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母子の栄養１９　主要ミネラルの重要性２

子どもの健康には母親の妊娠前からの栄養摂取が重要ということで、通常の食事では不足しがちなミネラルの摂取のために、その特徴を知ることが大切になります。カリウムは細胞内の酵素反応を調節する働きがあるミネラルで、正常な状態では体内ではカリウムはナトリウムの２倍ほどの量が保たれています。ナトリウムと作用し合って細胞の浸透圧を維持し、ナトリウムの排出を促進することから血圧を正常な状態に調整す

健康食品敵か味方か３３　機能性食品vs.気のせい食品

健康食品の種類の中には機能性表示食品というカテゴリーがあり、自社の商品の機能性の試験結果や、他社の商品を用いた結果の論文を根拠として消費者庁に届け出をしたものを指しています。今でこそ“機能性”という用語は機能性表示食品を指すようになっていますが、以前は機能性食品は健康食品の別の呼び方として認識されていました。その当時のこと、厚生労働省の栄養指導官と話をしているときに、「機能性食品は

Age free岡山３　前期高齢者は支えられる側ではなく支える側

かつての高齢者のイメージは、退職をして家庭で過ごす時間が長い“ご隠居さん”でしたが、今は退職年齢も６５歳は当たり前になり、２０２５年には本人が希望すれば６５歳までの雇用確保が義務づけられます。２０２１年に改正された高年齢者雇用安定法では、７０歳までの就業機会の確保が努力義務とされました。こういった流れを受けた形で、高齢者の定義の見直しも検討されるようになりました。２０１７年

エネルギー代謝６９　酸素不足によるエネルギー低下

体内でエネルギーを作り出すには酸素が必要です。酸素がなければエネルギーが作られないようなことが言われることがあるのですが、正確にいうと酸素がなくてもエネルギーは作られます。ただ、そのエネルギー量は少ないので、かろうじて生命維持ができる程度のエネルギーしか発生していません。体内でエネルギーを作り出しているのは、細胞の中にあるミトコンドリアというエネルギー産生器官です。非常に小さなものですが、

Age free岡山２　２０２５年に団塊の世代は全員が７５歳以上

岡山県の人口（２０２３年１月）は約１８５万人で、全国民の１億２４７７万人に対して１.４８％となっています。そのうち岡山市民は約７２万人で、岡山県民に対して約３８.９％の割合となっています。高齢化率の全国平均（２０２２年）は２９.１％ですが、岡山県は３１.１％、岡山市は２６.９％となっています。人口密集地の都市部の高齢化率が低いのは全国的な傾向で、関東圏、近畿圏の都市部は若者人口が多いからで

健康食品の法規制３３　有効成分以外の素材の判定

１０００mgは１ｇです。このことが理解できていれば、１粒の健康食品の中に含まれている成分量がわかり、それ以外にも多くのものが使われていることがわかります。その使われているものは賦形（ふけい）剤と呼ばれていて、成形や服用に役立つために使われる添加剤です。錠剤ではデンプンや乳糖、デキストリンがよく使われています。カプセル充填であれば賦形剤は必要がなくて、有効成分だけで製造することも可能です。た

理想実現のための代謝促進１５　日本人は肝機能が低下しやすい

日本人は今でこそ世界１の長寿国（男女平均で男性は３位、女性は１位）ですが、終戦直後の昭和２２年の平均寿命は男女ともに５０歳の達したばかりでした。そこから一気にトップまで登りつめたわけですが、平均寿命の長さが身体的な弱点を、すべて克服したわけではありません。高齢になると身体の機能は低下していきますが、日本人は特に低下しやすいことがあり、その代表とされるのは肝機能です。肝臓は年齢を重ねていくと

発達栄養１０１　食べられないものを食べさせようとする困難さ

発達障害児は食の困難さを抱えていることが多く、中には“極端な偏食”と呼ばれる、食べたくても食べられないという苦しさを抱えていることがあります。それは好き嫌いの範疇の偏食とはまったく違っていて、味は好きなのに、匂いや食べているときの音（噛む音、咀嚼音など）が気になって食べられない、口の中に当たる刺激が気になって食べられないということのように、味覚の問題ではないのに起こっている偏食です。そんな

発達障害支援の法律１５　障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律　その５

障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律（抜粋）の条文（５回目）を紹介します。（国等職員対応要領）第九条　国の行政機関の長及び独立行政法人等は、基本方針に即して、第七条に規定する事項に関し、当該国の行政機関及び独立行政法人等の職員が適切に対応するために必要な要領（以下この条及び附則第三条において「国等職員対応要領」という。）を定めるものとする。２　国の行政機関の長及び独立行

発達障害支援の法律１４　障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律　その４

障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律（抜粋）の条文（４回目）を紹介します。第三章　行政機関等及び事業者における障害を理由とする差別を解消するための措置（行政機関等における障害を理由とする差別の禁止）第七条　行政機関等は、その事務又は事業を行うに当たり、障害を理由として障害者でない者と不当な差別的取扱いをすることにより、障害者の権利利益を侵害してはならない。２　行政機