最新情報

健康情報35 「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」その10

厚生労働省は、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表しました。飲酒に係る留意事項の続きを紹介します。 (2)避けるべき飲酒等について 避けるべき飲酒や飲酒に関連した行動には、例えば以下のようなものがあげられます。飲酒をする場合には、自分が現在どのような状況にあるのかを確認し、飲酒に適するかを個別に判断していく必要があります。 ①一時多量飲酒(特に短時間の多量飲酒) さまざ


記念日3月1日〜10日

3月1日 「マヨネーズの日」キユーピーが1925年3月にマヨネーズを製造販売したことと日本初(1)にちなんで制定。 「マヨサラダの日」キユーピーグループのデリア食品がマヨネーズの日に合わせて制定。 「デコポンの日」日本園芸農業協同組合連合会が熊本県のデコポンが東京青果市場で取り引きされた1991年3月1日にちなんで制定。 毎月1日:「あずきの日」(井村屋グループ)、「釜めしの日」(前田家)


2月29日の記念日

「ニンニクの日」健康家族(鹿児島県鹿児島市)がニ(2)ンニク(29)の語呂合わせで制定。 毎月29日:「ふくの日」(日本アクセス)、「クレープの日」(モンテール)、「Piknikの日」(森永乳業)、「肉の日」(都道府県食肉消費者対策協議会)


エネルギー代謝108 脳の血が腹に回る

脳の働きがよくないと、「血の巡りが悪い」などと言われることがあります。脳のエネルギー源はブドウ糖だけで、血流が正常であってもブドウ糖が不足すると「頭の回りが悪くなる」ということが起こるのは事実です。 ブドウ糖を充分に摂っていれば脳の回りが悪くなることはないのかというと、むしろブドウ糖が多く含まれている糖質(ご飯、パン、麺類など)の摂取量が多い人で、太っているほど脳の働きがよくないということが


健康情報34 「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」その9

厚生労働省は、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表しました。飲酒に係る留意事項を紹介します。 ◎飲酒に係る留意事項 (1)重要な禁止事項 法律で禁止されている場合や、特殊な状態で飲酒を避けることが必要な場合など、以下のものがあります。 ①法律違反に当たる場合等 ・酒気帯び運転等(酒気帯び運転をさせることを含む) 飲酒時には、安全運転に必要な情報処理能力、注意力、判断


健康情報33 「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」その8

厚生労働省は、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表しました。飲酒量と健康に配慮した飲酒の仕方等についての続きを紹介します。 (3)健康に配慮した飲酒の仕方等について 飲酒をする場合においても、さまざまな危険を避けるために、例えば、以下のような配慮等をすることが考えます。 ①自らの飲酒状況等を把握する 自分の状態に応じた飲酒により、飲酒によって生じるリスクを減らすことが重


2月28日の記念日

「ビスケットの日」全国ビスケット協会が1855年に軍用パンの製法をオランダ人から学ぶために長崎にいた水戸藩の蘭医が水戸藩に送った1855年2月28日の書簡にビスケットの製法が書かれていたことから制定。 毎月28日:「にわとりの日」(日本養鶏協会)、「ニワトリの日」(都道府県食肉消費者対策協議会)


Diet Cure7 健康食品を敵視する気持ち

生活習慣病の改善には、食生活の改善のための行動変容が大切になります。中でも食事の見直しが重要となる糖尿病と脂質異常症(高中性脂肪血症、高LDLコレステロール血症)では、全体の摂取エネルギー量が関係することから、糖質や脂質の摂取制限が指導されます。 食の行動変容は難しく、医療機関の管理栄養士が一生懸命に実践できるように、継続できるように指導をしても、言うことを聞いてくれない患者も少なくありませ


健康情報32 「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」その7

厚生労働省は、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表しました。前回を受けて、疾病毎の発症リスクが上がる飲酒量(純アルコール量)について説明します。 1 脳卒中(出血性)   男性 150g/週(20g/日)              女性   0g< 2 脳卒中(脳梗塞)   男性 300g/週(40g/日)              女性  75g/週(11g/日)


健康情報31 「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」その6

厚生労働省は、「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」を発表しました。飲酒量と健康に配慮した飲酒の仕方等についての続きを紹介します。 (2)飲酒量と健康リスク 世界保健機関(WHO)では、アルコールの有害な使用と低減するための世界戦略を示しており、また循環器疾患やがん等の疾患の予防コントロールのため、アルコール有害使用の低減に関する目標なども含めた行動計画を発表しています。 さらに