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効果的なカルシウムの摂り方

日本人のカルシウムの摂取量は少なく、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」と、実際に摂取した量を示す「国民健康・栄養調査」の結果を見ると、必要量の２０～３０％も下回っていて、最も摂取率が低い栄養素となっています。カルシウムは食品によって吸収率が異なっています。通常の食品やサプリメントの吸収率は３０％ほどです。牛乳にはカルシウムの吸収率を高める成分が含まれているので少し高めの４０％ほどとなっていま

カルシウムと胆汁酸によるダイエット効果

「サプリメントプロ検定」では、正しいサプリメントの選び方、使い方についての情報を提供していますが、自分に合った使い方をするには、さまざまなサプリメント成分の知識も必要になります。カルシウムは身近なサプリメントではあるものの、ダイエット効果については、あまり知られていません。カルシウム不足による脂肪酸の合成については前回、紹介しました。もう一つのメカニズムは、カルシウムによる腸管の蠕動運動の促進

カルシウム不足で太るメカニズム

摂取するカルシウムが不足すると、血液中のカルシウム濃度が高くなり、さまざまな弊害が起こることを「カルシウム・パラドックス」といいます。普通に考えれば、食品から摂るカルシウムが不足すると、血液中のカルシウム濃度が低下するはずです。しかし、逆にカルシウム濃度が一時的に、そして一気に高くなってしまいます。身体の中にはカルシウム濃度を調整する機能があり、摂取するカルシウムが減ると、カルシウム濃度を一定

機能性表示食品の問題点

機能性表示食品は、特定保健用食品（トクホ）とは違い、許可性ではなく、人間を対象とした試験の結果の論文を添えて、届け出することで認められます。特定保健用食品よりハードルが低く、機能性として健康効果を表示できるので届け出数は増えています。そして、機能性表示を頼りに商品選びをしている人も増えています。機能性表示食品の詳細は、消費者庁のホームページに届出書類の内容が掲載されているので、どのような効果が

特定保健用食品（トクホ）は、人間を対象とした試験によって健康面の有効性を確かめられた健康食品を消費者庁に申請して、その内容が確認されたものに許可が与えられています。一般の健康食品にみられるような動物試験だけの結果や、人体に有効な影響を与えるほどの効果がないものとは違っています。もちろん、健康食品の中には優れた効果があるものが存在していることは承知していますが、消費者庁の基準をクリアした特定保健用食

ヒトケミカルとフィトケミカルの違い

三大ヒトケミカルは医薬品から食品にも使うことが許可されました。健康食品の素材の中には医薬品から食品として使われるようになったものもあり、日本では健康食品素材であっても海外では医薬品の成分となっているものもあります。しかし、三大ヒトケミカル医薬品として機能が、そのままサプリメント素材として許可された他にはない特徴的な成分となっています。健康食品の素材はフィトケミカル（phytochemical）

三大ヒトケミカルの機能

三大ヒトケミカルは細胞のミトコンドリアの中でエネルギー代謝をするために欠かせない成分で、そのために体内で合成されています。しかし、２０歳代をピークに加齢につれて減少する一方で、これが代謝を低下させる要因となっています。コエンザイムＱ１０は２０歳代に比べて４０歳代では７０％ほどに、６０歳代では５０％ほどにも減少します。Ｌ‐カルニチンは２０歳代に比べて６０歳代では６０％ほどに減少します。 α‐リポ酸

サプリメントに分類される栄養機能食品

健康食品に分類されているものの中には、サプリメントとして区分けしなければならないものもあります。健康食品は、特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品、それ以外の“いわゆる健康食品”に大きく分類されています。このうち栄養機能食品はビタミン（１３種類）、ミネラル（６種類）、脂肪酸（１種類）が認められ、それぞれの成分が一定量含まれているものは栄養機能食品の表示をして、認められた範囲での機能性を示して

ヒトケミカルと健康食品の違い

「サプリメントプロ検定」の実施にあたって、サプリメントと健康食品の違いについて提示しています。知識検定については、このサイトの「講演のご案内」を、ご覧ください。サプリメントは、一般には健康食品とイコール（サプリメント＝健康食品）と考えられています。私たちも一般向けにはサプリメントは健康食品や栄養補助食品などを指すと簡単に説明しています。しかし、厳密にいうと等号否定、つまり「サプリメント≠健康食

サプリメントの使い方を規制する法的根拠

表示からサプリメントの内容を把握できないことは、消費者だけでなく、サプリメントを研究、開発、製造、販売する健康産業各社にも不幸な結果をもたらしています。せっかくの研究や開発の成果を伝えられないまま優良な商品を販売している会社がある一方で、何も裏付けのないまま優れた商品だというイメージを用いて販売している会社や、法律に違反した表示で販売している会社さえあります。この違反している会社は、消費者に法