ酸のうち９種類が必須アミノ酸、１１種類が非必須アミノ酸であることから制定。毎月１１日：「果物の日」（全国柑橘宣伝協議会、落葉果実宣伝協議会）、「めんの日」（全国製麺協同組合連合会）、「ダブルソフトの日」（山崎製パン）、「ロールちゃんの日」（山崎製パン）

睡眠ガイドライン５５　更年期と良質な睡眠の確保について

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「妊娠・子育て・更年期と良好な睡眠について」の「更年期と良質な睡眠の確保について」を紹介します。〔更年期と良質な睡眠の確保について〕閉経（日本人の平均閉経年齢：５０歳頃）の前後５年の約１０年間は更年期と呼ばれます。更年期では不眠症や閉塞性睡眠時無呼吸などへの罹患リスクが増大することが知られています。これには女性ホルモンの減少が関連

発達栄養／食の困難さ１０　自閉症スペクトラム障害の理解

対人関係の困難、パターン化した行動や強いこだわりの症状がみられる障害は、以前は広汎性発達障害と呼ばれていました。２０１３年に改定された診断基準では広汎性発達障害の分類がなくなり、その診断名は自閉症スペクトラム障害（Autism Spectrum Disorders）となりました。自閉症スペクトラム障害は自閉症とアスペルガー症候群に分類され、①対人関係の障害、コミュニケーションの障害

食育の伴歩１５　日米の消費者保護の考え方の違い

サプリメントの実際の効能効果を伝えることができない日本の制度は、当たり前のことなのかというと、そうではないことは海外の制度と比較するとわかってきます。アメリカではサプリメントは１９９４年に施行されたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、「ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等の

日々邁進：番外３９　医師が健康食品を禁止する理由

疾病によって医薬品を使う状態になると、医師から健康食品を使うことを禁止されることがあります。それは健康食品・サプリメントに使われている成分が医薬品の成分と合わさることによって健康面の被害が現れる相互作用が起こることがあるからです。相互作用だけでなく、そもそも健康食品などに不安を抱いている医師も少なくありません。医薬品は１錠に使われるのは１種類の成分だけで、その内容も分量も厳格に管理

９月１０日の記念日

「キューテン（Ｑ１０）の日」資生堂が、コエンザイムＱ１０の普及のために９（キュー）１０（テン）の語呂合わせで制定。「苦汁（にがり）の日」赤穂化成（兵庫県赤穂市）が、苦汁（くじゅう＝９１０）の語呂合わせで制定。「牛たんの日」仙台牛たん振興会が、牛（９）たん＝テン（１０）の語呂合わせで制定。「弓道の日」猪飼弓具店（大阪府大阪市）が、弓（９）道（１０）の語呂合わせで制定。

公益法人学４２　一般社団法人の原典

一般社団法人は、２００８年（１２月）に施行された公益法人制度改革関連３法の一つとして設けられた「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」によって認められた法人形態です。この法律の他には、「公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律」、「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関連法律の整備等に関する法律」が施行されまし

睡眠ガイドライン５４　子育て期の睡眠と健康への影響

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「妊娠・子育て・更年期と良好な睡眠について」の「子育て期の睡眠と健康への影響」を紹介します。〔子育て期の睡眠と健康への影響〕生まれたばかりの赤ちゃんは、数時間おきに寝たり起きたりを繰り返します。授乳と夜泣きへの対応で、養育者の睡眠も細切れになります。養育者にとって、睡眠を確保することは心身の健康を守るために重要です。数時間

健康情報学４　ＴＨＰによる健康リテラシー

健康の維持増進は、一つの方法を取り入れるだけで解決するものではなく、そのため一つの専門分野で解決できることでもありません。今では、医師の指示を受けて、それぞれの人が自分に該当することを取り入れて、健康増進のために複数の方法、場合によっては複数の専門家の指導を受け入れて、最も効率的な解決を図ることは常識となりつつあります。その認識が広がったきっかけの一つがＴＨＰ運動でした。ＴＨＰ運動

発達公益支援１２　社会的障壁を作り出しているのは誰か

発達障害の理解が重要であるというのは、理解しないままの対応は発達障害がある人たちを苦しめるだけでなく、これが社会的な問題にもなりかねないからです。すでに社会的な問題を起こしている場面も多々あります。発達障害はすべての子どものうち１０％ほどに発現していますが、その１０％の子どもを発達障害児としているのは法律的には間違いといえます。その法律は発達障害者の支援を目的とした発達障害者支援法